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研究分野別サイレントキーワード
「国際比較」サイレントキーワードを含む研究
【情報学】情報基礎学:国際比較調査国際比較を含む研究件
❏多元的無知が環境配慮行動を阻害するプロセスの解明-国際比較調査・実験による検討(21H00932)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2021-04-01 - 2026-03-31
【研究代表者】安藤 香織 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (40324959)
【キーワード】環境コミュニケーション / 多元的無知 / 国際比較 / 社会規範 / ゲーミング (他8件)
【概要】本研究では、複数の国においてオンライン調査を実施し、多元的無知が実際に環境コミュニケーションを取る意図に影響を及ぼしているのかを検討する。 2021年度は、そのための準備として、調査項目の検討を行い、日本において予備調査を実施した。オンライン調査における回答数は711、有効回答数は331であった。全国の20歳~69歳を対象とし、性別、年代が均等になるように割り付けた。 自身の省エネ問題に関する会話...
❏教育の統治システムは政治教育と市民の政治参加にいかなる影響を与えるのか(17KK0043)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
【研究期間】2018 - 2021
【研究代表者】村上 祐介 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (00423434)
【キーワード】市民性教育 / 政治制度 / 教育制度 / 学校の自律性 / 国際比較 (他17件)
【概要】本研究は、教育をめぐる統治システムが、学校教育とりわけ市民性教育や、将来の民主主義や市民の政治参加にどのような影響を与えうるのかという点に理論的な関心を有している。また、国際比較調査のサーベイ・データの二次分析を通じて、こうした問題関心を実証的に分析した。本研究では、党派性や政治権力の集中度、民主主義の程度などの政治的要因と、学校の自律性をはじめとする学校教育の制度的な要因の双方が、市民性教育にお...
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
【情報学】情報基礎学:信頼感国際比較を含む研究件
❏世界規模の社会参加・民主主義・社会関係資本指標の日本データ取得による分析研究(18203033)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】池田 謙一 東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 政治参加 / 社会参加 / 社会指標 / 社会関係資本 (他13件)
【概要】本研究は、世界規模で取得が進められている社会-政治参加・社会関係資本・民主主義の関係性に関わる2つの比較研究(アジアン・バロメータ調査、CSES 調査(Comparative Study of Electoral Systems))の日本データを取得し、このことによって日本の責務を果たし、日本の比較上の位置を明らかにすると同時に、2つの調査を同一対象者に対するパネルデータで取得することのメリットを...
❏「医療」と「文化」の多次元的連関に関する統計科学的研究(14402043)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】山岡 和枝 国立保健医療科学院, 技術評価部, 開発技術評価室長 (50091038)
【キーワード】医療 / 文化 / 多次元的連関 / 国際比較 / 文化的差異 (他9件)
【概要】今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行した。1)医療における文化的差異の影響について、欧米諸国については既成の国際比較研究結果の2次分析を行い、その要因を明らかにする。さらに新たに比較のための文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、統計学的標本抽出に則った面接調査の遂行の可能性を検...
❏東アジア価値観国際比較調査-「信頼感」の統計科学的解析-(14252013)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2005
【研究代表者】吉野 諒三 統計数理研究所, データ科学研究系, 教授 (60220711)
【キーワード】東アジア価値観調査 / 国際比較 / 信頼 / データの科学 / 標本調査 (他17件)
【概要】本研究の重点は、以下のa)、b)、c)であった。 a)文化の伝播変容のために、東アジア諸国の人々の意識構造について統計科学的「標本抽出法」に則った面接調査を遂行する。 b)特に、21世紀における国際交流の中で、東アジア諸国民の「信頼感」のあり方について焦点を当て、世界の政治・経済の平和的発展の一助となる基礎情報を与える分析を推進させる。 c)収集した「東アジア諸国民の意識調査」の情報を中心に、既存...
【情報学】計算基盤:福祉国際比較を含む研究件
❏人口高齢化が政府の公共財供給に与える影響―政治経済学的アプローチ―(20K01712)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】寺井 公子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (80350213)
【キーワード】人口高齢化 / 政治経済学的アプローチ / 教育 / インフラ投資 / 福祉 (他10件)
【概要】本研究は、人口高齢化が政府支出、課税、規制にどのような影響を与えるかを、日米データを使って分析することを目的としている。高齢者は若い世代と比較して、長期間にわたり便益を発生させる政策よりも、短期に集中して便益を生み出す政策のほうを好むと考えられる。したがって、高齢化が進む地域では、教育やインフラへの支出が少ないと想定される。また、高齢化が進行する地域では、高齢者も負担しなければならない消費税から直...
❏19世紀末〜戦間期における経済思想の国際比較-経済社会の構想と経済政策のデザイン-(16330036)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2007
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】19世紀末 / 戦間期 / 経済思想 / 経済社会 / 経済統治 (他23件)
【概要】4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領...
❏公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究(14402002)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】久塚 純一 早稲田大学, 社会科学総合学術院・社会科学部, 教授 (90037086)
【キーワード】NPO / 国際比較 / 市民社会 / 行政 / 市場 (他8件)
【概要】各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなも...
【情報学】計算基盤:投票行動国際比較を含む研究件
❏民主主義の分断と選挙制度の役割(17H00971)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】ポピュリズム / 分断 / エリート / 選挙 / 投票行動 (他24件)
【概要】2017年衆議院総選挙後に,全国標本を対象にして面接調査を行った.この邦語データは東京大学SSJデータアーカイブから,また英語データはcses.orgにおいて国際比較データとして公開されている.得られた主要な知見としては,1) 所得の不平等が増すことが,選挙の正当性を疑わせる,2) 国際比較調査CSESで用意されたポピュリズム測定指標は,野党側についてはよく機能しているが,与党側に対してはさほどで...
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
❏世界規模の社会参加・民主主義・社会関係資本指標の日本データ取得による分析研究(18203033)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】池田 謙一 東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 政治参加 / 社会参加 / 社会指標 / 社会関係資本 (他13件)
【概要】本研究は、世界規模で取得が進められている社会-政治参加・社会関係資本・民主主義の関係性に関わる2つの比較研究(アジアン・バロメータ調査、CSES 調査(Comparative Study of Electoral Systems))の日本データを取得し、このことによって日本の責務を果たし、日本の比較上の位置を明らかにすると同時に、2つの調査を同一対象者に対するパネルデータで取得することのメリットを...
【情報学】人間情報学:組織行動国際比較を含む研究件
❏環境の不確実性と動機付けのダイナミズム:危機脱出の人的資源管理の国際比較(22730303)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2010 - 2012
【研究代表者】王 英燕 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (10456759)
【キーワード】人的資源管理 / 動機付け / 環境の不確実性 / 組織行動 / 不確実性 (他14件)
【概要】本研究は環境の不確実性と動機付けのダイナミズムに注目しながら、危機の状況に陥る際の人的資源管理施策の国際比較を行うものである。環境の不確実性は、所属する部門等の企業内部環境及び企業の置かれた外部環境の二つの側面から取り上げた。不確実に対する従業員の捉え方は内部または外部環境によって異なる。動機付けとの相互作用の結果、個人の組織行動が中国、アメリカと日本においてそれぞれ異なる特徴で変化することが明ら...
❏アジア企業の戦略的人的資源管理プロセスに関する国際比較研究(19730264)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2009
【研究代表者】竹内 規彦 東京理科大学, 経営学部, 准教授 (40387569)
【キーワード】戦略的人的資源管理 / 組織行動 / 国際比較
【概要】本研究では、主として東アジアおよび東南アジアの主要各国で活動する企業の人材マネジメント戦略に関する国際比較研究を、採用、人事評価・報酬・能力開発の諸制度を含む企業の人的資源管理(HRM)システムとそこで働く従業員行動との関係を国際比較の視点から明らかにしようとするものである。アジア企業の定量的・定性的調査の結果、HRMシステムが従業員の態度・行動に与えるプロセスが明らかとなった。 ...
【情報学】人間情報学:データ・サイエンス国際比較を含む研究件
❏知識基盤社会を支える統計教育の新展開-小中高と大学・社会を繋ぐ教育システムの研究(21300108)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】渡辺 美智子 慶應義塾大学, 健康マネジメント研究科, 教授 (50150397)
【キーワード】統計教育 / データサイエンス / e-learning / センサス@スクール / オープンエデュケーションコンテンツ (他14件)
【概要】1990 年代半ば以降,日本を除く諸外国では,初中等教育から高等教育に至るまで,問題解決型統計思考力育成に向けた教育改革がカリキュラム,教授法,学習スタイル,教材,評価の枠組みに至るまで,精力的に行われてきたが,日本においては,近年徐々にその改革の兆しが現れている段階である。 その背景の中で,本研究では,国際統計教育分科会(IASE), 日本統計学会統計教育委員会等の統計リテラシーの普及を協議する...
❏東アジア価値観国際比較調査-「信頼感」の統計科学的解析-(14252013)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2005
【研究代表者】吉野 諒三 統計数理研究所, データ科学研究系, 教授 (60220711)
【キーワード】東アジア価値観調査 / 国際比較 / 信頼 / データの科学 / 標本調査 (他17件)
【概要】本研究の重点は、以下のa)、b)、c)であった。 a)文化の伝播変容のために、東アジア諸国の人々の意識構造について統計科学的「標本抽出法」に則った面接調査を遂行する。 b)特に、21世紀における国際交流の中で、東アジア諸国民の「信頼感」のあり方について焦点を当て、世界の政治・経済の平和的発展の一助となる基礎情報を与える分析を推進させる。 c)収集した「東アジア諸国民の意識調査」の情報を中心に、既存...
【情報学】人間情報学:感情国際比較を含む研究件
❏国際比較と双生児研究による「行動免疫」の文化的・生物的基盤の検討(20K03317)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / コロナウイルス / Covid-19 / 感染予防 / 進化 (他13件)
【概要】「行動免疫の文化的基盤」に関して,本年度は,新型コロナウイルスのパンデミックと関連した行動免疫傾向の特徴に関していくつかの実証研究を行った.まず,2021年初頭に,日本人を対象としたオンライン調査を実施し,行動免疫特性に関する大規模データを得た.このデータを,コロナ禍発生以前の2018年に実施した日本人の行動免疫特性に関するオンライン調査のオープンデータと比較して,行動免疫傾向の変化を検討した.こ...
❏「行動免疫仮説」に基づく感情の適応的機能に関する総合的検討(15K04042)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / 適応 / 進化 / 国際比較 / 行動遺伝モデル (他11件)
【概要】本研究の目的は,行動免疫と呼ばれるヒトの感情的システムの心理的・生物的基盤について,明らかにすることであった.一連の調査や実験から得られた知見は,食行動や配偶者選択といった基本的な人間行動の解明に際して,少なくとも部分的には行動免疫に配慮する必要のあることを示唆するものであった.また,国際比較や双子研究から得られた知見は,個人の行動免疫特性が,遺伝と環境の双方からそれぞれ影響を受けて形成される適応...
【情報学】情報学フロンティア:マルチメディア国際比較を含む研究件
❏先進国の経済学・社会科学および教材メディアの比較研究(12630016)
【研究テーマ】経済理論
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】池尾 愛子 早稲田大学, 商学部, 教授 (70176080)
【キーワード】社会科学 / 経済学 / 先進国 / 国際比較 / 政治経済学 (他17件)
【概要】先進国の社会科学とメディア 3年の間に、社会科学の研究と教育の両方にわたって、コンピュータやネットワークの利用可能性が急激に拡がった。研究・教育の両面に関係するが、国内外の公的機関(国際経済学協会を含む)が最新情報をウェブに公表するようになり、オンライン・データの蓄積がすすんだ。経済学史研究についても、文献・資料のオンライン化が進んで研究スタイルを変えている。授業において、マルチメディア教育実験室...
❏高等教育における高度情報通信技術の活用(10041048)
【研究テーマ】教育工学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】坂元 昂 (坂元 昴) メディア教育開発センター, 所長 (00016338)
【キーワード】情報通信技術 / 高等教育改革 / マルチメディア / 海外調査研究 / 授業改善 (他15件)
【概要】高等教育における、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した新しい教育方法・教育形態の研究開発推進の必要性に関して、産・官・学のさまざまな分野で提案がなされてきた。こうした各界の論議をふまえ、本研究では、当該技術を利用した日本の高等教育のシステム、学習リソース、教授法の改革に資するべく、基礎的調査を実施した。 日本の高等教育改革を、衛星通信、インターネット、マルチメディア等の高度情報通信技術によっ...
【情報学】情報学フロンティア:ジャーナリズム国際比較を含む研究件
❏SNS上のニュース「消費」がもたらすメディア・システムの変容に関する国際比較研究(17H01833)
【研究テーマ】図書館情報学・人文社会情報学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40292784)
【キーワード】ニュース / ソーシャルメディア利用 / 国際比較 / ジャーナリズム / メディア論
【概要】ここまで、コロナで対面での討論がかなわなかったが、毎月オンラインミーティングを欠かさず行い、グーグルドキュメントでシェアしながら論文を共同執筆してきた。 その結果、国際共著で合わせて、研究論文5本出版、研究発表3本(すべて査読付き)として結実し、着実に成果を上げている。 米国、イスラエル、フィンランド、アルゼンチン、日本という、世界5か国のメディア利用者へのインタビューデータをもとに、ソーシャルメ...
❏福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析(26380714)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】瀬川 至朗 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (00515413)
【キーワード】原発事故 / マスメディア / 新聞 / 炉心溶融 / 報道分析 (他15件)
【概要】東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見(東京電力を含む)」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。 本研...
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
【情報学】情報学フロンティア:フィンランド国際比較を含む研究件
❏北欧 4 ヵ国における高齢者介護システムの多様性とその要因に関する比較分析研究(20402043)
【研究テーマ】社会福祉学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2012
【研究代表者】山井 弥生 (斉藤 弥生 / 山井 弥生(斉藤弥生)) 大阪大学, 大学院・人間科学研究科, 准教授 (40263347)
【キーワード】スウェーデン / デンマーク / ノルウェー / フィンランド / 高齢者介護 (他13件)
【概要】本研究の目的はスウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧 4 カ国を研究調査対象とし、北欧諸国の中でも介護に多様性に富んでいることを明らかにすることであった。同時に、各国の文化と歴史、政治動向の視点から、その要因を比較分析することを試みた。5年間にわたり、各地でフィールド調査を行い、現地の研究者との議論をする中で、市場化の度合い、サービス供給者の特徴などに違いが見られ、その要因は政治...
❏総合的な学習の実施状況と教師の実践意識に関する全国調査(18633011)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2006 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 助教授 (00362088)
【キーワード】総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド (他7件)
【概要】本研究は,現行の学習指導要領から新設された「総合的な学習の時間」の実践に焦点を当て、全面実施となってから5年目を迎えた教師たちを対象に,その授業の実態と教師たちの率直な意識を把握すべく,質問紙調査を基盤とした全国規模の調査研究である。総合的な学習の実践状況や教師の意識を量的・質的に明らかにすることから,現状での問題点を実証的に整理し,大学での教員養成や教育委員会等が主催する研修のあり方などを提言す...
❏総合的な学習のカリキュラム開発・実践に関する国際比較研究(17402045)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 准教授 (00362088)
【キーワード】国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 (他19件)
【概要】本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の...
【情報学】情報学フロンティア:インターネット国際比較を含む研究件
❏激変する情報環境下での政治文化の国際比較研究:アフターコロナの情報発信と政治参加(22H00052)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2022-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】アジアの民主化 / 社会関係資本 / 政治文化 / 国際比較 / 新型コロナのインパクト (他8件)
【概要】
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
【情報学】情報学フロンティア:選挙国際比較を含む研究件
❏民主主義の分断と選挙制度の役割(17H00971)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】ポピュリズム / 分断 / エリート / 選挙 / 投票行動 (他24件)
【概要】2017年衆議院総選挙後に,全国標本を対象にして面接調査を行った.この邦語データは東京大学SSJデータアーカイブから,また英語データはcses.orgにおいて国際比較データとして公開されている.得られた主要な知見としては,1) 所得の不平等が増すことが,選挙の正当性を疑わせる,2) 国際比較調査CSESで用意されたポピュリズム測定指標は,野党側についてはよく機能しているが,与党側に対してはさほどで...
❏アカウンタビリティ改革の包括的研究(23330043)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】高橋 百合子 神戸大学, 国際協力研究科, 准教授 (30432553)
【キーワード】アカウンタビリティ / 民主主義 / 選挙 / 市民社会 / 情報公開 (他11件)
【概要】本研究課題は、「どのような要因が政府のアカウンタビリティを高める制度構築を促進するのだろうか」という問いに対して、世界各国で進行するアカウンタビリティ改革推進の一般的条件を明らかにする試みである。具体的に、(1)アカウンタビリティ概念の整理を行い、(2)各研究分担者が「選挙アカウンタビリティ」「水平的アカウンタビリティ」「社会的アカウンタビリティ」「国際的アカウンタビリティ」のいずれかを担当し、ア...
【情報学】情報学フロンティア:ソーシャルメディア国際比較を含む研究件
❏ポピュリズム研究のための統合的データベースの構築と国際比較研究への新たな貢献(20KK0026)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2020-10-27 - 2025-03-31
【研究代表者】日野 愛郎 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (30457816)
【キーワード】ポピュリズム / 内容分析 / ソーシャルメディア / 世論調査 / 国際比較 (他6件)
【概要】本研究の目的は、日本におけるポピュリズムの事例や研究を踏まえて、国際比較が可能となる基礎データを構築し、日本独自の視点を提起することである。ポピュリズムの国際比較研究プロジェクトにおいて空白国となっている日本の基礎データを構築して広く公共財として提供すると同時に、他国と比較してなぜ日本においてポピュリズムが不在(と言われる)かという問いに一定の答えを提示することを試みるものである。ポピュリズム研究...
❏デジタル・ネイティブに関する国際比較研究(21402031)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】高橋 利枝 立教大学, 社会学部, 准教授 (10365562)
【キーワード】メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 (他14件)
【概要】本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。 ...
【情報学】情報学フロンティア:人工知能(AI)国際比較を含む研究件
❏イノベーションにおけるAI・VR・ARツール活用の国際比較研究(22K18539)
【研究テーマ】
【研究種目】挑戦的研究(萌芽)
【研究期間】2022-06-30 - 2025-03-31
【研究代表者】川上 智子 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授 (10330169)
【キーワード】イノベーション / IT技術 / 人工知能(AI) / 拡張現実(AR) / 国際比較
【概要】
❏AIとロボットの社会受容におけるテクノアニミズム概念の有効性の検討と国際比較(19H01228)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】佐倉 統 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00251752)
【キーワード】ロボット / 人工知能(AI) / アニミズム / 科学技術社会論 / 文化人類学 (他15件)
【概要】今年度の成果はおもに文献調査による理論的研究の進捗にあった。人とロボットを一枚の写真に収める際の構図の違いに注目した研究代表者の研究は、母子共同注視をもとにした共視論(北山修編『共視論』講談社、2005)を援用しつつ、対人関係に見られる社会的文化差が人=ロボット関係にも反映している可能性を実証的に示唆したものである。 このことは、人=ロボット関係に文化差が見られるのか見られないのかという一連の先行...
【情報学】情報学フロンティア:ネットワーク国際比較を含む研究件
❏日本階層システムの構造と過程に関する総合的研究(14201017)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】佐藤 嘉倫 東北大, 文学研究科, 教授 (90196288)
【キーワード】社会階層 / 不平等 / 教育 / 職業 / 制度 (他8件)
【概要】今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。 第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。 第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院...
❏先進国の経済学・社会科学および教材メディアの比較研究(12630016)
【研究テーマ】経済理論
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】池尾 愛子 早稲田大学, 商学部, 教授 (70176080)
【キーワード】社会科学 / 経済学 / 先進国 / 国際比較 / 政治経済学 (他17件)
【概要】先進国の社会科学とメディア 3年の間に、社会科学の研究と教育の両方にわたって、コンピュータやネットワークの利用可能性が急激に拡がった。研究・教育の両面に関係するが、国内外の公的機関(国際経済学協会を含む)が最新情報をウェブに公表するようになり、オンライン・データの蓄積がすすんだ。経済学史研究についても、文献・資料のオンライン化が進んで研究スタイルを変えている。授業において、マルチメディア教育実験室...
【複合領域】社会・安全システム科学:経営成果国際比較を含む研究件
❏東北アジアを中心としたグローバルSCM効率化阻害要因の解明とその解決ツールの開発(20710113)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】鈴木 定省 (鈴定 定省) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 准教授 (50323811)
【キーワード】経営工学 / サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 国際比較 / 組織能力 (他9件)
【概要】本研究は、グローバル経営の立場からも緊密度が増す日本、中国、韓国の東北アジア地区における各国のSCM性能を、国による文化の違いを考慮した上で国際比較を行うことを企図した研究である。SCM性能を経営成果に直結させるためには、組織能力と情報技術活用力の相乗効果が不可欠であるという共通構造とともに、例えば日本においては卓越した現場力の裏返しとして、マネジメント力の不在が問題として挙げられるなど、国別のS...
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
【複合領域】社会・安全システム科学:阻害要因国際比較を含む研究件
❏東北アジアを中心としたグローバルSCM効率化阻害要因の解明とその解決ツールの開発(20710113)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】鈴木 定省 (鈴定 定省) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 准教授 (50323811)
【キーワード】経営工学 / サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 国際比較 / 組織能力 (他9件)
【概要】本研究は、グローバル経営の立場からも緊密度が増す日本、中国、韓国の東北アジア地区における各国のSCM性能を、国による文化の違いを考慮した上で国際比較を行うことを企図した研究である。SCM性能を経営成果に直結させるためには、組織能力と情報技術活用力の相乗効果が不可欠であるという共通構造とともに、例えば日本においては卓越した現場力の裏返しとして、マネジメント力の不在が問題として挙げられるなど、国別のS...
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
【複合領域】社会・安全システム科学:個人主義国際比較を含む研究件
❏消費行動における自己概念の役割に関する国際比較研究:消費者間の関係性を手がかりに(23402040)
【研究テーマ】商学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】木村 純子 法政大学, 経営学部, 教授 (00342204)
【キーワード】消費者行動研究 / 母娘消費 / 拡張自己 / 国際比較 / フェミニニティ (他16件)
【概要】本研究は、消費者行動研究における主要な概念である「自己概念」に注目し、それが消費行動でいかなる役割を演じるかについて、特に国際比較という視点から、複数の消費者間の関係性との関わりの中で探索的に明らかにすることを目的とした。具体的には、日本とフランスという文化的に異なる国での「母親と娘」という関係性に焦点を当て、その特異性が彼女たちの購買前行動や購買意思決定、購買後の消費行動といった局面にいかなる影...
❏顧客満足度の国際比較と文化・経済状況の影響メカニズムの体系化(20310085)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】顧客満足度 / 知覚品質 / 事前期待 / 期待-不確認モデル / 不確実性回避 (他13件)
【概要】本研究は、現在多くの企業が目標としているCS(顧客満足度)について、世界ではじめて同一尺度による先進国、新興国からなる8つの国・地域での15の製品・サービスを対象としたCSを含むCS関連指標のデータベースを構築し、CS関連指標の国の文化、そして経済状況の影響と、CS関連指標間の因果メカニズムの違いを実証的に検証したものであり、グローバル化したマーケティングや品質設計に多くの示唆を与えるものである。...
【複合領域】社会・安全システム科学:雇用国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究(26285122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 雇用 / 教育 / 東アジア / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究は、日本・韓国・シンガポール等を対象に、学術的・政策的課題である、少子化の特徴およびその背景要因を理論的・実証的に研究した。研究の結果、次の3点が明らかになった。第一に、これらアジア諸国では、同棲や婚外子が少ないために、未婚化が少子化に直結している。未婚化・少子化の背景には、雇用状況、高学歴化と教育コストの増大、仕事と子育ての両立難等がある。第二に、グローバル化・サービス経済化・高学歴化のた...
【複合領域】社会・安全システム科学:グローバル経営国際比較を含む研究件
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
❏東北アジアを中心としたグローバルSCM効率化阻害要因の解明とその解決ツールの開発(20710113)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】鈴木 定省 (鈴定 定省) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 准教授 (50323811)
【キーワード】経営工学 / サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 国際比較 / 組織能力 (他9件)
【概要】本研究は、グローバル経営の立場からも緊密度が増す日本、中国、韓国の東北アジア地区における各国のSCM性能を、国による文化の違いを考慮した上で国際比較を行うことを企図した研究である。SCM性能を経営成果に直結させるためには、組織能力と情報技術活用力の相乗効果が不可欠であるという共通構造とともに、例えば日本においては卓越した現場力の裏返しとして、マネジメント力の不在が問題として挙げられるなど、国別のS...
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
【複合領域】社会・安全システム科学:統計分析国際比較を含む研究件
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
❏東アジア価値観国際比較調査-「信頼感」の統計科学的解析-(14252013)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2005
【研究代表者】吉野 諒三 統計数理研究所, データ科学研究系, 教授 (60220711)
【キーワード】東アジア価値観調査 / 国際比較 / 信頼 / データの科学 / 標本調査 (他17件)
【概要】本研究の重点は、以下のa)、b)、c)であった。 a)文化の伝播変容のために、東アジア諸国の人々の意識構造について統計科学的「標本抽出法」に則った面接調査を遂行する。 b)特に、21世紀における国際交流の中で、東アジア諸国民の「信頼感」のあり方について焦点を当て、世界の政治・経済の平和的発展の一助となる基礎情報を与える分析を推進させる。 c)収集した「東アジア諸国民の意識調査」の情報を中心に、既存...
【複合領域】社会・安全システム科学:サプライチェーン・マネジメント国際比較を含む研究件
❏東北アジアを中心としたグローバルSCM効率化阻害要因の解明とその解決ツールの開発(20710113)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】鈴木 定省 (鈴定 定省) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 准教授 (50323811)
【キーワード】経営工学 / サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 国際比較 / 組織能力 (他9件)
【概要】本研究は、グローバル経営の立場からも緊密度が増す日本、中国、韓国の東北アジア地区における各国のSCM性能を、国による文化の違いを考慮した上で国際比較を行うことを企図した研究である。SCM性能を経営成果に直結させるためには、組織能力と情報技術活用力の相乗効果が不可欠であるという共通構造とともに、例えば日本においては卓越した現場力の裏返しとして、マネジメント力の不在が問題として挙げられるなど、国別のS...
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
【複合領域】人間医工学:効率化国際比較を含む研究件
❏東北アジアを中心としたグローバルSCM効率化阻害要因の解明とその解決ツールの開発(20710113)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】鈴木 定省 (鈴定 定省) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 准教授 (50323811)
【キーワード】経営工学 / サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 国際比較 / 組織能力 (他9件)
【概要】本研究は、グローバル経営の立場からも緊密度が増す日本、中国、韓国の東北アジア地区における各国のSCM性能を、国による文化の違いを考慮した上で国際比較を行うことを企図した研究である。SCM性能を経営成果に直結させるためには、組織能力と情報技術活用力の相乗効果が不可欠であるという共通構造とともに、例えば日本においては卓越した現場力の裏返しとして、マネジメント力の不在が問題として挙げられるなど、国別のS...
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
【複合領域】科学教育・教育工学:アントレプレナーシップ国際比較を含む研究件
❏小区分07080:経営学関連(0)
【研究テーマ】2019
【研究種目】イノベーション
【研究期間】流動性
【研究代表者】国際比較
【キーワード】アントレプレナーシップ
【概要】本研究プロジェクトは、日米のアントレプレナーシップについての実証的な分析を行うものである。より具体的には、1950年代から2010年代の日米の新興市場を含めた上場企業を分析対象として、ビジネス機会の追及に必要な経営資源の組み換えの柔軟性を測定し、長期の時系列の実証研究を行う。高い水準のアントレプレナーシップを可能にする組織的な特徴を量的、質的の両面から分析を行っていく。 新型コロナの流行が続いてお...
❏経営資源の流動性とイノベーションの長期時系列国際比較(19KK0326)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2020 - 2022
【研究代表者】清水 洋 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (90530080)
【キーワード】イノベーション / 経営資源の流動性 / 流動性 / アントレプレナーシップ / 国際比較 (他6件)
【概要】経営資源の流動性の程度は、イノベーションの生成とそのコストにどのような影響を与えるのだろうか。これが、本研究課題の基本的な問いである。ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性の高さは、イノベーションを促進すると先行研究では考えられてきた。それらの流動性を高める政策が日本を含み様々な国でとられている。しかしながら、本当にこれらはイノベーションを促進するのだろうか。本研究では、次の3つの点を中心に分析...
❏経営資源の流動性とイノベーション(19H01518)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】清水 洋 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (90530080)
【キーワード】イノベーション / 流動性 / 国際比較 / アントレプレナーシップ / 経営資源の流動性 (他9件)
【概要】本研究プロジェクトは、ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性がイノベーションの生成のパターンにどのような影響を与えるかを分析することを目的としている。経営資源の流動性が高まれば、社会的には経営資源の配分が効率的になされ、イノベーションにとって好ましい効果があると一般的に考えられている。しかしながら、本当に経営資源の流動性の程度を上げていけば、イノベーションの生成につながるのだろうか。本研究はこれ...
【複合領域】科学教育・教育工学:戦略国際比較を含む研究件
❏自殺予防戦略の国際比較共同研究の企画調査(16639008)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2004
【研究代表者】本橋 豊 秋田大学, 医学部, 教授 (10174351)
【キーワード】自殺予防 / 国際比較 / 戦略 / フィンランド / イギリス (他8件)
【概要】国家的レベルで自殺予防戦略を確立し実行しているフィンランド、イギリス、アメリカ、中国の自殺予防対策責任者と直接面談し、どのように対策を進めているか、困難要因あるいは促進要因は何かについて、キーインフォーンマントインタビューを実施した。フィンランドの自殺予防対策は一次予防を重視した協働プロセスモデルをもとに着実な成果を挙げたことが明らかになった。中国では北京市の支援のもとに自殺予防研究センターが立ち...
❏金融サービス業における企業戦略と組織デザイン:データベースの構築と国際比較(15530273)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】坂野 友昭 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (40139506)
【キーワード】金融サービス / 企業戦略 / 組織デザイン / データベース / 国際比較 (他8件)
【概要】金融業、特にリテールの金融サービス業について昭和20年から平成16年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築した。本データべースは、新聞、雑誌およびアニュアルリポートなどに公表された記事からなっている。各変革の鍵となる特徴を浮き彫りにするために、変革のタイプ、組織内で変革が起きた場所、表明された目標およびその理由が記録された。また、...
【複合領域】科学教育・教育工学:環境配慮行動国際比較を含む研究件
❏多元的無知が環境配慮行動を阻害するプロセスの解明-国際比較調査・実験による検討(21H00932)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2021-04-01 - 2026-03-31
【研究代表者】安藤 香織 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (40324959)
【キーワード】環境コミュニケーション / 多元的無知 / 国際比較 / 社会規範 / ゲーミング (他8件)
【概要】本研究では、複数の国においてオンライン調査を実施し、多元的無知が実際に環境コミュニケーションを取る意図に影響を及ぼしているのかを検討する。 2021年度は、そのための準備として、調査項目の検討を行い、日本において予備調査を実施した。オンライン調査における回答数は711、有効回答数は331であった。全国の20歳~69歳を対象とし、性別、年代が均等になるように割り付けた。 自身の省エネ問題に関する会話...
❏環境配慮行動の規定因に関する日独比較調査-社会文化的影響に関する環境心理学的研究-(14402048)
【研究テーマ】環境保全
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】環境配慮行動 / 国際比較 / 市民参加 / 罪と恥の意識 / 交通利用行動 (他13件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の2つである。 1)環境配慮行動の日独比較調査 平成14年度には日独の大学生を対象とした予備調査を実施し、平成15年度にケルン市と名古屋市の一般市民を対象に本調査を実施した。調査結果によると、個人的規範は日独ともに環境配慮行動に影響を及ぼしていたが、主観的規範はドイツよりも日本の方が行動への影響が大きかった。さらに、日本では恥の意識が行動意図に影響し、ドイツでは罪悪感から...
【複合領域】科学教育・教育工学:中等教育国際比較を含む研究件
❏移民・難民の子どもを包摂する文化的に適切な教育と社会統合に関する国際比較研究(20KK0044)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2020-10-27 - 2025-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】新型コロナ / 移民生徒 / 公教育 / 包摂 / 中等教育 (他13件)
【概要】本年度の研究実績は以下の三点である。 第一に、コロナ禍が各国の学校教育とマイノリティ生徒に及ぼした影響について、アメリカ、イギリス、ドイツの事例をとりあげて査読付き論文および書籍の章にまとめた。また、額賀と高橋は、日本教育学会79回大会において、「移民の社会統合における公教育の役割-ウィズ/ポストコロナ時代における包摂的な政策と実践を展望する-」を課題研究として企画し、アメリカ、カナダ、フランスの...
❏成熟社会における学校教育を経由した階層形成メカニズムの比較歴史社会学的解明(19H01646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
【キーワード】戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 (他26件)
【概要】2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団(主義)教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。 インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団(主義)教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集し...
【複合領域】科学教育・教育工学:異文化理解国際比較を含む研究件
❏異文化受容意識・態度の国際調査:多様性の尊重と共生の研究(20K02592)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
【キーワード】異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 (他9件)
【概要】本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。 本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は...
❏市民的教養のための歴史学―国際比較研究―(24320115)
【研究テーマ】史学一般
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】外村 大 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (40277801)
【キーワード】歴史教育 / 市民社会 / 教養教育 / 高等教育 / 教科書 (他9件)
【概要】専門的歴史家ではない市民にとって必要な教養としての歴史の知識や方法とは何か、その普及のために高等教育はどのような役割を果たすべきかの研究を行った。具体的には、これに関わる日本の実情や先進的な実践、アメリカ、台湾、インド、旧ユーゴスラビア諸国等の高等教育における歴史教育がどうであるかの実地調査や韓国、ドイツにおける状況の関係者からの聴取を行った。 日本以外の国でも歴史学に対する市民社会の関心の低下が...
【複合領域】科学教育・教育工学:総合学習国際比較を含む研究件
❏総合的な学習の実施状況と教師の実践意識に関する全国調査(18633011)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2006 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 助教授 (00362088)
【キーワード】総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド (他7件)
【概要】本研究は,現行の学習指導要領から新設された「総合的な学習の時間」の実践に焦点を当て、全面実施となってから5年目を迎えた教師たちを対象に,その授業の実態と教師たちの率直な意識を把握すべく,質問紙調査を基盤とした全国規模の調査研究である。総合的な学習の実践状況や教師の意識を量的・質的に明らかにすることから,現状での問題点を実証的に整理し,大学での教員養成や教育委員会等が主催する研修のあり方などを提言す...
❏総合的な学習のカリキュラム開発・実践に関する国際比較研究(17402045)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 准教授 (00362088)
【キーワード】国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 (他19件)
【概要】本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の...
【複合領域】科学教育・教育工学:キャリア教育国際比較を含む研究件
❏バルネラブルな生徒・中途退学者等に対する学校から社会への移行支援に関する国際比較(20H00093)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2020-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】藤田 晃之 筑波大学, 人間系, 教授 (50261219)
【キーワード】キャリア教育 / バルネラブルな生徒 / 中途退学者 / 移行支援 / 国際比較 (他7件)
【概要】
❏高校生の職業観形成に関する比較教育文化的研究-日本と5か国における育て方-(21330176)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】寺田 盛紀 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80197805)
【キーワード】職業観 / キャリア教育 / 高校生 / 国際比較 / 教育文化 (他7件)
【概要】本研究は、日本と5か国(アメリカ、ドイツ、中国、韓国、インドネシア)の高校生の職業観の構造とその変化を究明し、その形成に果たす各種の教育作用とそれらの配置構造における文化的差異について、ヒヤリング調査とアンケート調査を通して明らかにしようとした。その結果、抽出され、尺度化された職業観の因子(「自己実現志向」「社会志向」「経済志向」「リーダー志向」)に関して、概して、ドイツ、日本、ついで韓国など少子...
【複合領域】科学教育・教育工学:多文化共生国際比較を含む研究件
❏日本型21世紀対応教育の国際モデル化に関する国際比較研究-多元的モデルの構築(15H01987)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】恒吉 僚子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50236931)
【キーワード】「日本型」教育 / 教育トランスファー / TOKKATSU / 教育モデル / 社会情動的スキル (他16件)
【概要】本研究は、各国において、グローバルな規模で他国の教育を参照し、自国に取り入れてゆく「教育のトランスファー」が活発化する中、国際スタンダード化し、参照される国際モデルの多くが西欧発のものであり、国際的な教育モデルの多元化の必要性を認識するところから出発した。そして、アジアの一国として、国際的に見た日本の教育の特徴、課題と長所を国際比較を通して分析し、国際モデル化して発信した。研究成果は研究(図書、シ...
❏二〇世紀東アジアをめぐる人の移動と社会統合に関する総合的研究(25245060)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】蘭 信三 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (30159503)
【キーワード】人の移動 / 引揚げ / 追放 / 残留 / 社会統合 (他28件)
【概要】本研究の成果は以下のようである。(1)20世紀東アジアの人の移動は、日本帝国の形成と崩壊とともに、世界的な労働力移動と密接に絡み合っていたことを諸事例から明確にした。(2)ドイツにおける「追放」と東アジアにおける「引揚げ」は比較可能であるだけでなく、米国を媒介としてそれは強く連関していたことを明らかとした。(3)長野県飯田市の20世紀を例に見てみると、南米移民や満洲移民の送出、終戦後の引揚げと中国...
【複合領域】科学教育・教育工学:体験学習国際比較を含む研究件
❏インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発(11694171)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異文化協調 (他22件)
【概要】平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。 平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス...
❏設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較(09895005)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異分野協調 (他8件)
【概要】アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。 1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。 2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的...
【複合領域】科学教育・教育工学:教育改革国際比較を含む研究件
❏教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容-日・英・豪・中・香港の比較(16H03786)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
【キーワード】教養教育 / リベラル・アーツ&サイエンス / 高等教育システム / 市民の育成 / employability (他15件)
【概要】専門教育主体の高等教育システムに、1990年代後半から2000年代にかけて教養教育を導入した英・豪・中・香港には、一定の共通性が見られた。1.トップ校を中心に導入。2.リベラルアーツ&サイエンスのディシプリンの科目よりも、学際的な科目、研究手法に関する科目などに特色を置く。3.グローバル化を視野においたemployabilityの向上が目的。4.既存の学部とは異なる新組織や、一部の選抜学生...
❏高等教育における高度情報通信技術の活用(10041048)
【研究テーマ】教育工学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】坂元 昂 (坂元 昴) メディア教育開発センター, 所長 (00016338)
【キーワード】情報通信技術 / 高等教育改革 / マルチメディア / 海外調査研究 / 授業改善 (他15件)
【概要】高等教育における、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した新しい教育方法・教育形態の研究開発推進の必要性に関して、産・官・学のさまざまな分野で提案がなされてきた。こうした各界の論議をふまえ、本研究では、当該技術を利用した日本の高等教育のシステム、学習リソース、教授法の改革に資するべく、基礎的調査を実施した。 日本の高等教育改革を、衛星通信、インターネット、マルチメディア等の高度情報通信技術によっ...
【複合領域】科学教育・教育工学:数学教育国際比較を含む研究件
❏数学教師のメチエ(仕事・専門性):日本・スイス・スウェーデンの国際比較を通して(21K18532)
【研究テーマ】
【研究種目】挑戦的研究(萌芽)
【研究期間】2021-07-09 - 2024-03-31
【研究代表者】宮川 健 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30375456)
【キーワード】数学教育 / 教師教育 / 国際比較
【概要】本研究の目的は,数学教師が授業準備などで用いる様々な資料(リソース)とその扱いについての日本・スイス・スウェーデンの国際比較分析を通して,教科指導に固有な日頃の授業にかかわる教師の仕事・専門性を理解し問い直すことである.本研究の目的を達成するために,日本・スイス・スウェーデンの三ヶ国において,日頃の授業準備で用いる様々な資料(リソース)とその扱いについて,各国の数学教師からデータを収集するとともに...
❏知識基盤社会を支える統計教育の新展開-小中高と大学・社会を繋ぐ教育システムの研究(21300108)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】渡辺 美智子 慶應義塾大学, 健康マネジメント研究科, 教授 (50150397)
【キーワード】統計教育 / データサイエンス / e-learning / センサス@スクール / オープンエデュケーションコンテンツ (他14件)
【概要】1990 年代半ば以降,日本を除く諸外国では,初中等教育から高等教育に至るまで,問題解決型統計思考力育成に向けた教育改革がカリキュラム,教授法,学習スタイル,教材,評価の枠組みに至るまで,精力的に行われてきたが,日本においては,近年徐々にその改革の兆しが現れている段階である。 その背景の中で,本研究では,国際統計教育分科会(IASE), 日本統計学会統計教育委員会等の統計リテラシーの普及を協議する...
【複合領域】科学教育・教育工学:アカウンタビリティ国際比較を含む研究件
❏アカウンタビリティ改革の包括的研究(23330043)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】高橋 百合子 神戸大学, 国際協力研究科, 准教授 (30432553)
【キーワード】アカウンタビリティ / 民主主義 / 選挙 / 市民社会 / 情報公開 (他11件)
【概要】本研究課題は、「どのような要因が政府のアカウンタビリティを高める制度構築を促進するのだろうか」という問いに対して、世界各国で進行するアカウンタビリティ改革推進の一般的条件を明らかにする試みである。具体的に、(1)アカウンタビリティ概念の整理を行い、(2)各研究分担者が「選挙アカウンタビリティ」「水平的アカウンタビリティ」「社会的アカウンタビリティ」「国際的アカウンタビリティ」のいずれかを担当し、ア...
❏政策評価の国際比較-EUとその加盟25ヵ国を事例として(17530116)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】福田 耕治 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (20165286)
【キーワード】政策評価 / NPM改革 / アカウンタビリティ / EU / 欧州委員会 (他9件)
【概要】政策評価は現代行政において政策改廃を含めた政策選択の質の向上の必要性、公共政策のアカウンタビリティを確保する上で不可欠のツールとなった。EUでは1996年「健全で効率的な財政運営」において、政策評価の重要性が示され、さらに2000年「政策評価に関する欧州委員会コミュニケーション」において、健全な行政活動の日常的業務として位置づけられ、政策評価に対する先端的な取り組みを続けている。本研究は、このEU...
【複合領域】科学教育・教育工学:若者国際比較を含む研究件
❏デジタル・ネイティブに関する国際比較研究(21402031)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】高橋 利枝 立教大学, 社会学部, 准教授 (10365562)
【キーワード】メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 (他14件)
【概要】本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。 ...
❏若者のキャリア形成過程と支援に関する国際比較研究(21330122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】成人期への以降 / 家族 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー (他9件)
【概要】日本では初職への入職経路が標準的移行以外の入職者は長期にわたって不利である。また、国際比較を通じてみると、非正規雇用率や収入および職業上の達成意欲のジェンダー差が 4 カ国中もっとも大きい。若者の初期キャリア形成パターンは、各国の労働市場の態様および制度に対応して多様である。若者のキャリア支援のためには、今後、学校から仕事への多様性分析と併せて、当該社会の主要な価値観などの文化的要因を視野に入れた...
❏若者のキャリア形成過程におけるジェンダー格差の国際比較-労働、教育家族政策より(18402035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】社会学 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / ライフコース (他10件)
【概要】日本、韓国、イタリアにおいて、20 歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:理論受容国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるダーウィン進化論の受容と変容の過程を解明する(10780001)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】奨励研究(A)
【研究期間】1998 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】進化生物学 / 理論受容 / 東アジア / 知識進化論 / ミーム学 (他11件)
【概要】おもに韓国を中心として、中国・台湾の事例を参考としつつ、ダーウィン進化論の受容と変容の過程を、研究者への聞き取り調査と文献調査により明らかにした。韓国では動物行動学と社会生物学の両者がほとんど同時に導入されているのが特徴である。1985年が動物行動学の最初の翻訳で、1991年にティンバーゲン、1992年にウィルソン、ドーキンス、1994年にローレンツ、フルディ、ドーキンス、モリス、さらに1995年...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:不確実性国際比較を含む研究件
❏環境の不確実性と動機付けのダイナミズム:危機脱出の人的資源管理の国際比較(22730303)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2010 - 2012
【研究代表者】王 英燕 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (10456759)
【キーワード】人的資源管理 / 動機付け / 環境の不確実性 / 組織行動 / 不確実性 (他14件)
【概要】本研究は環境の不確実性と動機付けのダイナミズムに注目しながら、危機の状況に陥る際の人的資源管理施策の国際比較を行うものである。環境の不確実性は、所属する部門等の企業内部環境及び企業の置かれた外部環境の二つの側面から取り上げた。不確実に対する従業員の捉え方は内部または外部環境によって異なる。動機付けとの相互作用の結果、個人の組織行動が中国、アメリカと日本においてそれぞれ異なる特徴で変化することが明ら...
❏建設プロジェクトの実施方式とマネジメントに関する国際比較研究(10044027)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】古阪 秀三 京都大学, 工学研究科, 助教授 (60109030)
【キーワード】建築生産 / プロジェクトマネジメント / 管理技術 / 国際比較 / コンストラクションマネジメント (他8件)
【概要】本研究が対象としたのは,日本,米国,英国,フランス,カナダの先進5カ国である。研究は,建設プロジェクトの調査分析とテーマ別検討に分けて行った。調査分析では,共通の調査フォーマットを作成し,共同研究者の国ごとに調査を行った。建設プロジェクトには,発電所,トンネル,橋などの大規模土木工事,国際空港,複合ビルなどの大規模建築工事が含まれる。テーマ別検討では,各プロジェクトを,(1)政策・事業化フィージビ...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:高等教育国際比較を含む研究件
❏社会階層と高等教育からの中退の関連にかんする国際比較研究(19H01556)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】三輪 哲 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (20401268)
【キーワード】中退 / 高等教育 / 社会階層 / 国際比較 / 出身背景
【概要】本研究は、高等教育からの中途退学にかんして、国際比較研究をおこなうものである。日本のみならず先進国・地域では大学進学率は上昇し、いわゆるユニバーサル段階を迎えて久しい。その状況下で、増えつつある大学中退に関して、家族背景や社会経済的地位、排除などとの関連が探索されるべき課題となる。当該年度においては、昨年度におこなわれた、アジア・欧州・米国のサンプルを得るためのインターネットによる国際比較調査のデ...
❏貸与奨学金制度の効果に関する実証研究―日中比較研究(16K17413)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】王 帥 東京大学, 社会科学研究所, 助教 (40743422)
【キーワード】経済支援 / 奨学金 / 教育政策 / 国際比較 / 教育費 (他12件)
【概要】本研究は、大学進学前と大学在学中に着目し、貸与奨学金の制度面と利用面の双方から総合的かつ比較的視点で、貸与奨学金制度の効果について多角的に実証研究を行った。政府機関へのインタビュー調査や、既存調査の発展的分析及び新たな質問紙調査の実施・分析を通じて、日中両国における貸与奨学金を含めた経済支援の基本的特質を明らかにし、その制度的デザインと効果の異同に基づき、経済支援制度の在り方に関する政策的提言を試...
❏教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容-日・英・豪・中・香港の比較(16H03786)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
【キーワード】教養教育 / リベラル・アーツ&サイエンス / 高等教育システム / 市民の育成 / employability (他15件)
【概要】専門教育主体の高等教育システムに、1990年代後半から2000年代にかけて教養教育を導入した英・豪・中・香港には、一定の共通性が見られた。1.トップ校を中心に導入。2.リベラルアーツ&サイエンスのディシプリンの科目よりも、学際的な科目、研究手法に関する科目などに特色を置く。3.グローバル化を視野においたemployabilityの向上が目的。4.既存の学部とは異なる新組織や、一部の選抜学生...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:知識進化論国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるダーウィン進化論の受容と変容の過程を解明する(10780001)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】奨励研究(A)
【研究期間】1998 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】進化生物学 / 理論受容 / 東アジア / 知識進化論 / ミーム学 (他11件)
【概要】おもに韓国を中心として、中国・台湾の事例を参考としつつ、ダーウィン進化論の受容と変容の過程を、研究者への聞き取り調査と文献調査により明らかにした。韓国では動物行動学と社会生物学の両者がほとんど同時に導入されているのが特徴である。1985年が動物行動学の最初の翻訳で、1991年にティンバーゲン、1992年にウィルソン、ドーキンス、1994年にローレンツ、フルディ、ドーキンス、モリス、さらに1995年...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:戦後日本国際比較を含む研究件
❏占領下日本における優生政策のアメリカ・モデル(19KK0339)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2020 - 2022
【研究代表者】豊田 真穂 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (20434821)
【キーワード】優生政策 / 国際比較 / 人口政策 / 女性解放 / 避妊・受胎調節・家族計画 (他13件)
【概要】本研究の目的は、戦後日本の優生政策をグローバルな人口政策や優生運動史上に位置づけることにある。研究目的は、さらに以下の4つに細分化する。(1)「純血」政策とその思想的背景が日本の優生政策の展開に与えた影響、(2)日米の社会・福祉政策において選定された「不適者」と占領政策への影響、(3)冷戦期のアメリカにおけるグローバルな人口政策における日本の優生政策の位置づけ、(4)戦後優生政策の国際比較である。...
❏成熟社会における学校教育を経由した階層形成メカニズムの比較歴史社会学的解明(19H01646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
【キーワード】戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 (他26件)
【概要】2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団(主義)教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。 インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団(主義)教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集し...
❏戦後における市場コーディネーションに関する研究―業界団体への内外調査を踏まえて(23330111)
【研究テーマ】経済史
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】寺村 泰 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (20197809)
【キーワード】業界団体 / 資料保存 / 国際比較 / 日本経済史 / 西洋経済史 (他12件)
【概要】本研究は、業種ごとに市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを資料に基づき実証するとともに、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する特質を解明するものである。第一に、日本国内にある2100の業界団体に対して保存資料に関するアンケート調査を行い、その集計結果および資料リストを冊子にまとめ、研究者に郵送したほか学会において無償配布した。第二に、海外における業界団体等の資...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:ダーウィン進化論国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるダーウィン進化論の受容と変容の過程を解明する(10780001)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】奨励研究(A)
【研究期間】1998 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】進化生物学 / 理論受容 / 東アジア / 知識進化論 / ミーム学 (他11件)
【概要】おもに韓国を中心として、中国・台湾の事例を参考としつつ、ダーウィン進化論の受容と変容の過程を、研究者への聞き取り調査と文献調査により明らかにした。韓国では動物行動学と社会生物学の両者がほとんど同時に導入されているのが特徴である。1985年が動物行動学の最初の翻訳で、1991年にティンバーゲン、1992年にウィルソン、ドーキンス、1994年にローレンツ、フルディ、ドーキンス、モリス、さらに1995年...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:帝国国際比較を含む研究件
❏第二次大戦期「帝国主義」の国際比較:グローバル・ファシズム研究の基盤構築に向けて(20K20722)
【研究テーマ】
【研究種目】挑戦的研究(萌芽)
【研究期間】2020-07-30 - 2023-03-31
【研究代表者】門間 卓也 関西学院大学, 文学部, 研究員 (90868291)
【キーワード】ファシズム / グローバル・ヒストリー / 第二次世界大戦 / 帝国 / 青年知識人 (他10件)
【概要】今年度(2021年度)は、昨年度に引き続き新型コロナ・ウィルスの影響から現地調査(欧州及び中国)が困難になったことから、オンラインでの会合やワークショップの開催を継続的に開催し、それぞれの研究内容を比較検討する態勢を整えた。またその催しに外部の研究者を積極的に招くことで、共同研究の活性化に取り組んだ。 特に7月には、研究メンバーを報告者に据えたオンライン・ワークショップ「戦時期「グレーゾーン」を架...
❏現代アメリカ・ナショナリズムの複合的編制をめぐる学際的研究(19201049)
【研究テーマ】地域研究
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2007 - 2010
【研究代表者】古矢 旬 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90091488)
【キーワード】ナショナリズム / 帝国 / 宗教 / 憲法 / 国際比較 (他9件)
【概要】現代アメリカの国民意識、国家意識はいかなる要素、要因によって構成され、どのような理由でどのような過程を経て変容してゆくのか、本研究はこの問に対し、歴史、政治、政治思想、外交・国際関係、経済、文化、文学、宗教などの多元的な専門領域を通して接近を図った。それにより、建国期に形成された啓蒙主義的政治理念を主柱として成立したアメリカのナショナリズムが、その後の移民の波によってもたらされた様々なエスニック文...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:進化論国際比較を含む研究件
❏有機的ヴィジョンの構想力と経済統治のデザイン:世紀末~戦間期経済思想の国際比較(20243015)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2008 - 2011
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】有機的ヴィジョン / 経済統治 / 世紀末 / 戦間期 / 社会進化論 (他15件)
【概要】世紀転換期以降の社会のあり方を構想するうえで、有機体説的な社会観と進化論的なヴィジョンは相互に浸透しながら重要な役割を果たした。経済統治の現われにおいては、制度、組織、生活習慣などが自ずと育つことに委ねる「ソフトな統治」と、一元的な基準のもとで整える「ハードな統治」との2傾向が見られた。同時期における「ウェルフェア」、「ウェルービーイング」用語の変容に注意を払って、戦問期にかけての有機的ヴィジョン...
❏19世紀末〜戦間期における経済思想の国際比較-経済社会の構想と経済政策のデザイン-(16330036)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2007
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】19世紀末 / 戦間期 / 経済思想 / 経済社会 / 経済統治 (他23件)
【概要】4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:人文・社会科学と自然科学国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるダーウィン進化論の受容と変容の過程を解明する(10780001)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】奨励研究(A)
【研究期間】1998 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】進化生物学 / 理論受容 / 東アジア / 知識進化論 / ミーム学 (他11件)
【概要】おもに韓国を中心として、中国・台湾の事例を参考としつつ、ダーウィン進化論の受容と変容の過程を、研究者への聞き取り調査と文献調査により明らかにした。韓国では動物行動学と社会生物学の両者がほとんど同時に導入されているのが特徴である。1985年が動物行動学の最初の翻訳で、1991年にティンバーゲン、1992年にウィルソン、ドーキンス、1994年にローレンツ、フルディ、ドーキンス、モリス、さらに1995年...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:優生学国際比較を含む研究件
❏占領下日本における優生政策のアメリカ・モデル(19KK0339)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2020 - 2022
【研究代表者】豊田 真穂 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (20434821)
【キーワード】優生政策 / 国際比較 / 人口政策 / 女性解放 / 避妊・受胎調節・家族計画 (他13件)
【概要】本研究の目的は、戦後日本の優生政策をグローバルな人口政策や優生運動史上に位置づけることにある。研究目的は、さらに以下の4つに細分化する。(1)「純血」政策とその思想的背景が日本の優生政策の展開に与えた影響、(2)日米の社会・福祉政策において選定された「不適者」と占領政策への影響、(3)冷戦期のアメリカにおけるグローバルな人口政策における日本の優生政策の位置づけ、(4)戦後優生政策の国際比較である。...
❏有機的ヴィジョンの構想力と経済統治のデザイン:世紀末~戦間期経済思想の国際比較(20243015)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2008 - 2011
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】有機的ヴィジョン / 経済統治 / 世紀末 / 戦間期 / 社会進化論 (他15件)
【概要】世紀転換期以降の社会のあり方を構想するうえで、有機体説的な社会観と進化論的なヴィジョンは相互に浸透しながら重要な役割を果たした。経済統治の現われにおいては、制度、組織、生活習慣などが自ずと育つことに委ねる「ソフトな統治」と、一元的な基準のもとで整える「ハードな統治」との2傾向が見られた。同時期における「ウェルフェア」、「ウェルービーイング」用語の変容に注意を払って、戦問期にかけての有機的ヴィジョン...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:IT国際比較を含む研究件
❏デジタル・ネイティブに関する国際比較研究(21402031)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】高橋 利枝 立教大学, 社会学部, 准教授 (10365562)
【キーワード】メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 (他14件)
【概要】本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。 ...
❏ウェブ2.0時代のITツールが新製品開発に与える影響に関する国際比較研究(21653032)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】川上 智子 関西大学, 商学部, 教授 (10330169)
【キーワード】新製品開発 / ITツール / 市場成果 / 開発フェーズ / 日本企業 (他8件)
【概要】本研究課題では、欧米の先行研究を参考に、ITツールが新製品開発に与える影響について、日本企業を対象とした定性的・定量的研究を通じ、国際比較研究のための概念モデルを提示した。さらに、新製品開発の各段階(発見・開発・市場化)におけるIT利用の頻度や熟達度が新製品の成果に与える影響について、日本企業203社から得られたデータを分析し、CIOの存在、グローバル化への対応、利用容易性の重要性を明らかにした。...
❏ITイノベーションの経済効果に関する定量分析:日米東アジアの国際比較(17530174)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (30345441)
【キーワード】情報通信技術 / 生産性分析 / 国際比較 / イノベーション指標 / 中国 (他10件)
【概要】本研究プロジェクトは(1)企業レベルデータに基づくITと企業パフォーマンスと(2)IT産業のイノベーションパフォーマンスと競争力分析の2つの大きなパートに分かれる。まず、企業レベルデータに基づく分析においては、日米の情報ネットワーク活用に関する企業データを用いてITと生産性に関する分析を行った。その結果、日米の企業、両者とも情報ネットワークを利用することによる生産性に対する効果が確認されたが、米国...
【複合領域】科学社会学・科学技術史:社会生物学国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるダーウィン進化論の受容と変容の過程を解明する(10780001)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】奨励研究(A)
【研究期間】1998 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】進化生物学 / 理論受容 / 東アジア / 知識進化論 / ミーム学 (他11件)
【概要】おもに韓国を中心として、中国・台湾の事例を参考としつつ、ダーウィン進化論の受容と変容の過程を、研究者への聞き取り調査と文献調査により明らかにした。韓国では動物行動学と社会生物学の両者がほとんど同時に導入されているのが特徴である。1985年が動物行動学の最初の翻訳で、1991年にティンバーゲン、1992年にウィルソン、ドーキンス、1994年にローレンツ、フルディ、ドーキンス、モリス、さらに1995年...
❏人間の進化論的な理解、とくに社会生物学の受容過程の国際比較(09044005)
【研究テーマ】科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】佐倉 統 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (00251752)
【キーワード】社会生物学 / 理論受容 / 行動生態学 / 知識進化論 / 比較科学史 (他12件)
【概要】各国の共同研究員と連絡を取りつつ会生物学(行動生態学)の理論がさまざまな国でどのように受け入れられてきたかについて、、聞き込み調査と文献調査によるデータ収集をおこなった。対象とした国は、ドイツ、アメリカ、オランダ、韓国、ロシアである。中国ラテンアメリカ諸国についてもと予備的な聞き取り調査をおこなった。とくに日本の状況との比較検討を試みた。その結果、当初はダーウィン進化理論そのものへの反感、とくに人...
【複合領域】地理学:出生国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する国際比較研究:フェーズⅡ(24243059)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, その他 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 婚姻 / 出産 (他9件)
【概要】研究課題...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する総合的国際比較研究(21243035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 結婚 / 出産 (他14件)
【概要】本研究は、国連欧州経済委員会により組織された「世代とジェンダー・プロジェクト(GGP)」に参加し、各国共通のパネル調査(GGS)を実施し、各国共通枠組みに従って社会経済・家族政策等に関する時系列データを収集することによって、日本の少子化の背景要因を比較分析し、少子化是正のためには、仕事と子育ての両立支援、長時間労働慣行の是正、若者の非正規労働化の是正、子育ての経済支援が有効であるとの結論をえた。...
【複合領域】地理学:結婚国際比較を含む研究件
❏「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究(18H03644)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
【キーワード】家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 (他19件)
【概要】本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネ...
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する総合的国際比較研究(21243035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 結婚 / 出産 (他14件)
【概要】本研究は、国連欧州経済委員会により組織された「世代とジェンダー・プロジェクト(GGP)」に参加し、各国共通のパネル調査(GGS)を実施し、各国共通枠組みに従って社会経済・家族政策等に関する時系列データを収集することによって、日本の少子化の背景要因を比較分析し、少子化是正のためには、仕事と子育ての両立支援、長時間労働慣行の是正、若者の非正規労働化の是正、子育ての経済支援が有効であるとの結論をえた。...
【複合領域】地理学:カリキュラム開発国際比較を含む研究件
❏持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発(24501298)
【研究テーマ】地理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】田部 俊充 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20272875)
【キーワード】ESD / 地理教育 / マルチスケール / 社会科教育 / 東日本大震災 (他13件)
【概要】本研究はマルチスケールのESD 教育という着眼点で各国のESD 教育をとらえなおし,日本におけるマルチスケールでのESD教材の開発を行った。まず,実践事例のスケールに応じた整理と分析ではスケールを通じて共通する問題意識を明確化した。次に,英国や米国の実践事例やカリキュラムを空間的スケールごとにどのような課題が取り上げられているかに注目して分析した。そして、東日本大震災を題材とした授業実践事例の収集...
❏総合的な学習のカリキュラム開発・実践に関する国際比較研究(17402045)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 准教授 (00362088)
【キーワード】国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 (他19件)
【概要】本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の...
【複合領域】文化財科学・博物館学:情報技術国際比較を含む研究件
❏日中タイを中心としたグローバルSCMにおける組織制約の解明とその解決ツールの開発(17201036)
【研究テーマ】社会システム工学・安全システム
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】圓川 隆夫 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70092541)
【キーワード】サプライチェーンマネジメント / グローバル経営 / 競争力 / 経営成果 / 国際比較 (他9件)
【概要】今年度は本研究の最終年にあたり、17年度からの調査と分析を継続しつつ、各国のデータベースに基づく自動診断システムの開発と、LSCによる調査の枠組みを、グローバルSCM立場から、業種ごとに日本、中国、タイ各国のサプライチェーンを構成する企業グループごとに行う調査へと拡大し、研究の総括として主として以下の2項目を遂行した。 (1)グローバルSCMを構築する際の阻害要因として、国・地域に起因する制約と、...
❏金融サービス業における企業戦略と組織デザイン:データベースの構築と国際比較(15530273)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】坂野 友昭 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (40139506)
【キーワード】金融サービス / 企業戦略 / 組織デザイン / データベース / 国際比較 (他8件)
【概要】金融業、特にリテールの金融サービス業について昭和20年から平成16年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築した。本データべースは、新聞、雑誌およびアニュアルリポートなどに公表された記事からなっている。各変革の鍵となる特徴を浮き彫りにするために、変革のタイプ、組織内で変革が起きた場所、表明された目標およびその理由が記録された。また、...
❏日米欧APECのITの革新効果と社会経済体質の柔軟性との関係に関する比較実証分析(15402027)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
【キーワード】技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / インスティテューション (他11件)
【概要】本研究の目的は、日米欧APECを対象に比較国際経済・技術地政論・経済社会論及び比較制度論を下敷きとした学際的アプローチにより、社会経済体質とIT普及との間に相互循環的構造が存在するとの仮説のもと、(1)ITの特異的性質に対する社会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)、(2)IT普及と社会経済の基本体質の間の循環構造、(3)循環構造支配要因のインパクト、について分析を行うこと...
【複合領域】文化財科学・博物館学:地域連携国際比較を含む研究件
❏ミュージアムと地域活性化―変容するミュージアムの新たな経営課題(24300312)
【研究テーマ】博物館学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】河島 伸子 同志社大学, 経済学部, 教授 (20319461)
【キーワード】ミュージアム / 文化政策 / 地域創生 / まちづくり / マネジメント (他11件)
【概要】本研究により、まず、ミュージアムが今後ますます地域社会づくり、地域経済の再生に向けて大きな役割を果たすことができることを確認した。このような役割への期待は、従来、収蔵品の収集、保存、修復、管理といった業務を中心においてきたミュージアム組織にとって新たな挑戦をもたらすともいえる。 地域経済の疲弊、人口減社会といった深刻な問題を抱える日本において、ミュージアムが美の殿堂たる地位に安住していてはならない...
❏都市と大学との連携・評価に関する政策研究-地方分権・規制緩和の時代を背景として-(17601014)
【研究テーマ】都市
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】米澤 彰純 独立行政法人大学評価・学位授与機構, 評価研究部, 助教授 (70251428)
【キーワード】大学 / 都市 / 高等教育政策 / 地域連携 / 国際比較 (他8件)
【概要】本年度は、(1)工業(場)等制限法以降の大学立地のあり方の動向分析、(2)都市空間と大学空間との有機的連携のあり方の探求を目的とした大学教員への質問紙調査の分析、(3)都市と大学の有機的連携に関する議論の総括とビジョンの構築と提示を行った。 (1)工業(場)等制限法以降の大学立地のあり方の動向分析とモデル提示 昨年度に進めた首都圏整備法、工業(場)等制限法廃止以降の大学立地のあり方の動向について、...
【複合領域】文化財科学・博物館学:創造都市国際比較を含む研究件
❏プレ-ポストオリンピック期東京における世界創造都市の積層と接続に関する比較社会学(18H03646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】吉見 俊哉 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40201040)
【キーワード】創造都市 / オリンピック / コンタクトゾーン / メガイベント / 国際比較 (他12件)
【概要】令和元年度以来、若手研究者チームと分担研究者チームの2つが並行して研究会と議論を重ねてきた。特に若手研究者は、「ポスト2020の東京をいかに考えるか」という問題意識から、上野・秋葉原・神保町という都心北部地域における都市の変容を探究してきた。しかし、2020年3月に新型コロナウィルス感染症の拡大が深刻化し、実際の都市のフィールドでの調査研究や対面での研究会開催がきわめて困難になった。試行錯誤の後、...
❏ミュージアムと地域活性化―変容するミュージアムの新たな経営課題(24300312)
【研究テーマ】博物館学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】河島 伸子 同志社大学, 経済学部, 教授 (20319461)
【キーワード】ミュージアム / 文化政策 / 地域創生 / まちづくり / マネジメント (他11件)
【概要】本研究により、まず、ミュージアムが今後ますます地域社会づくり、地域経済の再生に向けて大きな役割を果たすことができることを確認した。このような役割への期待は、従来、収蔵品の収集、保存、修復、管理といった業務を中心においてきたミュージアム組織にとって新たな挑戦をもたらすともいえる。 地域経済の疲弊、人口減社会といった深刻な問題を抱える日本において、ミュージアムが美の殿堂たる地位に安住していてはならない...
【複合領域】生活科学:社会階層国際比較を含む研究件
❏国際調査を通じた報酬格差の受容・正当化メカニズムの比較社会学研究(20H00084)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2020-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 所得格差 / 労働市場 / ヴィネット調査 / 国際比較 (他7件)
【概要】本研究は、就業者間に存在する報酬格差のうち、どのような格差がどの程度「妥当な格差」として正当化され、人々に受容されているのか、またそのような格差の正当化や受容が、各社会の雇用・教育・生活保障システムの下で形成される想定や社会規範等によってどのように説明されるのかを、独自に実施する国際比較社会調査のデータと既存の調査データの分析等を通じて検討し、これにより、日本社会における報酬格差の維持・再生産メカ...
❏社会階層と高等教育からの中退の関連にかんする国際比較研究(19H01556)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】三輪 哲 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (20401268)
【キーワード】中退 / 高等教育 / 社会階層 / 国際比較 / 出身背景
【概要】本研究は、高等教育からの中途退学にかんして、国際比較研究をおこなうものである。日本のみならず先進国・地域では大学進学率は上昇し、いわゆるユニバーサル段階を迎えて久しい。その状況下で、増えつつある大学中退に関して、家族背景や社会経済的地位、排除などとの関連が探索されるべき課題となる。当該年度においては、昨年度におこなわれた、アジア・欧州・米国のサンプルを得るためのインターネットによる国際比較調査のデ...
❏日本の報酬格差とその正当化メカニズムの比較実証研究(16H03688)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 (他10件)
【概要】本研究は,日本社会における就業者間の報酬格差が,どの程度ひとびとに受容され,またどのように正当化されているのかを,格差の実態それ自体とともに,国際比較の観点から解明することを目的としている.このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ,米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し,日本や韓国ではそれが認められ,さらに日本では本来不利な...
【複合領域】子ども学:出産国際比較を含む研究件
❏「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究(18H03644)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
【キーワード】家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 (他19件)
【概要】本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネ...
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する国際比較研究:フェーズⅡ(24243059)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, その他 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 婚姻 / 出産 (他9件)
【概要】研究課題...
【複合領域】子ども学:政策評価国際比較を含む研究件
❏ミュージアムと地域活性化―変容するミュージアムの新たな経営課題(24300312)
【研究テーマ】博物館学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】河島 伸子 同志社大学, 経済学部, 教授 (20319461)
【キーワード】ミュージアム / 文化政策 / 地域創生 / まちづくり / マネジメント (他11件)
【概要】本研究により、まず、ミュージアムが今後ますます地域社会づくり、地域経済の再生に向けて大きな役割を果たすことができることを確認した。このような役割への期待は、従来、収蔵品の収集、保存、修復、管理といった業務を中心においてきたミュージアム組織にとって新たな挑戦をもたらすともいえる。 地域経済の疲弊、人口減社会といった深刻な問題を抱える日本において、ミュージアムが美の殿堂たる地位に安住していてはならない...
❏政策評価の国際比較-EUとその加盟25ヵ国を事例として(17530116)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】福田 耕治 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (20165286)
【キーワード】政策評価 / NPM改革 / アカウンタビリティ / EU / 欧州委員会 (他9件)
【概要】政策評価は現代行政において政策改廃を含めた政策選択の質の向上の必要性、公共政策のアカウンタビリティを確保する上で不可欠のツールとなった。EUでは1996年「健全で効率的な財政運営」において、政策評価の重要性が示され、さらに2000年「政策評価に関する欧州委員会コミュニケーション」において、健全な行政活動の日常的業務として位置づけられ、政策評価に対する先端的な取り組みを続けている。本研究は、このEU...
【複合領域】一般理論:福祉国家国際比較を含む研究件
❏北欧 4 ヵ国における高齢者介護システムの多様性とその要因に関する比較分析研究(20402043)
【研究テーマ】社会福祉学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2012
【研究代表者】山井 弥生 (斉藤 弥生 / 山井 弥生(斉藤弥生)) 大阪大学, 大学院・人間科学研究科, 准教授 (40263347)
【キーワード】スウェーデン / デンマーク / ノルウェー / フィンランド / 高齢者介護 (他13件)
【概要】本研究の目的はスウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧 4 カ国を研究調査対象とし、北欧諸国の中でも介護に多様性に富んでいることを明らかにすることであった。同時に、各国の文化と歴史、政治動向の視点から、その要因を比較分析することを試みた。5年間にわたり、各地でフィールド調査を行い、現地の研究者との議論をする中で、市場化の度合い、サービス供給者の特徴などに違いが見られ、その要因は政治...
❏グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究(16330061)
【研究テーマ】財政学・金融論
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2006
【研究代表者】今井 勝人 武蔵大学, 経済学部, 教授 (10062853)
【キーワード】グローバリゼーション / 福祉国家 / 福祉国家財政 / 国際比較 / 社会保障 (他18件)
【概要】本研究の研究期間は平成16-18年度であり、『グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究』と題する研究成果を平成19年6月末に刊行の予定である。そこで、以下では3力年間の研究会、海外調査、国内調査・ヒアリングの状況を記す。これらをもとに上記の研究成果がまとめられることはいうまでもない。 1.研究会の開催 研究協力者の参加もえて、研究課題に関連したテーマのもと16年度8回、17年度10回...
【複合領域】一般理論:イノベーション国際比較を含む研究件
❏小区分07080:経営学関連(0)
【研究テーマ】2020
【研究種目】イノベーション
【研究期間】経営資源の流動性
【研究代表者】流動性
【キーワード】アントレプレナーシップ
【概要】
❏企業レベルのアントレプレナーシップの実証分析(20H01540)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2020-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】米倉 誠一郎 法政大学, イノベーション・マネジメント研究科, 教授 (00158528)
【キーワード】イノベーション / アントレプレナーシップ / イノベーションと財務情報 / 日米比較 / 経営資源の組み替え (他9件)
【概要】本研究プロジェクトは、日米のアントレプレナーシップについての実証的な分析を行うものである。より具体的には、1950年代から2010年代の日米の新興市場を含めた上場企業を分析対象として、ビジネス機会の追及に必要な経営資源の組み換えの柔軟性を測定し、長期の時系列の実証研究を行う。高い水準のアントレプレナーシップを可能にする組織的な特徴を量的、質的の両面から分析を行っていく。 新型コロナの流行が続いてお...
❏経営資源の流動性とイノベーションの長期時系列国際比較(19KK0326)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2020 - 2022
【研究代表者】清水 洋 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (90530080)
【キーワード】イノベーション / 経営資源の流動性 / 流動性 / アントレプレナーシップ / 国際比較 (他6件)
【概要】経営資源の流動性の程度は、イノベーションの生成とそのコストにどのような影響を与えるのだろうか。これが、本研究課題の基本的な問いである。ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性の高さは、イノベーションを促進すると先行研究では考えられてきた。それらの流動性を高める政策が日本を含み様々な国でとられている。しかしながら、本当にこれらはイノベーションを促進するのだろうか。本研究では、次の3つの点を中心に分析...
【複合領域】一般理論:健康国際比較を含む研究件
❏認知症早期発見時代のネオ・ジェロントロジー:当事者の視点を活かす臨床構築に向けて(16KT0123)
【研究テーマ】ネオ・ジェロントロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-07-19 - 2019-03-31
【研究代表者】北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
【キーワード】認知症 / 医療人類学 / 精神医学 / 老い / 早期発見 (他17件)
【概要】現在日本では、認知症の早期発見が推進されることで多くの人々が救済されると同時に、老いに対する不安も高まっている。北中は臨床現場での人類学的調査を通じて、認知症診断がもたらす不確実性が1)急速な薬理化、2)予防言説の隆盛とそこに潜む「魔術的思考」、3)「新健康主義」をもたらしていることを明らかにした。他方で、認知症臨床における当事者運動との協働から、従来の精神療法的共感の形に加え、脳神経科学的共感と...
❏「医療」と「文化」の多次元的連関に関する統計科学的研究(14402043)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】山岡 和枝 国立保健医療科学院, 技術評価部, 開発技術評価室長 (50091038)
【キーワード】医療 / 文化 / 多次元的連関 / 国際比較 / 文化的差異 (他9件)
【概要】今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行した。1)医療における文化的差異の影響について、欧米諸国については既成の国際比較研究結果の2次分析を行い、その要因を明らかにする。さらに新たに比較のための文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、統計学的標本抽出に則った面接調査の遂行の可能性を検...
【複合領域】一般理論:文化比較国際比較を含む研究件
❏AIとロボットの社会受容におけるテクノアニミズム概念の有効性の検討と国際比較(19H01228)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】佐倉 統 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00251752)
【キーワード】ロボット / 人工知能(AI) / アニミズム / 科学技術社会論 / 文化人類学 (他15件)
【概要】今年度の成果はおもに文献調査による理論的研究の進捗にあった。人とロボットを一枚の写真に収める際の構図の違いに注目した研究代表者の研究は、母子共同注視をもとにした共視論(北山修編『共視論』講談社、2005)を援用しつつ、対人関係に見られる社会的文化差が人=ロボット関係にも反映している可能性を実証的に示唆したものである。 このことは、人=ロボット関係に文化差が見られるのか見られないのかという一連の先行...
❏「老い」のイメ-ジを決する社会・文化的背景に関する研究(02451030)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】一般研究(B)
【研究期間】1990 - 1991
【研究代表者】和田 修一 早稲田大学, 文学部, 教授 (30106215)
【キーワード】老い / 老いのイメ-ジ / フォ-クロア- / 文化比較 / 歴史分析 (他13件)
【概要】「老い」についての社会意識を分析する本研究においては、国際比較の視点から、わが国における「老い」イメ-ジの構造特性を明らかにした来た。1つには、わが国の文化的特性にもとづいてそれを見るとき、特に「パタ-ナリズム」の社会的位置づけの肝要であることを見出した。パタ-ナリズムは、部族長の有すべき1つの特性として、かつてはいすれの社会においても汎く見出された社会的価値であるが、近代化や工業化のプロセスの中...
【複合領域】一般理論:移民政策国際比較を含む研究件
❏移民受入れ国-送出し国の政策相互連関――国際社会学からの比較研究(19H00607)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 出入国管理 / 国際労働移動 / 国際交渉 / 移民労働者 (他10件)
【概要】2019年度は、移民受け入れ国の政策のみならず送出し国との相関という新たな視点で研究を推し進めるために、15名の研究分担者をはじめとする研究組織で問題意識を高めることを重視した。このために、7月、9月に研究会を実施したうえで、1980年代後半から受入れを開始し移民政策に関して後発的であるという点で日本と比較可能なスペインから代表的な研究者3名と世界的に著名な移民研究者を招聘し、4つのセッションから...
❏移民・難民選別システムの重層的再編成――9ヶ国の国際比較と越境的構造分析(16H02042)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】国際移民 / 移民政策 / 国際社会学 / 移民受入れ / 移民送出し (他13件)
【概要】国民国家の境界管理イメージを超えて、欧州では共通外部国境管理機関により、超国家的地域統合の国境管理が集権化する傾向がある。米国では連邦で移民規制の集権化が追求される一方、地域で移民規制に対しての例外措置を堅持する聖域都市sanctuary cityとの間に厳しい緊張が生まれている。境界維持のメカニズムがスケールにより分化する一方、国境における捜索活動が難民の救難のものか、検挙と排除のためのものかと...
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
【複合領域】一般理論:カバナンス国際比較を含む研究件
❏代議制民主主義のガバナンスの国際比較研究(18KK0039)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2018-10-09 - 2023-03-31
【研究代表者】小林 良彰 慶應義塾大学, 法学部(三田), 名誉教授 (40153655)
【キーワード】代議制民主主義 / FAUI / Well-Being / 政治学 / NPC (他8件)
【概要】令和3年度は、本研究課題で実施した自治体関係者に対する調査データを用いて、当初計画を超えてFAUI研究の成果であるNPC首長のタイプが市民のWell-Beingにどのような効果をもたらすのかを実証的に明らかにした。具体的には、Well-Beingを五つの次元(safety and security、health、wealth、convenience、amenity)に分けて各々の次元をもたらす社会...
❏都市再生政策の国際比較研究(12450250)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】早田 宰 早稲田大学, 社会科学部, 教授 (80264597)
【キーワード】都市再生 / Urban Regeneration / Housing Policy / 都市更新 / ガバナンス (他22件)
【概要】2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。 全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(...
【複合領域】一般理論:技術経営国際比較を含む研究件
❏日米欧APECのITの革新効果と社会経済体質の柔軟性との関係に関する比較実証分析(15402027)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
【キーワード】技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / インスティテューション (他11件)
【概要】本研究の目的は、日米欧APECを対象に比較国際経済・技術地政論・経済社会論及び比較制度論を下敷きとした学際的アプローチにより、社会経済体質とIT普及との間に相互循環的構造が存在するとの仮説のもと、(1)ITの特異的性質に対する社会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)、(2)IT普及と社会経済の基本体質の間の循環構造、(3)循環構造支配要因のインパクト、について分析を行うこと...
❏社会経済体質の柔軟性とITの自己増殖機能発現のダイナミズムの分析(15330074)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
【キーワード】技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / IT (他10件)
【概要】本研究の目的は、1980年代までの製造技術をコアとする工業化社会と1990年代以降のITをコアとする情報化社会との間には、社会経済体質、殊にその柔軟性が技術的あるいは経済的発展に大きく関わっているのではないかという仮説のもと、(1)社会経済体質の柔軟性発揮状況の比較検証、(2)社会経済体質の柔軟性とITの革新及びその効果的活用との相関分析、(3)社会経済との相互作用を通じたITの性格形成メカニズム...
【複合領域】一般理論:技術経済国際比較を含む研究件
❏日米欧APECのITの革新効果と社会経済体質の柔軟性との関係に関する比較実証分析(15402027)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
【キーワード】技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / インスティテューション (他11件)
【概要】本研究の目的は、日米欧APECを対象に比較国際経済・技術地政論・経済社会論及び比較制度論を下敷きとした学際的アプローチにより、社会経済体質とIT普及との間に相互循環的構造が存在するとの仮説のもと、(1)ITの特異的性質に対する社会経済体質のリスポンス(インスティテューショナル・リスポンス)、(2)IT普及と社会経済の基本体質の間の循環構造、(3)循環構造支配要因のインパクト、について分析を行うこと...
❏社会経済体質の柔軟性とITの自己増殖機能発現のダイナミズムの分析(15330074)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】勝本 雅和 京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (90272674)
【キーワード】技術経済 / 技術経営 / イノベーション / 社会経済体質 / IT (他10件)
【概要】本研究の目的は、1980年代までの製造技術をコアとする工業化社会と1990年代以降のITをコアとする情報化社会との間には、社会経済体質、殊にその柔軟性が技術的あるいは経済的発展に大きく関わっているのではないかという仮説のもと、(1)社会経済体質の柔軟性発揮状況の比較検証、(2)社会経済体質の柔軟性とITの革新及びその効果的活用との相関分析、(3)社会経済との相互作用を通じたITの性格形成メカニズム...
【複合領域】一般理論:失業国際比較を含む研究件
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏失業者の心理の理解に基づいた心理的援助に関する研究(21830032)
【研究テーマ】臨床心理学
【研究種目】研究活動スタート支援
【研究期間】2009 - 2010
【研究代表者】高橋 美保 東京大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (10549281)
【キーワード】失業者 / 心理 / 心理的援助 / 失業 / スティグマ (他7件)
【概要】本研究では、失業者のメンタルヘルスに影響する要因として、失業者に対して抱かれているスティグマ意識に着目して研究を行った。その結果、7因子からなる失業者に対するスティグマ尺度を作成した。さらに、失業者に対するスティグマ意識の違いを属性によって分析した結果、失業者との接触が乏しいと忌避感が高まることが示唆された。また、失業者を対象とした研究では、失業者の抑うつ感が高いこと、コミュニティが乏しいことが示...
【複合領域】一般理論:教養教育国際比較を含む研究件
❏教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容-日・英・豪・中・香港の比較(16H03786)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
【キーワード】教養教育 / リベラル・アーツ&サイエンス / 高等教育システム / 市民の育成 / employability (他15件)
【概要】専門教育主体の高等教育システムに、1990年代後半から2000年代にかけて教養教育を導入した英・豪・中・香港には、一定の共通性が見られた。1.トップ校を中心に導入。2.リベラルアーツ&サイエンスのディシプリンの科目よりも、学際的な科目、研究手法に関する科目などに特色を置く。3.グローバル化を視野においたemployabilityの向上が目的。4.既存の学部とは異なる新組織や、一部の選抜学生...
❏市民的教養のための歴史学―国際比較研究―(24320115)
【研究テーマ】史学一般
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】外村 大 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (40277801)
【キーワード】歴史教育 / 市民社会 / 教養教育 / 高等教育 / 教科書 (他9件)
【概要】専門的歴史家ではない市民にとって必要な教養としての歴史の知識や方法とは何か、その普及のために高等教育はどのような役割を果たすべきかの研究を行った。具体的には、これに関わる日本の実情や先進的な実践、アメリカ、台湾、インド、旧ユーゴスラビア諸国等の高等教育における歴史教育がどうであるかの実地調査や韓国、ドイツにおける状況の関係者からの聴取を行った。 日本以外の国でも歴史学に対する市民社会の関心の低下が...
【複合領域】一般理論:政治文化国際比較を含む研究件
❏激変する情報環境下での政治文化の国際比較研究:アフターコロナの情報発信と政治参加(22H00052)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2022-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】アジアの民主化 / 社会関係資本 / 政治文化 / 国際比較 / 新型コロナのインパクト (他8件)
【概要】
❏有権者の政治的無知・政治能力と政治文化の比較研究(26285036)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】DK回答 / 社会的望ましさ / ジェンダー / 政治的無知 / 政治的能力 (他9件)
【概要】政治意識調査におけるDK回答(「わからない」という回答)の発生における日米の文化差をサーヴェイ実験により確認した.その結果,以下のような知見を得ている.(1)日本人においては回答の選択肢に中点が存在する場合DK回答が減るが,米国人においてはそうした傾向が見られない.(2)日本人においては意見分布を示されることでDK回答が減るが,米国人ではそのような傾向は確認できない.(3)ジェンダー,移民への態度...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
【環境学】環境解析学:英国国際比較を含む研究件
❏英国の中等・高等教育接続改革と学生の変容に関する基礎的調査研究(16K04629)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】沖 清豪 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (70267433)
【キーワード】イギリス教育改革 / 高大接続改革 / GCE Aレベル試験改革 / 教育制度改革 / 試験制度改革 (他31件)
【概要】2010年代における英国のGCE Aレベル試験の改革内容を確認し、中等教育機関側からは全体に好意的な評価を得ているものの、大学側からは入学者の質保証について疑問が提示されていることが明らかとなった。また、改革の論理として、Wide Participationと呼ばれる社会・経済的背景を越えた進学率の向上を目指すという理念と、Fair Accessと呼ばれる公正な選抜制度の導入を目指すという理念とが...
❏持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発(24501298)
【研究テーマ】地理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】田部 俊充 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20272875)
【キーワード】ESD / 地理教育 / マルチスケール / 社会科教育 / 東日本大震災 (他13件)
【概要】本研究はマルチスケールのESD 教育という着眼点で各国のESD 教育をとらえなおし,日本におけるマルチスケールでのESD教材の開発を行った。まず,実践事例のスケールに応じた整理と分析ではスケールを通じて共通する問題意識を明確化した。次に,英国や米国の実践事例やカリキュラムを空間的スケールごとにどのような課題が取り上げられているかに注目して分析した。そして、東日本大震災を題材とした授業実践事例の収集...
【環境学】環境解析学:大学経営国際比較を含む研究件
❏大学へのファンディングの変化と大学経営管理改革に関する国際比較研究(16H02067)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】丸山 文裕 広島大学, 高等教育研究開発センター, 特任教授 (60144888)
【キーワード】大学改革 / 大学財政 / 高等教育無償化 / 大学経営 / 大学組織 (他17件)
【概要】本研究の一連の調査分析によって、日本と外国における大学改革と資金配分の関連が、実証的に明らかにされた。その結果、日本における資金配分方法の今後の在り方に知見を提供できることになった。 また資金配分の方法の変更に伴う大学ガバナンス、マネジメント、リーダーシップなど大学組織改革への在り方に示唆を与えることができる。すなわち競争的資金獲得にどのような組織が適切か、どのような人材が必要か、その養成はどうす...
❏大学における学術管理職と経営管理職の相互作用システムに関する国際比較研究(24243074)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-10-31 - 2016-03-31
【研究代表者】川嶋 太津夫 大阪大学, グローバルアドミッションズオフィス, 教授 (20177679)
【キーワード】教育社会学 / 大学経営 / シェアード・ガバナンス / 大学改革 / 国際比較研究 (他6件)
【概要】大学が自立した学術経営体として環境変化に迅速かつ柔軟に変化に対応するためには、大学のガバナンスとマネジメントの改革が喫緊の課題となっている。本研究は、マネジメントの側面に注目し、国際比較を行い、主として学術面のマネジメントに従事する「学術管理職」と財務や総務といった間接部門のマネジメントに従事する「経営管理職」の相互作用の分析を行った。その結果、 日本の大学に比して、海外大学では二つの経営層の一層...
❏大学における内部質保証システムの再構築と効果的運用に関する国際比較研究(22330233)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2010 - 2012
【研究代表者】杉本 和弘 東北大学, 高等教育開発推進センター, 准教授 (30397921)
【キーワード】比較教育 / 大学質保証 / 大学評価 / 内部質保証 / 外部質保証 (他8件)
【概要】本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プロ...
【環境学】環境解析学:新聞国際比較を含む研究件
❏福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析(26380714)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】瀬川 至朗 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (00515413)
【キーワード】原発事故 / マスメディア / 新聞 / 炉心溶融 / 報道分析 (他15件)
【概要】東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見(東京電力を含む)」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。 本研...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
【環境学】環境創成学:国際関係国際比較を含む研究件
❏帝国日本をめぐる鉄道経営の国際移転: 経営管理と人的資源を中心に(20H01521)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2020-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】中村 尚史 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (60262086)
【キーワード】日本帝国圏鉄道 / 鉄道経営の国際移転 / 人的資源形成 / 国際関係 / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究の目的は、帝国日本における鉄道経営システムの発展の過程を、国際比較と国際関係という2つの研究視角から考察することにある。ただ本年度は、コロナ禍によって海外調査などが制約されたこともあり、この共通のテーマを掲げつつ、基本的には参加者各自が個別に調査・研究をすすめた。その上で、年間3回、オンラインによる集中研究会を開催し、研究進捗状況の相互確認を行った。 今年度の研究成果は以下の通りである。研究...
❏移民・難民選別システムの重層的再編成――9ヶ国の国際比較と越境的構造分析(16H02042)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】国際移民 / 移民政策 / 国際社会学 / 移民受入れ / 移民送出し (他13件)
【概要】国民国家の境界管理イメージを超えて、欧州では共通外部国境管理機関により、超国家的地域統合の国境管理が集権化する傾向がある。米国では連邦で移民規制の集権化が追求される一方、地域で移民規制に対しての例外措置を堅持する聖域都市sanctuary cityとの間に厳しい緊張が生まれている。境界維持のメカニズムがスケールにより分化する一方、国境における捜索活動が難民の救難のものか、検挙と排除のためのものかと...
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
【環境学】環境創成学:経済実験国際比較を含む研究件
❏行動経済学による共同体メカニズムの実証研究と理論研究(19H00599)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】大垣 昌夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90566879)
【キーワード】行動経済学 / 共同体 / 国際比較 / 経済実験 / OECD Trustlab (他9件)
【概要】本課題では行動経済学の手法に基づいて国際比較可能なOECDのTrustlabという利他性等の社会的選好や信頼等の社会関係性資本を実際に謝礼を支払うオンライン実験と、アンケート調査を実施するプラットフォームを用いて、3回にわたる個人追跡データを構築した。現在までのデータ分析で、約6か月の間隔をあけた第1回調査と第2回調査の多くの個人の実際に謝礼を支払う実験で、信頼、利他性、応報性が正の相関を持って大...
❏農産物の市場価値を高める認証・表示制度の国際比較研究:途上国・移行国における検討(16K07912)
【研究テーマ】経営・経済農学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】弦間 正彦 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (90231729)
【キーワード】農産物 / 市場価値 / 認証制度 / 表示制度 / 国際比較 (他11件)
【概要】本研究は、中東欧諸国などの移行国と、東南アジアの中所得国などの農産物・食料に焦点を絞り、地理的表示制度、有機農産物認証制度、伝統食品認証制度などが、農業発展に貢献するための条件を考察することが目的であった。そのために、実験オークション法を用いてこれらの制度の持つ経済価値を確認し、支払い意志額の高い消費者の持つ属性と特徴を明確にした。 支払意思額が高い被験者は、食品の生産工程や品質に関して関心が高く...
❏経済格差と教育格差の長期的因果関係の解明:親子の追跡データによる分析と国際比較(16H06323)
【研究テーマ】財政・公共経済
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2016-05-31 - 2021-03-31
【研究代表者】赤林 英夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90296731)
【キーワード】教育経済学 / 家族の経済学 / パネルデータ / 学力 / 非認知能力 (他11件)
【概要】本研究では、経済格差と教育格差の因果関係に関するエビデンスを発見するために、親子を対象とした質の高い長期データ基盤を構築し、実証研究と実験研究を実施した。さらに、経済格差と教育格差に関する国際比較研究を実施した。具体的には、テスト理論により等化された学力データを活用し、学力格差と経済格差の相関の国際比較、親の価値観が子どもの非認知能力に与える影響の日米比較の実験研究、子ども手当が親の教育支出や子ど...
【環境学】環境創成学:SDGs国際比較を含む研究件
❏定量調査・定性調査両面からの日本型人事制度変化のメカニズム分析(17H02563)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 (他31件)
【概要】定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因...
❏日本における「生き物供養」「何でも供養」の連環的研究基盤の構築(16H01760)
【研究テーマ】図書館情報学・人文社会情報学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】相田 満 国文学研究資料館, 研究部, 准教授 (00249921)
【キーワード】供養碑 / 古事類苑 / オントロジ / GIS / 地域文化史(日本) (他39件)
【概要】主題間の関係性を構造化するDB「生き物供養碑topic map」を公開、共有を図った(蓄積5000件、公開4000件)。検索・分析が可能な主題は対象物の生息域(場所)と、碑の建立時期、内容、参考情報(文献・URL)で、各碑塔に付したGIS情報を基に当該地を示す地図が表示されるようにした。さらに、各対象の関係性を統合する概念に『古事類苑』の分類体系を適用、「類苑」全30部中17部とその下位概念に各供...
【環境学】環境保全学:環境政策国際比較を含む研究件
❏東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係(21330070)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】大東 一郎 (2010-2011) 東北大学, 大学院・国際文化研究科, 准教授 (30245625)
【キーワード】東アジア / 政治経済学 / 財政 / 金融 / 環境 (他19件)
【概要】本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等...
❏市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究(20402051)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】社会系心理学 / 環境政策 / 市民参加 / 手続き的公正 / 信頼 (他8件)
【概要】合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に...
❏環境計画の社会的受容と市民参加手続きの公正さに関する日欧比較調査(17402035)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】市民参加 / 手続き的公正 / 権威への信頼 / 環境計画 / 国際比較 (他10件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の3つである。 EUの環境計画への市民参加事例から、参加型会議の参加者と非参加者の比較が可能なドイツ・バイエルン州と、市民参加による計画策定が重複して実施され一般市民の認知度が高いドイツ・レンゲリッヒの事例を選び、社会調査を実施した。その結果、(1)計画策定の参加手続きの公正さ評価は、計画の効果評価とともに、計画の社会的受容の主要な規定因であること、(2)参加手続きの公正...
【環境学】環境保全学:国民国家国際比較を含む研究件
❏社会的境界研究の構築と移民トランスナショナリズムへの応用(17KT0030)
【研究テーマ】グローバル・スタディーズ
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-07-18 - 2023-03-31
【研究代表者】樽本 英樹 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (50271705)
【キーワード】社会的境界 / 国際移民 / 比較社会学 / 国際比較 / 境界 (他11件)
【概要】2021年度は、新型コロナパンデミックがいまだ終息を見せないため、主に初学者向け書籍の執筆に注力することで、社会的境界研究を推進しようと尽力した。日本および韓国は外国人の排除と包摂が主に問題になっている一方、後者は多文化社会への移行をより鮮明にしていた。中国は、比較的に近年、移民送り出し国から受け入れ国へと移行し、これから外国人の統合が問題化する段階である。また、東南アジアの諸国は、送り出し国とし...
❏戦時動員と構造変動-比較分析-(07044031)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】国際学術研究
【研究期間】1995 - 1997
【研究代表者】中野 敏男 (1996-1997) 東京外国語大学, 外国語学部, 教授 (10198161)
【キーワード】戦時動員 / 構造変動 / 国際比較 / 総力戦体制 / 国民国家 (他13件)
【概要】本共同研究は、具体的には、(1)毎年7月に東京外国語大学で開催した国際研究集会への海外メンバーの招へい、(2)9月か10月にアメリカとドイツにおいて開催された研究集会への日本側メンバーの派遣、(3)研究打ち合わせと資料収集を目的として頻繁に行なわれた内外研究者の相互渡航、という三つの活動を軸に進められた。 (1)では、主に日本とドイツとの比較という観点に立ってドイツの共同研究者を招へいし、両国の戦...
【環境学】環境保全学:アジア国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究(26285122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 雇用 / 教育 / 東アジア / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究は、日本・韓国・シンガポール等を対象に、学術的・政策的課題である、少子化の特徴およびその背景要因を理論的・実証的に研究した。研究の結果、次の3点が明らかになった。第一に、これらアジア諸国では、同棲や婚外子が少ないために、未婚化が少子化に直結している。未婚化・少子化の背景には、雇用状況、高学歴化と教育コストの増大、仕事と子育ての両立難等がある。第二に、グローバル化・サービス経済化・高学歴化のた...
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
【数物系科学】数学:ドイツ国際比較を含む研究件
❏有機農業の新しい市場戦略:国際比較研究(15H05180)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松原 隆一郎 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90181750)
【キーワード】有機農業 / イタリア / デンマーク / コミュニティ / フィリピン (他15件)
【概要】イタリア南部の有機農業は,独立した経営方針にもとづいた戦略を有する一方で,関係者相互の緊密な連携により,基本的哲学と情報を共有することによって市場志向の大規模アグリビジネスに対応している。デンマークでは,農家・酪農家間の堆肥およびエネルギー循環の仕組みとその発展に見られるように,成熟した市場と政府を前提とした自律的な地域コミュニティを軸とする制度設計が観察される。これら二つのモデルは,日本,フィリ...
❏総合的な学習の実施状況と教師の実践意識に関する全国調査(18633011)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2006 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 助教授 (00362088)
【キーワード】総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド (他7件)
【概要】本研究は,現行の学習指導要領から新設された「総合的な学習の時間」の実践に焦点を当て、全面実施となってから5年目を迎えた教師たちを対象に,その授業の実態と教師たちの率直な意識を把握すべく,質問紙調査を基盤とした全国規模の調査研究である。総合的な学習の実践状況や教師の意識を量的・質的に明らかにすることから,現状での問題点を実証的に整理し,大学での教員養成や教育委員会等が主催する研修のあり方などを提言す...
❏総合的な学習のカリキュラム開発・実践に関する国際比較研究(17402045)
【研究テーマ】教科教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】伏木 久始 信州大学, 教育学部, 准教授 (00362088)
【キーワード】国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 (他19件)
【概要】本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の...
【数物系科学】地球惑星科学:アメリカ国際比較を含む研究件
❏移民の親の教育関与を支える<家族ー学校ー地域連携モデル>に関する日米研究(19K02553)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】移民第二世代 / 移民家族 / 親子関係 / アイデンティティ / 複合的困難 (他23件)
【概要】本年度の研究実績は以下の通りである。 第一に、フィリピン系を中心とする在日移民家族へのインタビュー調査をもとに、移民家族が日本社会で直面する複合的困難について、経済、文化、社会関係の重なりから理解する理論枠組みを構築した。この結果は共編著において発表した。 第二に、2010年から継続して行ってきたフィリピン系移民第二世代の若者に対するインタビュー調査の結果を共著にまとめた。家族の日本社会への編入様...
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
❏日本の経済思想:時間と空間の中で(25380256)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】川口 浩 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90186073)
【キーワード】経済思想 / 経済史 / 国際比較 / 日本 / ヨーロッパ (他9件)
【概要】国籍・性別・専攻分野等を異にする11名による本国際共同研究は、恐らく日本人の社会経済的行動の基盤をなしているであろう日本の経済思想の歴史的特質を明らかにすることを目的とするものである。そして、そのために、考察対象の「時間」と「空間」に大きな幅を持たせるという方法を採り、実際、分析対象の「時間」は古代から近代に及び、「空間」も日中欧米にまたがっている。また、知識人だけでなく、多様な人物(群)を考察の...
【数物系科学】地球惑星科学:国際研究者交流国際比較を含む研究件
❏日本の経済思想:時間と空間の中で(25380256)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】川口 浩 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90186073)
【キーワード】経済思想 / 経済史 / 国際比較 / 日本 / ヨーロッパ (他9件)
【概要】国籍・性別・専攻分野等を異にする11名による本国際共同研究は、恐らく日本人の社会経済的行動の基盤をなしているであろう日本の経済思想の歴史的特質を明らかにすることを目的とするものである。そして、そのために、考察対象の「時間」と「空間」に大きな幅を持たせるという方法を採り、実際、分析対象の「時間」は古代から近代に及び、「空間」も日中欧米にまたがっている。また、知識人だけでなく、多様な人物(群)を考察の...
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
❏グローバル化時代における自動車受託生産メーカーの進化・変容に関する研究(23530487)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
【キーワード】経営戦略 / 生産システム / 開発システム / 人事労務 / 研究開発 (他14件)
【概要】本研究ではトヨタ、日産などのブランドメーカーから生産委託をおこなう受託生産メーカーを対象にその歴史的存在意義や組織能力の構築過程、日本自動車産業の発展に貢献してきたのかを明らかにした。歴史的には1960年代のモータリゼーションが進展する中、ブランドメーカーの淘汰とともにブランドメーカーの生産能力不足を背景に委託生産メーカーの存在意義が拡大した。またトヨタでは自社グループのアセンブラー間の品質コスト...
【数物系科学】天文学:国際情報交換国際比較を含む研究件
❏日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究(26285122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 雇用 / 教育 / 東アジア / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究は、日本・韓国・シンガポール等を対象に、学術的・政策的課題である、少子化の特徴およびその背景要因を理論的・実証的に研究した。研究の結果、次の3点が明らかになった。第一に、これらアジア諸国では、同棲や婚外子が少ないために、未婚化が少子化に直結している。未婚化・少子化の背景には、雇用状況、高学歴化と教育コストの増大、仕事と子育ての両立難等がある。第二に、グローバル化・サービス経済化・高学歴化のた...
❏事業の法的形態の機能と経済・社会の発展―アジア諸国の比較研究(26380455)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31
【研究代表者】清水 剛 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (00334300)
【キーワード】経営組織 / 会社形態 / 経済発展 / 株式会社 / 会社法 (他7件)
【概要】本研究は、株式会社や合名・合資会社のような企業の法的形態が経済及び社会の発展の過程にどのような影響を与えるのかを、日本、中国、ベトナム、韓国の4か国に注目しながら明らかにすることであった。本研究からは、日本においては、主として中小企業のための合名・合資会社形態と、大企業のための株式会社が分かれていたが、徐々に合名・合資会社の利用が減っていき、戦後になってより信用される形態である株式会社が中小企業に...
❏日・米・欧企業におけるオープン・イノベーション活動の国際比較(25245053)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】米山 茂美 学習院大学, 経済学部, 教授 (30258496)
【キーワード】オープン・イノベーション / 研究開発 / 外部連携 / 国際比較 / 知財マネジメント (他8件)
【概要】企業がイノベーションを生み出していく上で外部企業・組織との連携が重要になっている。本研究では、このようなオープン・イノベーション活動に関する日本企業の取り組み実態を、米国及び欧州企業との比較の上に明らかにするとともに、いかなる連携のあり方が企業のイノベーション成果に高い影響を与えるのかを検討した。具体的には、オープン・イノベーションにおけるインバウンド型とアウトバウンド型の関係、自社と外部企業・組...
【生物学】人類学:進化国際比較を含む研究件
❏国際比較と双生児研究による「行動免疫」の文化的・生物的基盤の検討(20K03317)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / コロナウイルス / Covid-19 / 感染予防 / 進化 (他13件)
【概要】「行動免疫の文化的基盤」に関して,本年度は,新型コロナウイルスのパンデミックと関連した行動免疫傾向の特徴に関していくつかの実証研究を行った.まず,2021年初頭に,日本人を対象としたオンライン調査を実施し,行動免疫特性に関する大規模データを得た.このデータを,コロナ禍発生以前の2018年に実施した日本人の行動免疫特性に関するオンライン調査のオープンデータと比較して,行動免疫傾向の変化を検討した.こ...
❏「行動免疫仮説」に基づく感情の適応的機能に関する総合的検討(15K04042)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / 適応 / 進化 / 国際比較 / 行動遺伝モデル (他11件)
【概要】本研究の目的は,行動免疫と呼ばれるヒトの感情的システムの心理的・生物的基盤について,明らかにすることであった.一連の調査や実験から得られた知見は,食行動や配偶者選択といった基本的な人間行動の解明に際して,少なくとも部分的には行動免疫に配慮する必要のあることを示唆するものであった.また,国際比較や双子研究から得られた知見は,個人の行動免疫特性が,遺伝と環境の双方からそれぞれ影響を受けて形成される適応...
【生物学】人類学:多様性国際比較を含む研究件
❏小区分09020:教育社会学関連(0)
【研究テーマ】2019
【研究種目】移民第二世代
【研究期間】移民家族
【研究代表者】親子関係
【キーワード】アイデンティティ
【概要】本研究は、憲法改正を法形式上の改正(憲法典の改正)に限定せず、より広範な統治ルールの変更を含む「実質的意味の憲法」の改正として捉えた上で、それに対する有権者の認識や支持/不支持のあり方、政治家や有識者の言説などを含む多数派形成のあり方について、日本のみならず諸外国との比較の観点から明らかにすることを目指したものである。 2年度目に当たる2021年度においては、初年度に実施したオンラインサーヴェイの...
❏異文化受容意識・態度の国際調査:多様性の尊重と共生の研究(20K02592)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
【キーワード】異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 (他9件)
【概要】本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。 本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は...
❏移民の親の教育関与を支える<家族ー学校ー地域連携モデル>に関する日米研究(19K02553)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】移民第二世代 / 移民家族 / 親子関係 / アイデンティティ / 複合的困難 (他23件)
【概要】本年度の研究実績は以下の通りである。 第一に、フィリピン系を中心とする在日移民家族へのインタビュー調査をもとに、移民家族が日本社会で直面する複合的困難について、経済、文化、社会関係の重なりから理解する理論枠組みを構築した。この結果は共編著において発表した。 第二に、2010年から継続して行ってきたフィリピン系移民第二世代の若者に対するインタビュー調査の結果を共著にまとめた。家族の日本社会への編入様...
【工学】機械工学:研究開発国際比較を含む研究件
❏日・米・欧企業におけるオープン・イノベーション活動の国際比較(25245053)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】米山 茂美 学習院大学, 経済学部, 教授 (30258496)
【キーワード】オープン・イノベーション / 研究開発 / 外部連携 / 国際比較 / 知財マネジメント (他8件)
【概要】企業がイノベーションを生み出していく上で外部企業・組織との連携が重要になっている。本研究では、このようなオープン・イノベーション活動に関する日本企業の取り組み実態を、米国及び欧州企業との比較の上に明らかにするとともに、いかなる連携のあり方が企業のイノベーション成果に高い影響を与えるのかを検討した。具体的には、オープン・イノベーションにおけるインバウンド型とアウトバウンド型の関係、自社と外部企業・組...
❏グローバル化時代における自動車受託生産メーカーの進化・変容に関する研究(23530487)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
【キーワード】経営戦略 / 生産システム / 開発システム / 人事労務 / 研究開発 (他14件)
【概要】本研究ではトヨタ、日産などのブランドメーカーから生産委託をおこなう受託生産メーカーを対象にその歴史的存在意義や組織能力の構築過程、日本自動車産業の発展に貢献してきたのかを明らかにした。歴史的には1960年代のモータリゼーションが進展する中、ブランドメーカーの淘汰とともにブランドメーカーの生産能力不足を背景に委託生産メーカーの存在意義が拡大した。またトヨタでは自社グループのアセンブラー間の品質コスト...
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
【工学】プロセス・化学工学:IR国際比較を含む研究件
❏大規模継続データの構築を通した大学生の認知的・情緒的成長過程の国際比較研究(22243047)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2010 - 2013
【研究代表者】山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
【キーワード】学生調査 / 国際比較 / データベース / JFS(新入生調査) / JCSS(大学生調査) (他14件)
【概要】本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末まで...
❏学生の認知的・情緒的成長を支える高等教育の国際比較研究(19330188)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2007 - 2009
【研究代表者】山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
【キーワード】学生調査 / アセスメント / アウトカム / 機関研究 / IR (他13件)
【概要】本研究は平成16~18年度の基盤研究で得られた知見、「大学の環境と学生の成長」を国際比較の視点から、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなう。そうした目的をメ...
【工学】電気電子工学:競争環境国際比較を含む研究件
❏定量調査・定性調査両面からの日本型人事制度変化のメカニズム分析(17H02563)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 (他31件)
【概要】定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因...
❏複数レベルの組織フィールドからの人事制度分析(24330123)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】制度理論 / 産業セクター / 競争環境 / 制度環境 / 人事施策 (他32件)
【概要】(1)国レベルと産業レベルの環境が人事管理に与える影響を追究することを目的とする産業別の人事管理研究。主な研究方法は定性ケーススタディ。研究期間内に製薬・電機・金融・自動車の4産業に対して調査を実施し、産業間で日本型人事管理からの変化の度合が異なっていることを発見した。(2)国レベルの社会環境が従業員のモチベーションとキャリア志向に与える影響の分析を目的に、日独露3か国の国際比較調査を実施。国によ...
【工学】建築学:高等教育政策国際比較を含む研究件
❏貸与奨学金制度の効果に関する実証研究―日中比較研究(16K17413)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】王 帥 東京大学, 社会科学研究所, 助教 (40743422)
【キーワード】経済支援 / 奨学金 / 教育政策 / 国際比較 / 教育費 (他12件)
【概要】本研究は、大学進学前と大学在学中に着目し、貸与奨学金の制度面と利用面の双方から総合的かつ比較的視点で、貸与奨学金制度の効果について多角的に実証研究を行った。政府機関へのインタビュー調査や、既存調査の発展的分析及び新たな質問紙調査の実施・分析を通じて、日中両国における貸与奨学金を含めた経済支援の基本的特質を明らかにし、その制度的デザインと効果の異同に基づき、経済支援制度の在り方に関する政策的提言を試...
❏都市と大学との連携・評価に関する政策研究-地方分権・規制緩和の時代を背景として-(17601014)
【研究テーマ】都市
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】米澤 彰純 独立行政法人大学評価・学位授与機構, 評価研究部, 助教授 (70251428)
【キーワード】大学 / 都市 / 高等教育政策 / 地域連携 / 国際比較 (他8件)
【概要】本年度は、(1)工業(場)等制限法以降の大学立地のあり方の動向分析、(2)都市空間と大学空間との有機的連携のあり方の探求を目的とした大学教員への質問紙調査の分析、(3)都市と大学の有機的連携に関する議論の総括とビジョンの構築と提示を行った。 (1)工業(場)等制限法以降の大学立地のあり方の動向分析とモデル提示 昨年度に進めた首都圏整備法、工業(場)等制限法廃止以降の大学立地のあり方の動向について、...
【工学】建築学:住宅国際比較を含む研究件
❏都市再生政策の国際比較研究(12450250)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】早田 宰 早稲田大学, 社会科学部, 教授 (80264597)
【キーワード】都市再生 / Urban Regeneration / Housing Policy / 都市更新 / ガバナンス (他22件)
【概要】2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。 全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(...
❏長期間に亘る居住地運営を円滑化する権利関係調整手法に関する研究(12450240)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】松村 秀一 東京大学, 大学院・工学系研究科, 助教授 (00199853)
【キーワード】住宅 / 住宅地 / 土地 / 建物 / 所有 (他8件)
【概要】新築一辺倒で展開されてきた日本のハウジングにおいても、今後は既存ストックの維持管理・増改築による住環境の改善・整備が大きな割合を占めてくるものと思われるが、その際には住宅の立地する土地および建物の部分の所有・利用に関する複雑な権利関係をいかに円滑に調整していくかが大きな課題となってくる。 本研究では、近い将来のハウジングのあり方を考える上で意義深いと思われる、こうした権利関係調整手法に関する国際比...
【工学】建築学:イギリス国際比較を含む研究件
❏英国の中等・高等教育接続改革と学生の変容に関する基礎的調査研究(16K04629)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】沖 清豪 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (70267433)
【キーワード】イギリス教育改革 / 高大接続改革 / GCE Aレベル試験改革 / 教育制度改革 / 試験制度改革 (他31件)
【概要】2010年代における英国のGCE Aレベル試験の改革内容を確認し、中等教育機関側からは全体に好意的な評価を得ているものの、大学側からは入学者の質保証について疑問が提示されていることが明らかとなった。また、改革の論理として、Wide Participationと呼ばれる社会・経済的背景を越えた進学率の向上を目指すという理念と、Fair Accessと呼ばれる公正な選抜制度の導入を目指すという理念とが...
❏自殺予防戦略の国際比較共同研究の企画調査(16639008)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2004
【研究代表者】本橋 豊 秋田大学, 医学部, 教授 (10174351)
【キーワード】自殺予防 / 国際比較 / 戦略 / フィンランド / イギリス (他8件)
【概要】国家的レベルで自殺予防戦略を確立し実行しているフィンランド、イギリス、アメリカ、中国の自殺予防対策責任者と直接面談し、どのように対策を進めているか、困難要因あるいは促進要因は何かについて、キーインフォーンマントインタビューを実施した。フィンランドの自殺予防対策は一次予防を重視した協働プロセスモデルをもとに着実な成果を挙げたことが明らかになった。中国では北京市の支援のもとに自殺予防研究センターが立ち...
❏都市再生政策の国際比較研究(12450250)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】早田 宰 早稲田大学, 社会科学部, 教授 (80264597)
【キーワード】都市再生 / Urban Regeneration / Housing Policy / 都市更新 / ガバナンス (他22件)
【概要】2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。 全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(...
【工学】建築学:少子化国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究(26285122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 雇用 / 教育 / 東アジア / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究は、日本・韓国・シンガポール等を対象に、学術的・政策的課題である、少子化の特徴およびその背景要因を理論的・実証的に研究した。研究の結果、次の3点が明らかになった。第一に、これらアジア諸国では、同棲や婚外子が少ないために、未婚化が少子化に直結している。未婚化・少子化の背景には、雇用状況、高学歴化と教育コストの増大、仕事と子育ての両立難等がある。第二に、グローバル化・サービス経済化・高学歴化のた...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する総合的国際比較研究(21243035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 結婚 / 出産 (他14件)
【概要】本研究は、国連欧州経済委員会により組織された「世代とジェンダー・プロジェクト(GGP)」に参加し、各国共通のパネル調査(GGS)を実施し、各国共通枠組みに従って社会経済・家族政策等に関する時系列データを収集することによって、日本の少子化の背景要因を比較分析し、少子化是正のためには、仕事と子育ての両立支援、長時間労働慣行の是正、若者の非正規労働化の是正、子育ての経済支援が有効であるとの結論をえた。...
【工学】建築学:建築生産国際比較を含む研究件
❏中国・韓国にみる日本的建設プロジェクトマネジメントの強みと弱みに関する研究(15636012)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2003
【研究代表者】古阪 秀三 京都大学, 工学研究科, 助教授 (60109030)
【キーワード】中国 / 韓国 / 建築生産 / プロウジェクトマネジメント / 国際比較 (他8件)
【概要】建設市場の国際化、建設プロジェクト関与者の国際的相互参入の進展に伴って、相互の差異と問題が顕在化しはじめ、その実態認識と相互調整が求められるようになった。このような状況下では、一方で欧米型プロジェクトマネジメント(PM)において意識的に採用されている、日本の中で無意識に行われてきた日本的PMのマネジメント手法を正確に理解し、その強みと弱みを冷静に見極める必要がある。さらに、その強みを有効に生かすし...
❏建設プロジェクトの実施方式とマネジメントに関する国際比較研究(10044027)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】古阪 秀三 京都大学, 工学研究科, 助教授 (60109030)
【キーワード】建築生産 / プロジェクトマネジメント / 管理技術 / 国際比較 / コンストラクションマネジメント (他8件)
【概要】本研究が対象としたのは,日本,米国,英国,フランス,カナダの先進5カ国である。研究は,建設プロジェクトの調査分析とテーマ別検討に分けて行った。調査分析では,共通の調査フォーマットを作成し,共同研究者の国ごとに調査を行った。建設プロジェクトには,発電所,トンネル,橋などの大規模土木工事,国際空港,複合ビルなどの大規模建築工事が含まれる。テーマ別検討では,各プロジェクトを,(1)政策・事業化フィージビ...
【工学】建築学:管理技術国際比較を含む研究件
❏中国・韓国にみる日本的建設プロジェクトマネジメントの強みと弱みに関する研究(15636012)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2003
【研究代表者】古阪 秀三 京都大学, 工学研究科, 助教授 (60109030)
【キーワード】中国 / 韓国 / 建築生産 / プロウジェクトマネジメント / 国際比較 (他8件)
【概要】建設市場の国際化、建設プロジェクト関与者の国際的相互参入の進展に伴って、相互の差異と問題が顕在化しはじめ、その実態認識と相互調整が求められるようになった。このような状況下では、一方で欧米型プロジェクトマネジメント(PM)において意識的に採用されている、日本の中で無意識に行われてきた日本的PMのマネジメント手法を正確に理解し、その強みと弱みを冷静に見極める必要がある。さらに、その強みを有効に生かすし...
❏建設プロジェクトの実施方式とマネジメントに関する国際比較研究(10044027)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】古阪 秀三 京都大学, 工学研究科, 助教授 (60109030)
【キーワード】建築生産 / プロジェクトマネジメント / 管理技術 / 国際比較 / コンストラクションマネジメント (他8件)
【概要】本研究が対象としたのは,日本,米国,英国,フランス,カナダの先進5カ国である。研究は,建設プロジェクトの調査分析とテーマ別検討に分けて行った。調査分析では,共通の調査フォーマットを作成し,共同研究者の国ごとに調査を行った。建設プロジェクトには,発電所,トンネル,橋などの大規模土木工事,国際空港,複合ビルなどの大規模建築工事が含まれる。テーマ別検討では,各プロジェクトを,(1)政策・事業化フィージビ...
【工学】建築学:デジタル化国際比較を含む研究件
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
❏デジタル・ネイティブに関する国際比較研究(21402031)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】高橋 利枝 立教大学, 社会学部, 准教授 (10365562)
【キーワード】メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 (他14件)
【概要】本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。 ...
【工学】建築学:公共性国際比較を含む研究件
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
【工学】建築学:アイデンティティ国際比較を含む研究件
❏移民の親の教育関与を支える<家族ー学校ー地域連携モデル>に関する日米研究(19K02553)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】移民第二世代 / 移民家族 / 親子関係 / アイデンティティ / 複合的困難 (他23件)
【概要】本年度の研究実績は以下の通りである。 第一に、フィリピン系を中心とする在日移民家族へのインタビュー調査をもとに、移民家族が日本社会で直面する複合的困難について、経済、文化、社会関係の重なりから理解する理論枠組みを構築した。この結果は共編著において発表した。 第二に、2010年から継続して行ってきたフィリピン系移民第二世代の若者に対するインタビュー調査の結果を共著にまとめた。家族の日本社会への編入様...
❏大学生のキャリア発達プロセス可視化による自己形成の基礎研究と国際間比較(16K13476)
【研究テーマ】教育心理学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】番田 清美 産業能率大学, 経営学部, 准教授 (40646246)
【キーワード】キャリア発達 / 中堅大学 / アイデンティティ / 個別性 / 省察的自己覚知 (他18件)
【概要】本研究では、大学生のキャリア発達に焦点化した自己形成構造が、大学ランクにより差異があることを明らかにした。中堅大学の学生を軸に、難関大学の学生及びインドネシアの大学生と比較検討した。 成果として第1に、中堅大学の学生が就職活動を終了するまでのキャリア発達過程を明らかにした。第2に、省察的自己覚知を刺激するとキャリア発達が促進されるのではないかと仮説を立て、開発したワークショップを用い、中堅大学の学...
❏消費行動における自己概念の役割に関する国際比較研究:消費者間の関係性を手がかりに(23402040)
【研究テーマ】商学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】木村 純子 法政大学, 経営学部, 教授 (00342204)
【キーワード】消費者行動研究 / 母娘消費 / 拡張自己 / 国際比較 / フェミニニティ (他16件)
【概要】本研究は、消費者行動研究における主要な概念である「自己概念」に注目し、それが消費行動でいかなる役割を演じるかについて、特に国際比較という視点から、複数の消費者間の関係性との関わりの中で探索的に明らかにすることを目的とした。具体的には、日本とフランスという文化的に異なる国での「母親と娘」という関係性に焦点を当て、その特異性が彼女たちの購買前行動や購買意思決定、購買後の消費行動といった局面にいかなる影...
【工学】土木工学:イタリア国際比較を含む研究件
❏有機農業の新しい市場戦略:国際比較研究(15H05180)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松原 隆一郎 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90181750)
【キーワード】有機農業 / イタリア / デンマーク / コミュニティ / フィリピン (他15件)
【概要】イタリア南部の有機農業は,独立した経営方針にもとづいた戦略を有する一方で,関係者相互の緊密な連携により,基本的哲学と情報を共有することによって市場志向の大規模アグリビジネスに対応している。デンマークでは,農家・酪農家間の堆肥およびエネルギー循環の仕組みとその発展に見られるように,成熟した市場と政府を前提とした自律的な地域コミュニティを軸とする制度設計が観察される。これら二つのモデルは,日本,フィリ...
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
【工学】土木工学:市民国際比較を含む研究件
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
❏憲法の変容:国際化と地域化の下での市民生活の変動に関する国際比較研究(14520028)
【研究テーマ】公法学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】長谷川 憲 工学院大学, 工学部, 教授 (20189525)
【キーワード】憲法 / 立憲主義 / 地方自治 / 人権 / 国籍 (他15件)
【概要】本研究は、冷戦終了後の国際関係が、急速な国際化現象と地域化現象の中で進展している状況の中で、国家および国際機関の役割が変化する開題について検討してきた。 具体的には、国際化現象の下での憲法および公法理論の変容(政府権限の国際機関または地方機関への委譲、国際機関の民主主義的コントロールなどの問題)、国家機関と国際機関との関係の変容(国際機関、とりわけ押収人権裁判所・国際司法裁判所・国際刑事裁判所など...
【工学】土木工学:手続き的公正国際比較を含む研究件
❏市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究(20402051)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】社会系心理学 / 環境政策 / 市民参加 / 手続き的公正 / 信頼 (他8件)
【概要】合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に...
❏環境計画の社会的受容と市民参加手続きの公正さに関する日欧比較調査(17402035)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】市民参加 / 手続き的公正 / 権威への信頼 / 環境計画 / 国際比較 (他10件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の3つである。 EUの環境計画への市民参加事例から、参加型会議の参加者と非参加者の比較が可能なドイツ・バイエルン州と、市民参加による計画策定が重複して実施され一般市民の認知度が高いドイツ・レンゲリッヒの事例を選び、社会調査を実施した。その結果、(1)計画策定の参加手続きの公正さ評価は、計画の効果評価とともに、計画の社会的受容の主要な規定因であること、(2)参加手続きの公正...
【工学】土木工学:復興国際比較を含む研究件
❏災害の事後処理と被害予防・復興促進における法の役割―国際的視点から(24330005)
【研究テーマ】基礎法学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2017-03-31
【研究代表者】村山 眞維 明治大学, 法学部, 教授 (30157804)
【キーワード】基礎法学 / 法社会学 / 大規模災害 / 原子力損害賠償 / リーガル・サービス (他18件)
【概要】東日本大震災後の経験は次のことを示唆している。(1)ADRを含め、和解中心の手続は、包括的な解決を短時間でもたらすには程遠い手続である。裁判所の関与する包括的な手続の創設が検討されるべきであろう。(2)東京の弁護士会と被災現地の弁護士会との効果的な協働をもたらす仕組が日弁連によって検討されてよいであろう。(3)法テラスは一般法律事務所との協力的共存関係の構築を早急に終えなければならない。福祉サービ...
❏東アジアの大都市における都市化とハザード・リスクマネージメントとの関係構造分析(17360293)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】小出 治 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30134456)
【キーワード】東アジア / 防災都市計画 / 防災関連法 / 市街地再開発 / 国際比較研究 (他15件)
【概要】本研究では,東アジア(中国,台湾,日本)を対象に,災害ハザード・リスクに影響する要因に着目し,アジアの大都市に共通して必要とされるハザード・リスクのマネージメント手法に関して考察を行うことを目的としている.(1)各国のハザードの実態と社会経済状況,地理地勢的条件の違いの整理,国際比較を通して,各国の特異性と各国に共通する普遍性を明らかにした上で,(2)防災に関わる法律及び制度の比較,(2)被災後の...
【工学】土木工学:パネル調査国際比較を含む研究件
❏「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究(18H03644)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
【キーワード】家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 (他19件)
【概要】本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネ...
❏経済格差と教育格差の長期的因果関係の解明:親子の追跡データによる分析と国際比較(16H06323)
【研究テーマ】財政・公共経済
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2016-05-31 - 2021-03-31
【研究代表者】赤林 英夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90296731)
【キーワード】教育経済学 / 家族の経済学 / パネルデータ / 学力 / 非認知能力 (他11件)
【概要】本研究では、経済格差と教育格差の因果関係に関するエビデンスを発見するために、親子を対象とした質の高い長期データ基盤を構築し、実証研究と実験研究を実施した。さらに、経済格差と教育格差に関する国際比較研究を実施した。具体的には、テスト理論により等化された学力データを活用し、学力格差と経済格差の相関の国際比較、親の価値観が子どもの非認知能力に与える影響の日米比較の実験研究、子ども手当が親の教育支出や子ど...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する総合的国際比較研究(21243035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 結婚 / 出産 (他14件)
【概要】本研究は、国連欧州経済委員会により組織された「世代とジェンダー・プロジェクト(GGP)」に参加し、各国共通のパネル調査(GGS)を実施し、各国共通枠組みに従って社会経済・家族政策等に関する時系列データを収集することによって、日本の少子化の背景要因を比較分析し、少子化是正のためには、仕事と子育ての両立支援、長時間労働慣行の是正、若者の非正規労働化の是正、子育ての経済支援が有効であるとの結論をえた。...
【工学】土木工学:市民参加国際比較を含む研究件
❏教育の統治システムは政治教育と市民の政治参加にいかなる影響を与えるのか(17KK0043)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
【研究期間】2018 - 2021
【研究代表者】村上 祐介 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (00423434)
【キーワード】市民性教育 / 政治制度 / 教育制度 / 学校の自律性 / 国際比較 (他17件)
【概要】本研究は、教育をめぐる統治システムが、学校教育とりわけ市民性教育や、将来の民主主義や市民の政治参加にどのような影響を与えうるのかという点に理論的な関心を有している。また、国際比較調査のサーベイ・データの二次分析を通じて、こうした問題関心を実証的に分析した。本研究では、党派性や政治権力の集中度、民主主義の程度などの政治的要因と、学校の自律性をはじめとする学校教育の制度的な要因の双方が、市民性教育にお...
❏少子高齢化社会における福祉システムの予防化・委任化・脱領域化に関する国際比較研究(16H02730)
【研究テーマ】新領域法学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】手嶋 豊 神戸大学, 法学研究科, 教授 (90197781)
【キーワード】少子高齢化社会 / 福祉システム / 医事法 / 国際比較 / 福祉政策 (他9件)
【概要】少子高齢化が進行する先進諸国では、伝統的福祉システムの周辺状況に大きな変化が生じている。現在、福祉人材の不足・コスト上昇等の福祉の持続可能性に関わる深刻な問題が起こっており、これらに対する対応策が実施されつつあるが、福祉の受益者である高齢者が、その選択で自己決定権を行使できない事態が生じる可能性がある。福祉の供給面では、福祉政策の変更を後押しする事態が進行している。自己決定での合理的選択は福祉制度...
❏市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究(20402051)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】社会系心理学 / 環境政策 / 市民参加 / 手続き的公正 / 信頼 (他8件)
【概要】合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に...
【工学】土木工学:比較分析国際比較を含む研究件
❏北欧 4 ヵ国における高齢者介護システムの多様性とその要因に関する比較分析研究(20402043)
【研究テーマ】社会福祉学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2012
【研究代表者】山井 弥生 (斉藤 弥生 / 山井 弥生(斉藤弥生)) 大阪大学, 大学院・人間科学研究科, 准教授 (40263347)
【キーワード】スウェーデン / デンマーク / ノルウェー / フィンランド / 高齢者介護 (他13件)
【概要】本研究の目的はスウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧 4 カ国を研究調査対象とし、北欧諸国の中でも介護に多様性に富んでいることを明らかにすることであった。同時に、各国の文化と歴史、政治動向の視点から、その要因を比較分析することを試みた。5年間にわたり、各地でフィールド調査を行い、現地の研究者との議論をする中で、市場化の度合い、サービス供給者の特徴などに違いが見られ、その要因は政治...
❏戦時動員と構造変動-比較分析-(07044031)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】国際学術研究
【研究期間】1995 - 1997
【研究代表者】中野 敏男 (1996-1997) 東京外国語大学, 外国語学部, 教授 (10198161)
【キーワード】戦時動員 / 構造変動 / 国際比較 / 総力戦体制 / 国民国家 (他13件)
【概要】本共同研究は、具体的には、(1)毎年7月に東京外国語大学で開催した国際研究集会への海外メンバーの招へい、(2)9月か10月にアメリカとドイツにおいて開催された研究集会への日本側メンバーの派遣、(3)研究打ち合わせと資料収集を目的として頻繁に行なわれた内外研究者の相互渡航、という三つの活動を軸に進められた。 (1)では、主に日本とドイツとの比較という観点に立ってドイツの共同研究者を招へいし、両国の戦...
【工学】土木工学:マネジメント国際比較を含む研究件
❏ミュージアムと地域活性化―変容するミュージアムの新たな経営課題(24300312)
【研究テーマ】博物館学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】河島 伸子 同志社大学, 経済学部, 教授 (20319461)
【キーワード】ミュージアム / 文化政策 / 地域創生 / まちづくり / マネジメント (他11件)
【概要】本研究により、まず、ミュージアムが今後ますます地域社会づくり、地域経済の再生に向けて大きな役割を果たすことができることを確認した。このような役割への期待は、従来、収蔵品の収集、保存、修復、管理といった業務を中心においてきたミュージアム組織にとって新たな挑戦をもたらすともいえる。 地域経済の疲弊、人口減社会といった深刻な問題を抱える日本において、ミュージアムが美の殿堂たる地位に安住していてはならない...
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
【工学】総合工学:産業国際比較を含む研究件
❏メディア産業構造変動から見る報道職とジャーナリズムの将来:東アジア国際比較研究(24330147)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット (他14件)
【概要】本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫り...
❏東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係(21330070)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】大東 一郎 (2010-2011) 東北大学, 大学院・国際文化研究科, 准教授 (30245625)
【キーワード】東アジア / 政治経済学 / 財政 / 金融 / 環境 (他19件)
【概要】本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等...
【工学】総合工学:設計教育国際比較を含む研究件
❏インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発(11694171)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異文化協調 (他22件)
【概要】平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。 平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス...
❏設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較(09895005)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異分野協調 (他8件)
【概要】アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。 1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。 2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的...
【工学】総合工学:企画能力国際比較を含む研究件
❏インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発(11694171)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異文化協調 (他22件)
【概要】平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。 平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス...
❏設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較(09895005)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異分野協調 (他8件)
【概要】アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。 1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。 2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的...
【工学】総合工学:問題解決能力国際比較を含む研究件
❏インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発(11694171)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異文化協調 (他22件)
【概要】平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。 平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス...
❏設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較(09895005)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異分野協調 (他8件)
【概要】アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。 1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。 2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的...
【工学】総合工学:コミュニケーション能力国際比較を含む研究件
❏インタラクティブ遠隔プロトタイピングシステムの開発(11694171)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異文化協調 (他22件)
【概要】平成11年度は、CADとラピッドプロトタイピング(Rapid Prototyping:以下RPと略す。)装置を結合したクローズドループのインタネットで稼動するシステムを開発し、平成12年度にその改良を行った。 平成13年度は、この研究をさらに発展させ、RP装置を遠隔で操作できるシステムの開発を試みた。しかし、実際は、RP装置が複雑であるために、基本的に同様の機能実現となる、より簡単なメカトロニクス...
❏設計教育グローバル化のための製品実現プロセスに関する国際比較(09895005)
【研究テーマ】設計工学・機械要素・トライボロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997
【研究代表者】福田 収一 東京都立科学技術大学, 工学部, 教授 (90107095)
【キーワード】設計教育 / グローバル化 / 国際比較 / 問題解決能力 / 異分野協調 (他8件)
【概要】アメリカ、ヨーロッパ等の設計教育事情調査を行った。とくに日米では、次の基本的な相違が明らかとなった。 1.日本は、演繹的な、方法論を天下り式に与えるhow重視である。アメリカは、学生自身が帰納的に問題解決を目指すwhat重視へ急激に移行している。 2.アメリカでは、学生が自分の知識、経験の範囲内で解決できる具体的問題を与え、実際に製作させる。設計と生産の一体化の問題も、簡便なRP装置により、具体的...
【工学】総合工学:実験・観察国際比較を含む研究件
❏異文化受容意識・態度の国際調査:多様性の尊重と共生の研究(20K02592)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
【キーワード】異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 (他9件)
【概要】本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。 本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は...
❏社会ゲームの理論と実験:自発的規律付けと多様な戦略の併存の含意と国際比較(17H02501)
【研究テーマ】理論経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】グレーヴァ 香子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (10219040)
【キーワード】ゲーム理論 / 実験 / 社会ゲーム / 協力 / 寛容 (他8件)
【概要】理論論文は研究が進んだため2つの論文に分けて、ナッシュ均衡の存在だけを扱った論文と、進化的安定性を扱った論文にする方向で進めた。進化的安定性の論文では寛容均衡だけでなく、対照的2戦略均衡という協力的なプレイヤーと利己的なプレイヤーしかいないものも分析でき、しかもこれがもっとも安定であるという結論が出た。このとき使用する安定性概念として、スタンダードな概念である中立的安定性を多数戦略均衡に適用するこ...
【工学】総合工学:都市計画国際比較を含む研究件
❏防犯環境設計を応用した健康まちづくりの計画手法の開発(19KK0374)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2019 - 2022
【研究代表者】樋野 公宏 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (30391600)
【キーワード】都市計画 / 健康の環境要因 / デザインガイド / ウォーカビリティ / 高齢社会 (他6件)
【概要】2020年度は海外共同研究者とともに、豪州の防犯環境設計の実践状況について、自治体、警察へのインタビュー調査、および事例調査を行う計画であった。シドニー大学で1年間研究する予定だったが、COVID-19の蔓延による渡航制限により実現しなかった。代わりに、英国、スペイン等の研究者と共同で、子どものActive school travel (AST:徒歩や自転車による登下校) の実態把握のためのオンラ...
❏多主体参加型都市計画の成立条件に関する国際比較研究(17601001)
【研究テーマ】都市
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】小泉 秀樹 東京大学, 大学院・工学系研究科, 准教授 (30256664)
【キーワード】多主体 / 参加 / 意思決定 / 都市計画 / 国際比較
【概要】収集(追加調査含む)した事例を対象として、多主体参加型の計画策定手法について、以下の視点より、日英米の社会条件を考慮しつつ国際比較研究をおこない、日本において多主体が参加する都市計画が成立するための条件を明らかにした。 ・意思決定制度 フォーラム、アリーナ、コートの各段階において、日本の都市計画、まちづくり制度においては、多主体が参加し、協働することを補償する制度規定は、極めて不十分であることが、...
❏都市再生政策の国際比較研究(12450250)
【研究テーマ】都市計画・建築計画
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2000 - 2002
【研究代表者】早田 宰 早稲田大学, 社会科学部, 教授 (80264597)
【キーワード】都市再生 / Urban Regeneration / Housing Policy / 都市更新 / ガバナンス (他22件)
【概要】2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。 全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(...
【工学】総合工学:ベトナム国際比較を含む研究件
❏インドシナ半島におけるプライマリ・ヘルスケア・システムの国際比較研究(18KK0043)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2018-10-09 - 2023-03-31
【研究代表者】島村 靖治 神戸大学, 国際協力研究科, 教授 (50541637)
【キーワード】プライマリ・ヘルスケア・システム / 医療保険制度 / インドシナ半島 / ベトナム / ラオス (他11件)
【概要】本研究は、2015年に国連で採択されたSustainable Development Goals(SDGs)の第3重要課題に設定された「健康な暮らし及び厚生の促進」に関連した研究課題に対して、既存データならびに現地調査を通して収集する独自データを用いて取り組むことを目的としている。2021年度は、ベトナム中部の3省において2014年と2017年に収集した調査データを使用し、妊産婦の検診・出産時の医...
❏農村金融におけるソーシャル・キャピタルの役割に関する国際比較研究(15380148)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】泉田 洋一 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (10125809)
【キーワード】農村金融 / ソーシャル・キャピタル / マイクロファイナンス / 開発金融 / 国際比較 (他16件)
【概要】開発問題は一般に、市場と国家というふたつの制度をどう組み合わせるかという問題として把握されるが、市場にだけ任せておいたのでは「市場の失敗」が生じるし、政府の介入には時に「政府の失敗」が付随する。特に情報の不完全性によるルールの不明確さや、政策遂行機関のレント・シーキング的行動による履行の不完全性は、低所得国における市場の失敗を国家によって是正することを困難としている。このような背景のもと、近年、共...
【工学】総合工学:アンケート調査国際比較を含む研究件
❏高校生の職業観形成に関する比較教育文化的研究-日本と5か国における育て方-(21330176)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】寺田 盛紀 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80197805)
【キーワード】職業観 / キャリア教育 / 高校生 / 国際比較 / 教育文化 (他7件)
【概要】本研究は、日本と5か国(アメリカ、ドイツ、中国、韓国、インドネシア)の高校生の職業観の構造とその変化を究明し、その形成に果たす各種の教育作用とそれらの配置構造における文化的差異について、ヒヤリング調査とアンケート調査を通して明らかにしようとした。その結果、抽出され、尺度化された職業観の因子(「自己実現志向」「社会志向」「経済志向」「リーダー志向」)に関して、概して、ドイツ、日本、ついで韓国など少子...
❏コンプライアンスのコミュニケーション的基盤に関する理論的・実証的研究(21330002)
【研究テーマ】基礎法学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2012
【研究代表者】福井 康太 大阪大学, 法学研究科, 教授 (00302282)
【キーワード】企業コンプライアンス / コミュニケーション / アンケート調査 / 独占禁止法 / 専門家 (他17件)
【概要】本研究は、企業等組織のコンプライアンス(法令適応)を可能にする組織内外のコミュニケション的基盤について実証的デタを収集するとともに、その実証研究の成果を会社法、金融商品取引法、経済法、労働法、法理学、法社会学の研究者が領域横断的に検討することを通じて、コンプライアンス・マネジメントの実用的ベンチマークを形成するという目的で企画された研究プロジェクトである。企業対象のアンケート調査を実施し、また、独...
❏企業の分社化行動の国際比較分析(09630019)
【研究テーマ】経済理論
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1997 - 1999
【研究代表者】菊谷 達弥 京都大学, 大学院・経済学研究科, 助教授 (80183789)
【キーワード】分社化 / 権限委譲 / コミットメント問題 / 不完備契約 / グループ経営 (他15件)
【概要】1.権限委譲に関するコミットメント・モデルの作成 企業が分社化する中心的な目的の一つに、権限委譲を徹底し、自主自律の経営をさせるため、というものがある。組織内部だと、事後的に干渉してしまうインセンティブが内在するというコミットミメント問題が発生するからである。このとき、どのような場合に権限を委譲するのがよいかを、不完備契約のいくつかのモデルを作成して分析した。 2.コミットメント・モデルの推計 前...
【工学】総合工学:東日本大震災国際比較を含む研究件
❏福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析(26380714)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】瀬川 至朗 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (00515413)
【キーワード】原発事故 / マスメディア / 新聞 / 炉心溶融 / 報道分析 (他15件)
【概要】東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見(東京電力を含む)」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。 本研...
❏持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発(24501298)
【研究テーマ】地理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】田部 俊充 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20272875)
【キーワード】ESD / 地理教育 / マルチスケール / 社会科教育 / 東日本大震災 (他13件)
【概要】本研究はマルチスケールのESD 教育という着眼点で各国のESD 教育をとらえなおし,日本におけるマルチスケールでのESD教材の開発を行った。まず,実践事例のスケールに応じた整理と分析ではスケールを通じて共通する問題意識を明確化した。次に,英国や米国の実践事例やカリキュラムを空間的スケールごとにどのような課題が取り上げられているかに注目して分析した。そして、東日本大震災を題材とした授業実践事例の収集...
❏災害の事後処理と被害予防・復興促進における法の役割―国際的視点から(24330005)
【研究テーマ】基礎法学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2017-03-31
【研究代表者】村山 眞維 明治大学, 法学部, 教授 (30157804)
【キーワード】基礎法学 / 法社会学 / 大規模災害 / 原子力損害賠償 / リーガル・サービス (他18件)
【概要】東日本大震災後の経験は次のことを示唆している。(1)ADRを含め、和解中心の手続は、包括的な解決を短時間でもたらすには程遠い手続である。裁判所の関与する包括的な手続の創設が検討されるべきであろう。(2)東京の弁護士会と被災現地の弁護士会との効果的な協働をもたらす仕組が日弁連によって検討されてよいであろう。(3)法テラスは一般法律事務所との協力的共存関係の構築を早急に終えなければならない。福祉サービ...
【工学】総合工学:生産性国際比較を含む研究件
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
❏ITイノベーションの経済効果に関する定量分析:日米東アジアの国際比較(17530174)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (30345441)
【キーワード】情報通信技術 / 生産性分析 / 国際比較 / イノベーション指標 / 中国 (他10件)
【概要】本研究プロジェクトは(1)企業レベルデータに基づくITと企業パフォーマンスと(2)IT産業のイノベーションパフォーマンスと競争力分析の2つの大きなパートに分かれる。まず、企業レベルデータに基づく分析においては、日米の情報ネットワーク活用に関する企業データを用いてITと生産性に関する分析を行った。その結果、日米の企業、両者とも情報ネットワークを利用することによる生産性に対する効果が確認されたが、米国...
【工学】総合工学:経営学国際比較を含む研究件
❏高齢・障害者の雇用政策・差別禁止法の効果研究:組織における人間行動の影響への着目(17H01000)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】高木 朋代 敬愛大学, 経済学部, 教授 (20383367)
【キーワード】経営学 / 人的資源管理 / 高年齢者・障害者 / 雇用政策 / 国際比較 (他8件)
【概要】近年国際社会では、高年齢者・障害者雇用において差別禁止法に基づく政策への収斂が起きている。だが、先駆国においてでさえ同法の効果に懐疑的な研究報告がある。本研究の目的は、何が法や政策の効果を促進あるいは減退させるのかを国際比較研究により探究し、差別是正と雇用促進の道筋を理論的・実証的に導くことにある。 この課題に対し本研究は、国際社会の潮流とは逆流するが、「活躍する高年齢者・障害者の姿が具体的に示さ...
❏企業の海外市場からの撤退経験が与える参入戦略への影響:統計的分析による国際比較(16H05953)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】若手研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】山野井 順一 早稲田大学, 商学学術院, 准教授 (20386543)
【キーワード】海外市場への進出 / 海外市場からの撤退 / 失敗からの学習 / 海外進出 / 海外撤退 (他16件)
【概要】企業の海外市場からの撤退経験は、その後の海外市場参入の可能性を有意に低下させることが確認された。また、その影響の大きさは、撤退時の当該国の海外子会社の数、従業員数が多いほど大きくなり、トップマネジメントチームの交代の割合が大きいほど小さくなった。これは、失敗の痛みが大きいほど、それが学習という形で次の参入にはいかされず、また、トップマネジメントチームが後退することで失敗の恐怖が忘れられ、そこからの...
❏複数レベルの組織フィールドからの人事制度分析(24330123)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】制度理論 / 産業セクター / 競争環境 / 制度環境 / 人事施策 (他32件)
【概要】(1)国レベルと産業レベルの環境が人事管理に与える影響を追究することを目的とする産業別の人事管理研究。主な研究方法は定性ケーススタディ。研究期間内に製薬・電機・金融・自動車の4産業に対して調査を実施し、産業間で日本型人事管理からの変化の度合が異なっていることを発見した。(2)国レベルの社会環境が従業員のモチベーションとキャリア志向に与える影響の分析を目的に、日独露3か国の国際比較調査を実施。国によ...
【工学】総合工学:生産システム国際比較を含む研究件
❏グローバル化時代における自動車受託生産メーカーの進化・変容に関する研究(23530487)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
【キーワード】経営戦略 / 生産システム / 開発システム / 人事労務 / 研究開発 (他14件)
【概要】本研究ではトヨタ、日産などのブランドメーカーから生産委託をおこなう受託生産メーカーを対象にその歴史的存在意義や組織能力の構築過程、日本自動車産業の発展に貢献してきたのかを明らかにした。歴史的には1960年代のモータリゼーションが進展する中、ブランドメーカーの淘汰とともにブランドメーカーの生産能力不足を背景に委託生産メーカーの存在意義が拡大した。またトヨタでは自社グループのアセンブラー間の品質コスト...
❏中国自動車・部品産業における経営管理と部品生産システムの企画調査(07353002)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】総合研究(B)
【研究期間】1995
【研究代表者】野口 祐 日本大学, 商学部, 教授 (90051078)
【キーワード】中国 / 自動車産業 / 経営管理 / 部品産業 / 生産システム (他7件)
【概要】本研究は、中国の自動車産業と部品産業における経営管理と部品生産システムについて、体系的・組織的に研究するための準備として、企画調査を行ったものである。その成果は、次のように要約される。 1.中国および欧米研究者との連絡 (1)中国の研究機関との連絡については、研究対象と研究方法を中心に、中国の経営学会等との協議を重ね、現地の自動車工場と部品工場における本格的な調査・研究を行うための準備調査を行った...
【農学】農業工学:地方分権国際比較を含む研究件
❏人口高齢化が政府の公共財供給に与える影響―政治経済学的アプローチ―(20K01712)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】寺井 公子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (80350213)
【キーワード】人口高齢化 / 政治経済学的アプローチ / 教育 / インフラ投資 / 福祉 (他10件)
【概要】本研究は、人口高齢化が政府支出、課税、規制にどのような影響を与えるかを、日米データを使って分析することを目的としている。高齢者は若い世代と比較して、長期間にわたり便益を発生させる政策よりも、短期に集中して便益を生み出す政策のほうを好むと考えられる。したがって、高齢化が進む地域では、教育やインフラへの支出が少ないと想定される。また、高齢化が進行する地域では、高齢者も負担しなければならない消費税から直...
❏分権型教員人事の存立要件に関する日・米・英比較研究:教員集団への影響に着目して(20H01628)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2020-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】山下 晃一 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80324987)
【キーワード】教員人事 / 教育行政 / 地方分権 / 教員組織 / 国際比較 (他6件)
【概要】本研究は、公立小学校を主たる対象に、各々異なる分権化の度合いや質を持つ米国・英国の現状を比較調査し、その存立要件の解明をめざすものである。今年度の研究では、それらで明らかにされた状況に加えて、2000年代以降に先進諸国において急速に展開した「教育改革」の潮流(Global Educational Reform Movement: GERM)での変容に焦点を当て、とりわけこれらの動向を分析する際、教...
❏地方自治法制のパラダイム転換(23243006)
【研究テーマ】公法学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】木佐 茂男 九州大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (30122039)
【キーワード】地方自治 / パラダイム / 比較地方自治 / 自治法制 / 地方分権 (他11件)
【概要】われわれが研究期間中に行った作業は、①「住民」「住所」といった鍵概念の検討や国際比較を通じて、日本の地方自治法制の諸前提を根源から問い直すこと、②「集権=悪、分権=善」という単純な図式の下で、「制度を変えれば実態も変わるはず」というナイーブな前提が暗黙裡に置かれてきたに鑑み、分権改革に伴うマイナス面の把握や改革の成果を活かすための諸条件の探究を行うことである。 その具体的成果として、研究メンバーが...
【農学】農業工学:市民社会国際比較を含む研究件
❏市民的教養のための歴史学―国際比較研究―(24320115)
【研究テーマ】史学一般
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】外村 大 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (40277801)
【キーワード】歴史教育 / 市民社会 / 教養教育 / 高等教育 / 教科書 (他9件)
【概要】専門的歴史家ではない市民にとって必要な教養としての歴史の知識や方法とは何か、その普及のために高等教育はどのような役割を果たすべきかの研究を行った。具体的には、これに関わる日本の実情や先進的な実践、アメリカ、台湾、インド、旧ユーゴスラビア諸国等の高等教育における歴史教育がどうであるかの実地調査や韓国、ドイツにおける状況の関係者からの聴取を行った。 日本以外の国でも歴史学に対する市民社会の関心の低下が...
❏アカウンタビリティ改革の包括的研究(23330043)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】高橋 百合子 神戸大学, 国際協力研究科, 准教授 (30432553)
【キーワード】アカウンタビリティ / 民主主義 / 選挙 / 市民社会 / 情報公開 (他11件)
【概要】本研究課題は、「どのような要因が政府のアカウンタビリティを高める制度構築を促進するのだろうか」という問いに対して、世界各国で進行するアカウンタビリティ改革推進の一般的条件を明らかにする試みである。具体的に、(1)アカウンタビリティ概念の整理を行い、(2)各研究分担者が「選挙アカウンタビリティ」「水平的アカウンタビリティ」「社会的アカウンタビリティ」「国際的アカウンタビリティ」のいずれかを担当し、ア...
❏公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究(14402002)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】久塚 純一 早稲田大学, 社会科学総合学術院・社会科学部, 教授 (90037086)
【キーワード】NPO / 国際比較 / 市民社会 / 行政 / 市場 (他8件)
【概要】各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなも...
【農学】農芸化学:環境計画国際比較を含む研究件
❏市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究(20402051)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】社会系心理学 / 環境政策 / 市民参加 / 手続き的公正 / 信頼 (他8件)
【概要】合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に...
❏環境計画の社会的受容と市民参加手続きの公正さに関する日欧比較調査(17402035)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】市民参加 / 手続き的公正 / 権威への信頼 / 環境計画 / 国際比較 (他10件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の3つである。 EUの環境計画への市民参加事例から、参加型会議の参加者と非参加者の比較が可能なドイツ・バイエルン州と、市民参加による計画策定が重複して実施され一般市民の認知度が高いドイツ・レンゲリッヒの事例を選び、社会調査を実施した。その結果、(1)計画策定の参加手続きの公正さ評価は、計画の効果評価とともに、計画の社会的受容の主要な規定因であること、(2)参加手続きの公正...
❏環境配慮行動の規定因に関する日独比較調査-社会文化的影響に関する環境心理学的研究-(14402048)
【研究テーマ】環境保全
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】環境配慮行動 / 国際比較 / 市民参加 / 罪と恥の意識 / 交通利用行動 (他13件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の2つである。 1)環境配慮行動の日独比較調査 平成14年度には日独の大学生を対象とした予備調査を実施し、平成15年度にケルン市と名古屋市の一般市民を対象に本調査を実施した。調査結果によると、個人的規範は日独ともに環境配慮行動に影響を及ぼしていたが、主観的規範はドイツよりも日本の方が行動への影響が大きかった。さらに、日本では恥の意識が行動意図に影響し、ドイツでは罪悪感から...
【農学】社会経済農学:国際競争力国際比較を含む研究件
❏ITイノベーションの国際比較と日本企業の戦略に関する定量分析(19330047)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2007 - 2009
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30345441)
【キーワード】産業組織論 / エレクトロニクス / 国際比較 / データベース / 総合電機 (他12件)
【概要】本研究においては、日本のエレクトロニクス企業の国際競争力を(1)産業レベル分析と(2)企業レベル分析の両面から評価した。 (1)については、日本、韓国、台湾、中国など東アジア諸国にフォーカスしたエレクトロニクスに関する詳細な品目別の生産・貿易に関する国際データベースを構築した。また、このデータベースを用いた東アジアのエレクトロニクス産業に関する計量モデルの概念設計を行った。当該計量モデルにおいては...
❏中国・インドの企業競争力に関する国際比較分析(18402025)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】絵所 秀紀 法政大学, 経済学部, 教授 (10061243)
【キーワード】企業競争力 / 国際比較 / 中国 / インド / BRICs (他16件)
【概要】絵所は独立後インドの経済開発の軌跡を描き出し、経済自由化政策以降の経済パフォーマンスの特質を描き出し、中国との比較を試みた。胃・田村は、比較優位などの貿易理論に基づいて分析を試み、中国は韓国に次ぎ、ドイツと匹敵するほどに国際競争力を伸ばしたが、他方インドは国際競争力を伸ばしたものの、現段階ではかなり下位であることを明らかにした。馬場は重要なサポーティング産業であること金型産業について、中国・インド...
【農学】社会経済農学:国際貿易国際比較を含む研究件
❏スペクトラルグラフ理論を利用した二酸化炭素排出構造の国際比較分析(23510046)
【研究テーマ】環境影響評価・環境政策
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】加河 茂美 九州大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (20353534)
【キーワード】産業連関分析 / 産業クラスター分析 / スペクトラルグラフ分析 / サプライチェーン / CO2排出量 (他16件)
【概要】本研究では、産業連関理論とグラフ分割理論を融合することによって、サプライチェーンネットワークから炭素クラスターを検出する方法の開発をし、乗用車のサプライチェーンから19個のCO2集約的な産業クラスター(CO2クラスター)を検出した。さらに本手法をアジア環境産業連関表から得られる各国の産業ネットワークデータに適用し、日本、アメリカ、中国のCO2排出クラスターの違いを分析した。分析の結果、日本、アメリ...
❏中国・インドの企業競争力に関する国際比較分析(18402025)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】絵所 秀紀 法政大学, 経済学部, 教授 (10061243)
【キーワード】企業競争力 / 国際比較 / 中国 / インド / BRICs (他16件)
【概要】絵所は独立後インドの経済開発の軌跡を描き出し、経済自由化政策以降の経済パフォーマンスの特質を描き出し、中国との比較を試みた。胃・田村は、比較優位などの貿易理論に基づいて分析を試み、中国は韓国に次ぎ、ドイツと匹敵するほどに国際競争力を伸ばしたが、他方インドは国際競争力を伸ばしたものの、現段階ではかなり下位であることを明らかにした。馬場は重要なサポーティング産業であること金型産業について、中国・インド...
❏農業政策の国際比較に関する数量経済学的研究(15380156)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】塚田 和也 (2005) 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助手 (80323476)
【キーワード】農業政策 / 農産物貿易 / 輸出補助金 / コメ輸出国 / 公的分配システム (他12件)
【概要】ある国の農業政策を分析する場合、その影響が国内で完結することは稀であり、国際農産物市場との関係を考察することが必要となる。本研究は、先進国および途上国から構成される国際農産物市場と、そこに参加する国々の国内農業政策との相互依存関係を分析した研究成果である。具体的には、以下の事例に関して研究を行った。 (1)経済自由化が進展する下で、農産物貿易の障壁を取り除いた場合の影響を分析した。複数の市場不完全...
【農学】社会経済農学:経営管理国際比較を含む研究件
❏帝国日本をめぐる鉄道経営の国際移転: 経営管理と人的資源を中心に(20H01521)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2020-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】中村 尚史 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (60262086)
【キーワード】日本帝国圏鉄道 / 鉄道経営の国際移転 / 人的資源形成 / 国際関係 / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究の目的は、帝国日本における鉄道経営システムの発展の過程を、国際比較と国際関係という2つの研究視角から考察することにある。ただ本年度は、コロナ禍によって海外調査などが制約されたこともあり、この共通のテーマを掲げつつ、基本的には参加者各自が個別に調査・研究をすすめた。その上で、年間3回、オンラインによる集中研究会を開催し、研究進捗状況の相互確認を行った。 今年度の研究成果は以下の通りである。研究...
❏中国自動車・部品産業における経営管理と部品生産システムの企画調査(07353002)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】総合研究(B)
【研究期間】1995
【研究代表者】野口 祐 日本大学, 商学部, 教授 (90051078)
【キーワード】中国 / 自動車産業 / 経営管理 / 部品産業 / 生産システム (他7件)
【概要】本研究は、中国の自動車産業と部品産業における経営管理と部品生産システムについて、体系的・組織的に研究するための準備として、企画調査を行ったものである。その成果は、次のように要約される。 1.中国および欧米研究者との連絡 (1)中国の研究機関との連絡については、研究対象と研究方法を中心に、中国の経営学会等との協議を重ね、現地の自動車工場と部品工場における本格的な調査・研究を行うための準備調査を行った...
【農学】社会経済農学:インド国際比較を含む研究件
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
❏中国・インドの企業競争力に関する国際比較分析(18402025)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】絵所 秀紀 法政大学, 経済学部, 教授 (10061243)
【キーワード】企業競争力 / 国際比較 / 中国 / インド / BRICs (他16件)
【概要】絵所は独立後インドの経済開発の軌跡を描き出し、経済自由化政策以降の経済パフォーマンスの特質を描き出し、中国との比較を試みた。胃・田村は、比較優位などの貿易理論に基づいて分析を試み、中国は韓国に次ぎ、ドイツと匹敵するほどに国際競争力を伸ばしたが、他方インドは国際競争力を伸ばしたものの、現段階ではかなり下位であることを明らかにした。馬場は重要なサポーティング産業であること金型産業について、中国・インド...
【農学】社会経済農学:計量分析国際比較を含む研究件
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏階層格差と意識に対する政策・制度の影響に関する比較研究(25380635)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】三輪 哲 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (20401268)
【キーワード】階層格差 / 社会移動 / マクロとミクロ / 多水準分析 / 地位志向性 (他11件)
【概要】本研究のねらいは次に述べる3点に整理される。まずは新たな階層理論の探索、縦断的データの併用による階層構造変動の精査、それから政策的な階層研究の展開である。現代日本社会を分析する上で、マイクロクラス階級図式により不平等把握の可能性と限界が示唆されたほか、出身階層による機会不平等が安定的に維持されていること、政策類型による影響は部分的で産業化過程のほうがより社会の階層間不平等への影響は大きいことが発見...
❏国際移動に伴う階層移動に関する国際比較研究(18730321)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】竹ノ下 弘久 静岡大学, 人文学部, 准教授 (10402231)
【キーワード】国際移動 / 社会階層 / ブラジル人 / グローバル化 / 計量分析 (他6件)
【概要】本研究では、国際移動に伴う階層移動に関する国際比較研究として、ブラジル人移民を主たる事例に、日米比較研究を行った。分析の結果、日本におけるブラジル人はアメリカにおけるブラジル人と比較して、社会経済的な上昇移動が困難な状況におかれていることが明らかになった。とりわけ、移民のホスト社会への同化・適応が、移民の所得にどのような影響を及ぼすか、確認すると、日本の方が、その効果が非常に小さいことも明らかにな...
【農学】社会経済農学:労働市場国際比較を含む研究件
❏国際調査を通じた報酬格差の受容・正当化メカニズムの比較社会学研究(20H00084)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2020-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 所得格差 / 労働市場 / ヴィネット調査 / 国際比較 (他7件)
【概要】本研究は、就業者間に存在する報酬格差のうち、どのような格差がどの程度「妥当な格差」として正当化され、人々に受容されているのか、またそのような格差の正当化や受容が、各社会の雇用・教育・生活保障システムの下で形成される想定や社会規範等によってどのように説明されるのかを、独自に実施する国際比較社会調査のデータと既存の調査データの分析等を通じて検討し、これにより、日本社会における報酬格差の維持・再生産メカ...
❏成熟社会における学校教育を経由した階層形成メカニズムの比較歴史社会学的解明(19H01646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
【キーワード】戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 (他26件)
【概要】2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団(主義)教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。 インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団(主義)教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集し...
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
【農学】社会経済農学:戦間期国際比較を含む研究件
❏有機的ヴィジョンの構想力と経済統治のデザイン:世紀末~戦間期経済思想の国際比較(20243015)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2008 - 2011
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】有機的ヴィジョン / 経済統治 / 世紀末 / 戦間期 / 社会進化論 (他15件)
【概要】世紀転換期以降の社会のあり方を構想するうえで、有機体説的な社会観と進化論的なヴィジョンは相互に浸透しながら重要な役割を果たした。経済統治の現われにおいては、制度、組織、生活習慣などが自ずと育つことに委ねる「ソフトな統治」と、一元的な基準のもとで整える「ハードな統治」との2傾向が見られた。同時期における「ウェルフェア」、「ウェルービーイング」用語の変容に注意を払って、戦問期にかけての有機的ヴィジョン...
❏19世紀末〜戦間期における経済思想の国際比較-経済社会の構想と経済政策のデザイン-(16330036)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2007
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】19世紀末 / 戦間期 / 経済思想 / 経済社会 / 経済統治 (他23件)
【概要】4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領...
【農学】社会経済農学:移民国際比較を含む研究件
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
【農学】社会経済農学:情報通信技術国際比較を含む研究件
❏ITイノベーションの経済効果に関する定量分析:日米東アジアの国際比較(17530174)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (30345441)
【キーワード】情報通信技術 / 生産性分析 / 国際比較 / イノベーション指標 / 中国 (他10件)
【概要】本研究プロジェクトは(1)企業レベルデータに基づくITと企業パフォーマンスと(2)IT産業のイノベーションパフォーマンスと競争力分析の2つの大きなパートに分かれる。まず、企業レベルデータに基づく分析においては、日米の情報ネットワーク活用に関する企業データを用いてITと生産性に関する分析を行った。その結果、日米の企業、両者とも情報ネットワークを利用することによる生産性に対する効果が確認されたが、米国...
❏高等教育における高度情報通信技術の活用(10041048)
【研究テーマ】教育工学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】坂元 昂 (坂元 昴) メディア教育開発センター, 所長 (00016338)
【キーワード】情報通信技術 / 高等教育改革 / マルチメディア / 海外調査研究 / 授業改善 (他15件)
【概要】高等教育における、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した新しい教育方法・教育形態の研究開発推進の必要性に関して、産・官・学のさまざまな分野で提案がなされてきた。こうした各界の論議をふまえ、本研究では、当該技術を利用した日本の高等教育のシステム、学習リソース、教授法の改革に資するべく、基礎的調査を実施した。 日本の高等教育改革を、衛星通信、インターネット、マルチメディア等の高度情報通信技術によっ...
【農学】社会経済農学:農業法人国際比較を含む研究件
❏制度転換期における農業生産法人の展開方向に関する研究(22380118)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2010-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】谷口 信和 東京農業大学, 農学部, 教授 (20115596)
【キーワード】法人農業経営 / JAによる農業経営 / JA出資型農業生産法人 / JA直営型農業経営 / 耕作放棄地再生 (他19件)
【概要】2009年の農地法改正を契機として一般企業の農業参入が進み、家族農業経営を基本とする日本農業の構造が大きく変化している。このうち、農協による農業経営は従来の農協出資型生産法人に加えて、農協直営型農業経営の参入が進む中で、単なる担い手の役割を超えて地域農業に対する多様な役割を発揮しつつある。 そこでは第1に、耕作放棄地の復活・再生への取り組みが本格化する中で、第2に、これと結びついた新規就農者研修事...
❏農業法人経営の今日的到達点と新たな可能性に関する国際比較研究(19380123)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2007 - 2009
【研究代表者】谷口 信和 (2008-2009) 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (20115596)
【キーワード】農業法人 / JA出資農業生産法人 / 周年就業 / 周年農業 / 農地法改正 (他9件)
【概要】JA出資法人は全国の21.9%のJAが関与し、農業法人経営の最先頭を行く規模を実現していて、地域農業の「最後の守り手」となっている。法人経営は黒字の割合が70%弱に達するものの、役職員の報酬・賃金水準が地域のJAのそれ以上の割合が1/3程度に止まる現実の背後には周年就業が達成されていない問題がある。しかし、大規模経営においては一部に、〔米+麦・大豆二毛作〕型大規模水田農業によって周年就業が達成され...
【農学】社会経済農学:マイクロファイナンス国際比較を含む研究件
❏東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係(21330070)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】大東 一郎 (2010-2011) 東北大学, 大学院・国際文化研究科, 准教授 (30245625)
【キーワード】東アジア / 政治経済学 / 財政 / 金融 / 環境 (他19件)
【概要】本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等...
❏農村金融におけるソーシャル・キャピタルの役割に関する国際比較研究(15380148)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2003 - 2005
【研究代表者】泉田 洋一 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (10125809)
【キーワード】農村金融 / ソーシャル・キャピタル / マイクロファイナンス / 開発金融 / 国際比較 (他16件)
【概要】開発問題は一般に、市場と国家というふたつの制度をどう組み合わせるかという問題として把握されるが、市場にだけ任せておいたのでは「市場の失敗」が生じるし、政府の介入には時に「政府の失敗」が付随する。特に情報の不完全性によるルールの不明確さや、政策遂行機関のレント・シーキング的行動による履行の不完全性は、低所得国における市場の失敗を国家によって是正することを困難としている。このような背景のもと、近年、共...
【農学】社会経済農学:グローバル化国際比較を含む研究件
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏有機農業の新しい市場戦略:国際比較研究(15H05180)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松原 隆一郎 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90181750)
【キーワード】有機農業 / イタリア / デンマーク / コミュニティ / フィリピン (他15件)
【概要】イタリア南部の有機農業は,独立した経営方針にもとづいた戦略を有する一方で,関係者相互の緊密な連携により,基本的哲学と情報を共有することによって市場志向の大規模アグリビジネスに対応している。デンマークでは,農家・酪農家間の堆肥およびエネルギー循環の仕組みとその発展に見られるように,成熟した市場と政府を前提とした自律的な地域コミュニティを軸とする制度設計が観察される。これら二つのモデルは,日本,フィリ...
❏日本企業のグローバル化にともなう人事部門の進化に関する研究(23330128)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】関口 倫紀 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20373110)
【キーワード】国際経営 / グローバル化 / 人的資源管理 / 人事部門 / 歴史分析 (他6件)
【概要】本研究では、日本企業が自国で培った強みを生かしつつも、国籍を問わず幅広い人材を活用していくといった意味でのグローバル化を実現するために、企業全体の人的資源のマネジメントを司る人事部門がその役割と機能をどのように進化させていくのが最も適切かつ望ましいのかについて、日本企業の人的資源管理および人事部門の歴史的発展段階の分析および海外のグローバル企業の比較分析を含めた調査を行うことによって明らかにしよう...
【農学】社会経済農学:ミクロデータ国際比較を含む研究件
❏PIAACの調査結果を活用した、日本におけるスキルと仕事と教育のミスマッチの検証(20K02623)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】廣田 英樹 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 総括研究官 (80402650)
【キーワード】PIAAC / 国際比較 / ミンサー型賃金関数 / 男女の賃金格差 / 労働生産性 (他13件)
【概要】研究2年度目に当たる本年度は、実際のデータ分析を行うとともに、追加的に行うモニター調査の内容についての検討を行った。 データ分析については、まず、日本を含む、数的思考力のスコアの平均値が高い5カ国を取り上げて、月収の十分位数を従属変数とし、性別や学歴、雇用形態等を独立変数とする回帰分析を行い、各独立変数の係数の大きさを比較した。これにより、男女の違いや雇用形態の違いによる収入の格差が大きいこと、実...
❏東北アジアの家族構造と変容に関する国際比較研究-日本・中国・韓国-(17330119)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】石原 邦雄 成城大学, 社会イノベーション学部, 教授 (00106212)
【キーワード】家族 / 国際比較 / 日本 / 中国 / 韓国 (他8件)
【概要】本研究は、日本家族社会学会が5年ごとに実施し、ミクロデータを公開している全国家族調査(NFRJ)を基礎として、中国、韓国の有力な家族研究者たちとの協力関係のもとに、家族の国際比較研究を発展展開させようとする試みである。韓国については、韓国女性開発院が実施した全国規模の家族調査(KNSFS03)のミクロデータを活用し、適切なデータのない中国については、日本調査(NFRJ)との比較のための大規模調査を...
❏経済発展戦略からみた所得分布と担税能力との関連の統計的国際比較研究(15203011)
【研究テーマ】経済統計学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2003 - 2006
【研究代表者】神谷 傳造 東京国際大学, 大学院経済学研究科, 教授 (10051418)
【キーワード】ミクロデータ / 所得分布 / 国際比較 / アジア / 統計調査 (他8件)
【概要】1.国連アジア太平洋統計研修所(UNSIAP)出身で,東京国際大学大学院経済学研究科後期博士課程に在学中であった韓国,インドネシア,バングラデシュ,ネパール,モンゴル,グルジアからの留学生(出身国の統計局から派遣留学)の協力を得て,これらの国々について所得分布の時系列的な変化をミクロデータを用いて測定・分析した. 2.平成15年度から18年度まで,毎年,国際コンファレンスを東京で開催し,海外の統計...
【農学】社会経済農学:人的資源管理国際比較を含む研究件
❏高齢・障害者の雇用政策・差別禁止法の効果研究:組織における人間行動の影響への着目(17H01000)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】高木 朋代 敬愛大学, 経済学部, 教授 (20383367)
【キーワード】経営学 / 人的資源管理 / 高年齢者・障害者 / 雇用政策 / 国際比較 (他8件)
【概要】近年国際社会では、高年齢者・障害者雇用において差別禁止法に基づく政策への収斂が起きている。だが、先駆国においてでさえ同法の効果に懐疑的な研究報告がある。本研究の目的は、何が法や政策の効果を促進あるいは減退させるのかを国際比較研究により探究し、差別是正と雇用促進の道筋を理論的・実証的に導くことにある。 この課題に対し本研究は、国際社会の潮流とは逆流するが、「活躍する高年齢者・障害者の姿が具体的に示さ...
❏日本企業のグローバル化にともなう人事部門の進化に関する研究(23330128)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】関口 倫紀 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20373110)
【キーワード】国際経営 / グローバル化 / 人的資源管理 / 人事部門 / 歴史分析 (他6件)
【概要】本研究では、日本企業が自国で培った強みを生かしつつも、国籍を問わず幅広い人材を活用していくといった意味でのグローバル化を実現するために、企業全体の人的資源のマネジメントを司る人事部門がその役割と機能をどのように進化させていくのが最も適切かつ望ましいのかについて、日本企業の人的資源管理および人事部門の歴史的発展段階の分析および海外のグローバル企業の比較分析を含めた調査を行うことによって明らかにしよう...
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
【農学】社会経済農学:共同体国際比較を含む研究件
❏行動経済学による共同体メカニズムの実証研究と理論研究(19H00599)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】大垣 昌夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90566879)
【キーワード】行動経済学 / 共同体 / 国際比較 / 経済実験 / OECD Trustlab (他9件)
【概要】本課題では行動経済学の手法に基づいて国際比較可能なOECDのTrustlabという利他性等の社会的選好や信頼等の社会関係性資本を実際に謝礼を支払うオンライン実験と、アンケート調査を実施するプラットフォームを用いて、3回にわたる個人追跡データを構築した。現在までのデータ分析で、約6か月の間隔をあけた第1回調査と第2回調査の多くの個人の実際に謝礼を支払う実験で、信頼、利他性、応報性が正の相関を持って大...
❏新教育運動における「共同体」形成論の出現と「学級」概念の変容に関する比較史的研究(11610280)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】山崎 洋子 (2001) 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助教授 (40311823)
【キーワード】新教育運動 / ドイツ新教育 / アメリカ新教育 / イギリス教育 / 共同体 (他16件)
【概要】本共同研究は、新教育運動における「学級」概念およびその実現形態に対する批判が同運動の主導者たちによる「共同体」に関する議論と密接に関連していたことに注目し、両者の関係を多角的に分析することを課題として設定した。教育に関する比較史的立場から、複数の国(イギリス、ドイツ、アメリカ合衆国)を対象にした。 第1章では、ドイツにおける最初の本格的な田園都市ヘレラウを対象にした教育学研究のプログラムを提示し、...
【農学】社会経済農学:制度国際比較を含む研究件
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
❏日本階層システムの構造と過程に関する総合的研究(14201017)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】佐藤 嘉倫 東北大, 文学研究科, 教授 (90196288)
【キーワード】社会階層 / 不平等 / 教育 / 職業 / 制度 (他8件)
【概要】今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。 第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。 第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院...
【農学】社会経済農学:JA出資農業生産法人国際比較を含む研究件
❏制度転換期における農業生産法人の展開方向に関する研究(22380118)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2010-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】谷口 信和 東京農業大学, 農学部, 教授 (20115596)
【キーワード】法人農業経営 / JAによる農業経営 / JA出資型農業生産法人 / JA直営型農業経営 / 耕作放棄地再生 (他19件)
【概要】2009年の農地法改正を契機として一般企業の農業参入が進み、家族農業経営を基本とする日本農業の構造が大きく変化している。このうち、農協による農業経営は従来の農協出資型生産法人に加えて、農協直営型農業経営の参入が進む中で、単なる担い手の役割を超えて地域農業に対する多様な役割を発揮しつつある。 そこでは第1に、耕作放棄地の復活・再生への取り組みが本格化する中で、第2に、これと結びついた新規就農者研修事...
❏農業法人経営の今日的到達点と新たな可能性に関する国際比較研究(19380123)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2007 - 2009
【研究代表者】谷口 信和 (2008-2009) 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (20115596)
【キーワード】農業法人 / JA出資農業生産法人 / 周年就業 / 周年農業 / 農地法改正 (他9件)
【概要】JA出資法人は全国の21.9%のJAが関与し、農業法人経営の最先頭を行く規模を実現していて、地域農業の「最後の守り手」となっている。法人経営は黒字の割合が70%弱に達するものの、役職員の報酬・賃金水準が地域のJAのそれ以上の割合が1/3程度に止まる現実の背後には周年就業が達成されていない問題がある。しかし、大規模経営においては一部に、〔米+麦・大豆二毛作〕型大規模水田農業によって周年就業が達成され...
【農学】社会経済農学:集落営農国際比較を含む研究件
❏制度転換期における農業生産法人の展開方向に関する研究(22380118)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2010-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】谷口 信和 東京農業大学, 農学部, 教授 (20115596)
【キーワード】法人農業経営 / JAによる農業経営 / JA出資型農業生産法人 / JA直営型農業経営 / 耕作放棄地再生 (他19件)
【概要】2009年の農地法改正を契機として一般企業の農業参入が進み、家族農業経営を基本とする日本農業の構造が大きく変化している。このうち、農協による農業経営は従来の農協出資型生産法人に加えて、農協直営型農業経営の参入が進む中で、単なる担い手の役割を超えて地域農業に対する多様な役割を発揮しつつある。 そこでは第1に、耕作放棄地の復活・再生への取り組みが本格化する中で、第2に、これと結びついた新規就農者研修事...
❏農業法人経営の今日的到達点と新たな可能性に関する国際比較研究(19380123)
【研究テーマ】農業経済学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2007 - 2009
【研究代表者】谷口 信和 (2008-2009) 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (20115596)
【キーワード】農業法人 / JA出資農業生産法人 / 周年就業 / 周年農業 / 農地法改正 (他9件)
【概要】JA出資法人は全国の21.9%のJAが関与し、農業法人経営の最先頭を行く規模を実現していて、地域農業の「最後の守り手」となっている。法人経営は黒字の割合が70%弱に達するものの、役職員の報酬・賃金水準が地域のJAのそれ以上の割合が1/3程度に止まる現実の背後には周年就業が達成されていない問題がある。しかし、大規模経営においては一部に、〔米+麦・大豆二毛作〕型大規模水田農業によって周年就業が達成され...
【農学】森林圏科学:比較研究国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国におけるコミュニティ計画論の比較研究(21658081)
【研究テーマ】農業土木学・農村計画学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2009 - 2010
【研究代表者】星野 敏 京都大学, 農学研究科, 教授 (60192738)
【キーワード】コミュニティ計画 / 東アジア / 計画論 / 研究者ネットワーク / 比較研究 (他13件)
【概要】東アジア4ヶ国(日本、韓国、中国、台湾)からコミュニティ計画論の研究者を招き,2010年8月22日から26日にかけて京都大学で国際ワークショップ(WS)を開催し、各国のコミュニティ計画論について濃密な意見交換と比較考察を行った。日本からは「集落自治組織の再編」と「まちづくりにおける自治組織の機能」に関する報告があり、韓国からは「農村マウル総合開発事業」に関する報告(2事例)があった。また、中国から...
❏高校生の職業観形成に関する比較教育文化的研究-日本と5か国における育て方-(21330176)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】寺田 盛紀 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80197805)
【キーワード】職業観 / キャリア教育 / 高校生 / 国際比較 / 教育文化 (他7件)
【概要】本研究は、日本と5か国(アメリカ、ドイツ、中国、韓国、インドネシア)の高校生の職業観の構造とその変化を究明し、その形成に果たす各種の教育作用とそれらの配置構造における文化的差異について、ヒヤリング調査とアンケート調査を通して明らかにしようとした。その結果、抽出され、尺度化された職業観の因子(「自己実現志向」「社会志向」「経済志向」「リーダー志向」)に関して、概して、ドイツ、日本、ついで韓国など少子...
【農学】森林圏科学:社会関係資本国際比較を含む研究件
❏激変する情報環境下での政治文化の国際比較研究:アフターコロナの情報発信と政治参加(22H00052)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2022-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】アジアの民主化 / 社会関係資本 / 政治文化 / 国際比較 / 新型コロナのインパクト (他8件)
【概要】
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
❏世界規模の社会参加・民主主義・社会関係資本指標の日本データ取得による分析研究(18203033)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】池田 謙一 東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 政治参加 / 社会参加 / 社会指標 / 社会関係資本 (他13件)
【概要】本研究は、世界規模で取得が進められている社会-政治参加・社会関係資本・民主主義の関係性に関わる2つの比較研究(アジアン・バロメータ調査、CSES 調査(Comparative Study of Electoral Systems))の日本データを取得し、このことによって日本の責務を果たし、日本の比較上の位置を明らかにすると同時に、2つの調査を同一対象者に対するパネルデータで取得することのメリットを...
【農学】森林圏科学:政策国際比較を含む研究件
❏社会の開放性と政策の影響に関する計量社会学的研究(21730404)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2009 - 2012
【研究代表者】三輪 哲 東北大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (20401268)
【キーワード】社会移動 / 開放性 / 流動性 / 国際比較 / 政策 (他10件)
【概要】国際比較研究を可能とする大規模調査データセットを利用して、計量的アプローチに基づく、社会移動の研究をおこなった。従来の研究では、社会民主主義的福祉レジームやポスト社会主義国において、社会移動の開放性が高いとされていた。だが、産業化時期と農業再生産にみられる特殊性を統制すると、それらの効果の大部分が失われた。したがって、政策だけでなく、後発産業化という社会変動の文脈を考慮したうえで、社会の開放性を検...
❏若者のキャリア形成過程におけるジェンダー格差の国際比較-労働、教育家族政策より(18402035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】社会学 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / ライフコース (他10件)
【概要】日本、韓国、イタリアにおいて、20 歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。...
❏公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究(14402002)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】久塚 純一 早稲田大学, 社会科学総合学術院・社会科学部, 教授 (90037086)
【キーワード】NPO / 国際比較 / 市民社会 / 行政 / 市場 (他8件)
【概要】各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなも...
【農学】水圏応用科学:市場国際比較を含む研究件
❏戦後における市場コーディネーションに関する研究―業界団体への内外調査を踏まえて(23330111)
【研究テーマ】経済史
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】寺村 泰 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (20197809)
【キーワード】業界団体 / 資料保存 / 国際比較 / 日本経済史 / 西洋経済史 (他12件)
【概要】本研究は、業種ごとに市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを資料に基づき実証するとともに、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する特質を解明するものである。第一に、日本国内にある2100の業界団体に対して保存資料に関するアンケート調査を行い、その集計結果および資料リストを冊子にまとめ、研究者に郵送したほか学会において無償配布した。第二に、海外における業界団体等の資...
❏公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究(14402002)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】久塚 純一 早稲田大学, 社会科学総合学術院・社会科学部, 教授 (90037086)
【キーワード】NPO / 国際比較 / 市民社会 / 行政 / 市場 (他8件)
【概要】各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなも...
❏戦時日本経済(02301088)
【研究テーマ】経済史
【研究種目】総合研究(A)
【研究期間】1990 - 1992
【研究代表者】原 朗 東京大学, 経済学部, 教授 (70012127)
【キーワード】戦時経済 / 統制 / 計画 / 国際比較 / 計画経済 (他9件)
【概要】平成2年〜4年度の3年度にわたって、戦時日本経済に関する資料調査・整理と、それをふまえた共同研究を実施た。資料調査は、大蔵省財政史室、通商産業省、日本銀行、防衛庁防衛研究所、三菱重工業株式会社、臨雲文、東京大学経済学部について実施した。このうち、大蔵省財政史室では、近年公開された『昭和財政史資料』9巻など、三菱重工業では、三菱造船・旧三菱重工の株主総会資料・取締役会資料・場所長会議資料など、防衛究...
【医歯薬学】基礎医学:パネルデータ国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏経済格差と教育格差の長期的因果関係の解明:親子の追跡データによる分析と国際比較(16H06323)
【研究テーマ】財政・公共経済
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2016-05-31 - 2021-03-31
【研究代表者】赤林 英夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90296731)
【キーワード】教育経済学 / 家族の経済学 / パネルデータ / 学力 / 非認知能力 (他11件)
【概要】本研究では、経済格差と教育格差の因果関係に関するエビデンスを発見するために、親子を対象とした質の高い長期データ基盤を構築し、実証研究と実験研究を実施した。さらに、経済格差と教育格差に関する国際比較研究を実施した。具体的には、テスト理論により等化された学力データを活用し、学力格差と経済格差の相関の国際比較、親の価値観が子どもの非認知能力に与える影響の日米比較の実験研究、子ども手当が親の教育支出や子ど...
【医歯薬学】基礎医学:流動性国際比較を含む研究件
❏経営資源の流動性とイノベーションの長期時系列国際比較(19KK0326)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))
【研究期間】2020 - 2022
【研究代表者】清水 洋 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (90530080)
【キーワード】イノベーション / 経営資源の流動性 / 流動性 / アントレプレナーシップ / 国際比較 (他6件)
【概要】経営資源の流動性の程度は、イノベーションの生成とそのコストにどのような影響を与えるのだろうか。これが、本研究課題の基本的な問いである。ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性の高さは、イノベーションを促進すると先行研究では考えられてきた。それらの流動性を高める政策が日本を含み様々な国でとられている。しかしながら、本当にこれらはイノベーションを促進するのだろうか。本研究では、次の3つの点を中心に分析...
❏経営資源の流動性とイノベーション(19H01518)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】清水 洋 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (90530080)
【キーワード】イノベーション / 流動性 / 国際比較 / アントレプレナーシップ / 経営資源の流動性 (他9件)
【概要】本研究プロジェクトは、ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性がイノベーションの生成のパターンにどのような影響を与えるかを分析することを目的としている。経営資源の流動性が高まれば、社会的には経営資源の配分が効率的になされ、イノベーションにとって好ましい効果があると一般的に考えられている。しかしながら、本当に経営資源の流動性の程度を上げていけば、イノベーションの生成につながるのだろうか。本研究はこれ...
❏社会の開放性と政策の影響に関する計量社会学的研究(21730404)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2009 - 2012
【研究代表者】三輪 哲 東北大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (20401268)
【キーワード】社会移動 / 開放性 / 流動性 / 国際比較 / 政策 (他10件)
【概要】国際比較研究を可能とする大規模調査データセットを利用して、計量的アプローチに基づく、社会移動の研究をおこなった。従来の研究では、社会民主主義的福祉レジームやポスト社会主義国において、社会移動の開放性が高いとされていた。だが、産業化時期と農業再生産にみられる特殊性を統制すると、それらの効果の大部分が失われた。したがって、政策だけでなく、後発産業化という社会変動の文脈を考慮したうえで、社会の開放性を検...
【医歯薬学】境界医学:信頼国際比較を含む研究件
❏行動経済学による共同体メカニズムの実証研究と理論研究(19H00599)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】大垣 昌夫 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (90566879)
【キーワード】行動経済学 / 共同体 / 国際比較 / 経済実験 / OECD Trustlab (他9件)
【概要】本課題では行動経済学の手法に基づいて国際比較可能なOECDのTrustlabという利他性等の社会的選好や信頼等の社会関係性資本を実際に謝礼を支払うオンライン実験と、アンケート調査を実施するプラットフォームを用いて、3回にわたる個人追跡データを構築した。現在までのデータ分析で、約6か月の間隔をあけた第1回調査と第2回調査の多くの個人の実際に謝礼を支払う実験で、信頼、利他性、応報性が正の相関を持って大...
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
❏市民参加による環境計画における手続き的公正と信頼に関する日欧比較調査研究(20402051)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】社会系心理学 / 環境政策 / 市民参加 / 手続き的公正 / 信頼 (他8件)
【概要】合意形成が容易ではない環境計画の受容に、手続き的公正と信頼が与える影響について、欧州事例調査及び日欧比較実験から明らかにした。事例調査からは、賛成か反対かの二分法では利害に関する意見の類似性が受容に影響を与えていたが、折衷した決定の受容については手続き的公正の重要性が示された。実験からは、公益的視点としての手続き的公正と、私益的視点から価値観の類似性がもたらす代表者への信頼との両方が、社会的受容に...
【医歯薬学】境界医学:人権国際比較を含む研究件
❏日本型21世紀対応教育の国際モデル化に関する国際比較研究-多元的モデルの構築(15H01987)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】恒吉 僚子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50236931)
【キーワード】「日本型」教育 / 教育トランスファー / TOKKATSU / 教育モデル / 社会情動的スキル (他16件)
【概要】本研究は、各国において、グローバルな規模で他国の教育を参照し、自国に取り入れてゆく「教育のトランスファー」が活発化する中、国際スタンダード化し、参照される国際モデルの多くが西欧発のものであり、国際的な教育モデルの多元化の必要性を認識するところから出発した。そして、アジアの一国として、国際的に見た日本の教育の特徴、課題と長所を国際比較を通して分析し、国際モデル化して発信した。研究成果は研究(図書、シ...
❏現代アメリカ・ナショナリズムの複合的編制をめぐる学際的研究(19201049)
【研究テーマ】地域研究
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2007 - 2010
【研究代表者】古矢 旬 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90091488)
【キーワード】ナショナリズム / 帝国 / 宗教 / 憲法 / 国際比較 (他9件)
【概要】現代アメリカの国民意識、国家意識はいかなる要素、要因によって構成され、どのような理由でどのような過程を経て変容してゆくのか、本研究はこの問に対し、歴史、政治、政治思想、外交・国際関係、経済、文化、文学、宗教などの多元的な専門領域を通して接近を図った。それにより、建国期に形成された啓蒙主義的政治理念を主柱として成立したアメリカのナショナリズムが、その後の移民の波によってもたらされた様々なエスニック文...
❏憲法の変容:国際化と地域化の下での市民生活の変動に関する国際比較研究(14520028)
【研究テーマ】公法学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】長谷川 憲 工学院大学, 工学部, 教授 (20189525)
【キーワード】憲法 / 立憲主義 / 地方自治 / 人権 / 国籍 (他15件)
【概要】本研究は、冷戦終了後の国際関係が、急速な国際化現象と地域化現象の中で進展している状況の中で、国家および国際機関の役割が変化する開題について検討してきた。 具体的には、国際化現象の下での憲法および公法理論の変容(政府権限の国際機関または地方機関への委譲、国際機関の民主主義的コントロールなどの問題)、国家機関と国際機関との関係の変容(国際機関、とりわけ押収人権裁判所・国際司法裁判所・国際刑事裁判所など...
【医歯薬学】境界医学:価値観国際比較を含む研究件
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
❏東アジア価値観国際比較調査-「信頼感」の統計科学的解析-(14252013)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2005
【研究代表者】吉野 諒三 統計数理研究所, データ科学研究系, 教授 (60220711)
【キーワード】東アジア価値観調査 / 国際比較 / 信頼 / データの科学 / 標本調査 (他17件)
【概要】本研究の重点は、以下のa)、b)、c)であった。 a)文化の伝播変容のために、東アジア諸国の人々の意識構造について統計科学的「標本抽出法」に則った面接調査を遂行する。 b)特に、21世紀における国際交流の中で、東アジア諸国民の「信頼感」のあり方について焦点を当て、世界の政治・経済の平和的発展の一助となる基礎情報を与える分析を推進させる。 c)収集した「東アジア諸国民の意識調査」の情報を中心に、既存...
【医歯薬学】境界医学:モチベーション国際比較を含む研究件
❏定量調査・定性調査両面からの日本型人事制度変化のメカニズム分析(17H02563)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 (他31件)
【概要】定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因...
❏複数レベルの組織フィールドからの人事制度分析(24330123)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】制度理論 / 産業セクター / 競争環境 / 制度環境 / 人事施策 (他32件)
【概要】(1)国レベルと産業レベルの環境が人事管理に与える影響を追究することを目的とする産業別の人事管理研究。主な研究方法は定性ケーススタディ。研究期間内に製薬・電機・金融・自動車の4産業に対して調査を実施し、産業間で日本型人事管理からの変化の度合が異なっていることを発見した。(2)国レベルの社会環境が従業員のモチベーションとキャリア志向に与える影響の分析を目的に、日独露3か国の国際比較調査を実施。国によ...
【医歯薬学】境界医学:バイオエシックス国際比較を含む研究件
❏臨床倫理国際比較研究の試み-アジア地域における研究可能性の模索(12897026)
【研究テーマ】医療社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2000
【研究代表者】赤林 朗 京都大学, 医学研究科, 教授 (70221710)
【キーワード】臨床倫理 / 医の倫理 / 医療倫理 / 生命倫理 / バイオエシックス (他6件)
【概要】本研究の目的は、現在行われている臨床倫理国際比較研究(International Clinical Ethics Proiect:ICEP)のアジア地域における共同研究の可能性を探り、具体的な国際共同研究の組織結成、研究計画およびその実施の準備を行うことである。経済成長とともに近代医療技術がアジア地域の途上国にも浸透し、そこでは先進国同様の倫理的問題が生じている。さらに臓器売買、医療資源の配分など...
❏アドバンス・ディレクティブ(事前指示)の日本社会における適用可能性(08672579)
【研究テーマ】医療社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1996 - 1997
【研究代表者】木村 利人 早稲田大学, 人間科学部, 教授 (80195388)
【キーワード】アドバンス・ディレクティブ、事前指示 / ホスピス、緩和ケア / 国際比較 / 質問紙調査 / リビングウイル (他16件)
【概要】アドバンス・ディレクティブ(事前指示)とは、患者あるいは健常人が、将来判断能力を失った際に、自らに行われる医療行為に対する意向を前もって示すことである。本研究では今後の日本の医療現場における患者の意志表示の具体的なあり方を模索した。先ず文献調査等により事前指示のあり方の各国における普遍性と多様性について検討をした。次に、人間ドック受診者(一般健常人)及び大学病院に勤務する医師を対象に「治療に関する...
【医歯薬学】境界医学:社会調査国際比較を含む研究件
❏日本の報酬格差とその正当化メカニズムの比較実証研究(16H03688)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 (他10件)
【概要】本研究は,日本社会における就業者間の報酬格差が,どの程度ひとびとに受容され,またどのように正当化されているのかを,格差の実態それ自体とともに,国際比較の観点から解明することを目的としている.このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ,米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し,日本や韓国ではそれが認められ,さらに日本では本来不利な...
❏体験談の国際比較研究-物語の構造化を用いた計量的アプローチ-(23330159)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】川端 亮 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (00214677)
【キーワード】宗教社会学 / 体験談 / 国際比較 / 質問紙調査 / 社会学 (他10件)
【概要】本研究においては、5段階からなる体験談のモデルを設定し、それぞれ異なる要因を含む16の体験談を調査対象者に提示して、それぞれの体験談を受け入れられるかどうかを尋ねた。日本においては郵送法で、アメリカ合衆国においてはインターネット調査で、それぞれ調査会社のパネルを用いて、実施した。重要な結果は、倫理的教えの体験談は受け入れやすい一方で、超越的な信念を含む体験談は受け入れがたく、レトリックのある体験談...
❏環境配慮行動の規定因に関する日独比較調査-社会文化的影響に関する環境心理学的研究-(14402048)
【研究テーマ】環境保全
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】広瀬 幸雄 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (10117921)
【キーワード】環境配慮行動 / 国際比較 / 市民参加 / 罪と恥の意識 / 交通利用行動 (他13件)
【概要】3年間の主な研究成果は以下の2つである。 1)環境配慮行動の日独比較調査 平成14年度には日独の大学生を対象とした予備調査を実施し、平成15年度にケルン市と名古屋市の一般市民を対象に本調査を実施した。調査結果によると、個人的規範は日独ともに環境配慮行動に影響を及ぼしていたが、主観的規範はドイツよりも日本の方が行動への影響が大きかった。さらに、日本では恥の意識が行動意図に影響し、ドイツでは罪悪感から...
【医歯薬学】内科系臨床医学:行動遺伝学国際比較を含む研究件
❏国際比較と双生児研究による「行動免疫」の文化的・生物的基盤の検討(20K03317)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / コロナウイルス / Covid-19 / 感染予防 / 進化 (他13件)
【概要】「行動免疫の文化的基盤」に関して,本年度は,新型コロナウイルスのパンデミックと関連した行動免疫傾向の特徴に関していくつかの実証研究を行った.まず,2021年初頭に,日本人を対象としたオンライン調査を実施し,行動免疫特性に関する大規模データを得た.このデータを,コロナ禍発生以前の2018年に実施した日本人の行動免疫特性に関するオンライン調査のオープンデータと比較して,行動免疫傾向の変化を検討した.こ...
❏行動遺伝学の手法を援用したパーソナリティ理論の構築に関する研究II(16330133)
【研究テーマ】教育心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2005
【研究代表者】大野 裕 慶應義塾大学, 保健管理センター, 教授 (70138098)
【キーワード】双生児法 / 遺伝 / 環境 / パーソナリティ / 社会的態度 (他15件)
【概要】14歳から36歳にわたる約1000組の双生児サンプルを有する慶應義塾双生児研究プロジェクト(KTP)の一環として、パーソナリティ、社会的態度、性同一性、食行動などに関する行動遺伝学的研究を行い、パーソナリティの構造とその生活への遺伝・環境の諸要因間相互作用過程の解明を行った。パーソナリティについてのめざましい成果は、パーソナリティ構造の標準図式である「ビッグファイヴ」の遺伝構造が文化間で共通である...
【医歯薬学】社会医学:ジエンダー国際比較を含む研究件
❏「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究(18H03644)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
【キーワード】家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 (他19件)
【概要】本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネ...
❏有権者の政治的無知・政治能力と政治文化の比較研究(26285036)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】DK回答 / 社会的望ましさ / ジェンダー / 政治的無知 / 政治的能力 (他9件)
【概要】政治意識調査におけるDK回答(「わからない」という回答)の発生における日米の文化差をサーヴェイ実験により確認した.その結果,以下のような知見を得ている.(1)日本人においては回答の選択肢に中点が存在する場合DK回答が減るが,米国人においてはそうした傾向が見られない.(2)日本人においては意見分布を示されることでDK回答が減るが,米国人ではそのような傾向は確認できない.(3)ジェンダー,移民への態度...
❏若者のキャリア形成過程と支援に関する国際比較研究(21330122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】成人期への以降 / 家族 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー (他9件)
【概要】日本では初職への入職経路が標準的移行以外の入職者は長期にわたって不利である。また、国際比較を通じてみると、非正規雇用率や収入および職業上の達成意欲のジェンダー差が 4 カ国中もっとも大きい。若者の初期キャリア形成パターンは、各国の労働市場の態様および制度に対応して多様である。若者のキャリア支援のためには、今後、学校から仕事への多様性分析と併せて、当該社会の主要な価値観などの文化的要因を視野に入れた...
【医歯薬学】社会医学:不平等国際比較を含む研究件
❏日本の報酬格差とその正当化メカニズムの比較実証研究(16H03688)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 (他10件)
【概要】本研究は,日本社会における就業者間の報酬格差が,どの程度ひとびとに受容され,またどのように正当化されているのかを,格差の実態それ自体とともに,国際比較の観点から解明することを目的としている.このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ,米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し,日本や韓国ではそれが認められ,さらに日本では本来不利な...
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
❏日本階層システムの構造と過程に関する総合的研究(14201017)
【研究テーマ】社会学(含社会福祉関係)
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】佐藤 嘉倫 東北大, 文学研究科, 教授 (90196288)
【キーワード】社会階層 / 不平等 / 教育 / 職業 / 制度 (他8件)
【概要】今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。 第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。 第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院...
【医歯薬学】社会医学:格差国際比較を含む研究件
❏日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究(26285122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 雇用 / 教育 / 東アジア / 国際比較 (他15件)
【概要】本研究は、日本・韓国・シンガポール等を対象に、学術的・政策的課題である、少子化の特徴およびその背景要因を理論的・実証的に研究した。研究の結果、次の3点が明らかになった。第一に、これらアジア諸国では、同棲や婚外子が少ないために、未婚化が少子化に直結している。未婚化・少子化の背景には、雇用状況、高学歴化と教育コストの増大、仕事と子育ての両立難等がある。第二に、グローバル化・サービス経済化・高学歴化のた...
❏若者のキャリア形成過程におけるジェンダー格差の国際比較-労働、教育家族政策より(18402035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】社会学 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / ライフコース (他10件)
【概要】日本、韓国、イタリアにおいて、20 歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。...
【医歯薬学】社会医学:二次分析国際比較を含む研究件
❏階層格差と意識に対する政策・制度の影響に関する比較研究(25380635)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】三輪 哲 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (20401268)
【キーワード】階層格差 / 社会移動 / マクロとミクロ / 多水準分析 / 地位志向性 (他11件)
【概要】本研究のねらいは次に述べる3点に整理される。まずは新たな階層理論の探索、縦断的データの併用による階層構造変動の精査、それから政策的な階層研究の展開である。現代日本社会を分析する上で、マイクロクラス階級図式により不平等把握の可能性と限界が示唆されたほか、出身階層による機会不平等が安定的に維持されていること、政策類型による影響は部分的で産業化過程のほうがより社会の階層間不平等への影響は大きいことが発見...
❏社会の開放性と政策の影響に関する計量社会学的研究(21730404)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】若手研究(B)
【研究期間】2009 - 2012
【研究代表者】三輪 哲 東北大学, 大学院・教育学研究科, 准教授 (20401268)
【キーワード】社会移動 / 開放性 / 流動性 / 国際比較 / 政策 (他10件)
【概要】国際比較研究を可能とする大規模調査データセットを利用して、計量的アプローチに基づく、社会移動の研究をおこなった。従来の研究では、社会民主主義的福祉レジームやポスト社会主義国において、社会移動の開放性が高いとされていた。だが、産業化時期と農業再生産にみられる特殊性を統制すると、それらの効果の大部分が失われた。したがって、政策だけでなく、後発産業化という社会変動の文脈を考慮したうえで、社会の開放性を検...
【医歯薬学】社会医学:歴史国際比較を含む研究件
❏日本の経済思想:時間と空間の中で(25380256)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】川口 浩 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90186073)
【キーワード】経済思想 / 経済史 / 国際比較 / 日本 / ヨーロッパ (他9件)
【概要】国籍・性別・専攻分野等を異にする11名による本国際共同研究は、恐らく日本人の社会経済的行動の基盤をなしているであろう日本の経済思想の歴史的特質を明らかにすることを目的とするものである。そして、そのために、考察対象の「時間」と「空間」に大きな幅を持たせるという方法を採り、実際、分析対象の「時間」は古代から近代に及び、「空間」も日中欧米にまたがっている。また、知識人だけでなく、多様な人物(群)を考察の...
❏憲法の変容:国際化と地域化の下での市民生活の変動に関する国際比較研究(14520028)
【研究テーマ】公法学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】長谷川 憲 工学院大学, 工学部, 教授 (20189525)
【キーワード】憲法 / 立憲主義 / 地方自治 / 人権 / 国籍 (他15件)
【概要】本研究は、冷戦終了後の国際関係が、急速な国際化現象と地域化現象の中で進展している状況の中で、国家および国際機関の役割が変化する開題について検討してきた。 具体的には、国際化現象の下での憲法および公法理論の変容(政府権限の国際機関または地方機関への委譲、国際機関の民主主義的コントロールなどの問題)、国家機関と国際機関との関係の変容(国際機関、とりわけ押収人権裁判所・国際司法裁判所・国際刑事裁判所など...
【医歯薬学】社会医学:オーストラリア国際比較を含む研究件
❏戦争死者慰霊の関与と継承に関する国際比較研究(22320018)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2010 - 2012
【研究代表者】西村 明 鹿児島大学, 法文学部, 准教授 (00381145)
【キーワード】慰霊 / 第三者 / 世代間継承 / 国際比較 / 宗教的エージェント (他27件)
【概要】本研究では、日本における戦争死者慰霊の第三者関与と世代間継承の問題を、海外の事例も踏まえながら比較検討した。新たな慰霊活動や慰霊巡拝の創出・開拓といった契機や、時間的推移における慰霊活動の維持等において、死者との直接的関係を持たない宗教的・世俗的エージェントの果たす役割の重要性が確認された。同時に世代間継承における意味変容のあり方がその後の展開に大きく作用することも実証的に明らかとなった。 ...
❏通信制大学院のメディア経営戦略に関する国際比較研究(10041098)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】1998 - 2000
【研究代表者】瀬田 智恵子 (1999-2000) メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (70280542)
【キーワード】通信制大学院 / イギリスの遠隔大学院 / アメリカの遠隔大学院 / カナダの遠隔大学院 / オーストラリアの遠隔大学院 (他16件)
【概要】わが国において通信制大学院が制度化されることを視野に入れて、先進的な外国の大学院の新しいメディア利用による通信制の授業形態がどのような社会的、教育的条件のもとに経営されているかを調査比較した。大学院教育の質を保証するためにメディアテクノロジー、教育プログラム、学習者サービス、教員研修、学習評価、組織運営などがどのように有機的に組織・統合されているかに焦点を当てた。 平成10年及び11年度は、イギリ...
【医歯薬学】社会医学:新自由主義国際比較を含む研究件
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
❏有機的ヴィジョンの構想力と経済統治のデザイン:世紀末~戦間期経済思想の国際比較(20243015)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2008 - 2011
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】有機的ヴィジョン / 経済統治 / 世紀末 / 戦間期 / 社会進化論 (他15件)
【概要】世紀転換期以降の社会のあり方を構想するうえで、有機体説的な社会観と進化論的なヴィジョンは相互に浸透しながら重要な役割を果たした。経済統治の現われにおいては、制度、組織、生活習慣などが自ずと育つことに委ねる「ソフトな統治」と、一元的な基準のもとで整える「ハードな統治」との2傾向が見られた。同時期における「ウェルフェア」、「ウェルービーイング」用語の変容に注意を払って、戦問期にかけての有機的ヴィジョン...
❏19世紀末〜戦間期における経済思想の国際比較-経済社会の構想と経済政策のデザイン-(16330036)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2007
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】19世紀末 / 戦間期 / 経済思想 / 経済社会 / 経済統治 (他23件)
【概要】4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領...
【医歯薬学】社会医学:民主主義国際比較を含む研究件
❏教育の統治システムは政治教育と市民の政治参加にいかなる影響を与えるのか(17KK0043)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
【研究期間】2018 - 2021
【研究代表者】村上 祐介 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (00423434)
【キーワード】市民性教育 / 政治制度 / 教育制度 / 学校の自律性 / 国際比較 (他17件)
【概要】本研究は、教育をめぐる統治システムが、学校教育とりわけ市民性教育や、将来の民主主義や市民の政治参加にどのような影響を与えうるのかという点に理論的な関心を有している。また、国際比較調査のサーベイ・データの二次分析を通じて、こうした問題関心を実証的に分析した。本研究では、党派性や政治権力の集中度、民主主義の程度などの政治的要因と、学校の自律性をはじめとする学校教育の制度的な要因の双方が、市民性教育にお...
❏民主主義の分断と選挙制度の役割(17H00971)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】ポピュリズム / 分断 / エリート / 選挙 / 投票行動 (他24件)
【概要】2017年衆議院総選挙後に,全国標本を対象にして面接調査を行った.この邦語データは東京大学SSJデータアーカイブから,また英語データはcses.orgにおいて国際比較データとして公開されている.得られた主要な知見としては,1) 所得の不平等が増すことが,選挙の正当性を疑わせる,2) 国際比較調査CSESで用意されたポピュリズム測定指標は,野党側についてはよく機能しているが,与党側に対してはさほどで...
❏アカウンタビリティ改革の包括的研究(23330043)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】高橋 百合子 神戸大学, 国際協力研究科, 准教授 (30432553)
【キーワード】アカウンタビリティ / 民主主義 / 選挙 / 市民社会 / 情報公開 (他11件)
【概要】本研究課題は、「どのような要因が政府のアカウンタビリティを高める制度構築を促進するのだろうか」という問いに対して、世界各国で進行するアカウンタビリティ改革推進の一般的条件を明らかにする試みである。具体的に、(1)アカウンタビリティ概念の整理を行い、(2)各研究分担者が「選挙アカウンタビリティ」「水平的アカウンタビリティ」「社会的アカウンタビリティ」「国際的アカウンタビリティ」のいずれかを担当し、ア...
【医歯薬学】社会医学:メデイア国際比較を含む研究件
❏デジタル・ネイティブに関する国際比較研究(21402031)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】高橋 利枝 立教大学, 社会学部, 准教授 (10365562)
【キーワード】メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 (他14件)
【概要】本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。 ...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
【医歯薬学】社会医学:パンデミック国際比較を含む研究件
❏移民・難民の子どもを包摂する文化的に適切な教育と社会統合に関する国際比較研究(20KK0044)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2020-10-27 - 2025-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】新型コロナ / 移民生徒 / 公教育 / 包摂 / 中等教育 (他13件)
【概要】本年度の研究実績は以下の三点である。 第一に、コロナ禍が各国の学校教育とマイノリティ生徒に及ぼした影響について、アメリカ、イギリス、ドイツの事例をとりあげて査読付き論文および書籍の章にまとめた。また、額賀と高橋は、日本教育学会79回大会において、「移民の社会統合における公教育の役割-ウィズ/ポストコロナ時代における包摂的な政策と実践を展望する-」を課題研究として企画し、アメリカ、カナダ、フランスの...
❏民主主義の分断と選挙制度の役割(17H00971)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】ポピュリズム / 分断 / エリート / 選挙 / 投票行動 (他24件)
【概要】2017年衆議院総選挙後に,全国標本を対象にして面接調査を行った.この邦語データは東京大学SSJデータアーカイブから,また英語データはcses.orgにおいて国際比較データとして公開されている.得られた主要な知見としては,1) 所得の不平等が増すことが,選挙の正当性を疑わせる,2) 国際比較調査CSESで用意されたポピュリズム測定指標は,野党側についてはよく機能しているが,与党側に対してはさほどで...
【医歯薬学】社会医学:国際比較研究国際比較を含む研究件
❏宗教の国際的共通性-多様性の解明と社会への影響(18H00927)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】川端 亮 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (00214677)
【キーワード】宗教性 / 国際比較 / 測定 / 社会意識 / 国際比較研究
【概要】アメリカ、イタリア、ロシア、トルコ、インド、タイ、台湾などとともに日本も一次元の共通宗教性が抽出できる。共通宗教性は祈り、瞑想、神秘体験に影響し、幸福感、利他性、文化活動などに影響する。日本においても宗教性はこれらの項目と関連する。 共通宗教性は、調査した日本、アメリカ、トルコにおいては、コロナの影響の前後であまり変化がなかった。このことは、宗教性は時代の変化にあまり影響されないことを示している可...
❏コーポレートガバナンスと企業行動、企業パフォーマンスの国際比較研究(15H03375)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】井上 光太郎 東京工業大学, 工学院, 教授 (90381904)
【キーワード】経営財務 / コーポレートガバナンス / 企業行動 / 国際比較 / 企業統治 (他7件)
【概要】本研究では、主として世界の主要先進国の上場企業のパネルデータを使用し、日本企業の財務パフォーマンスおよび株価水準の国際的に評価した場合の相対的な低さが、日本企業の特徴的なコーポレートガバナンス体制、特に内部者支配の取締役会、持ち合い株主の存在、日本における機動的な雇用調整の制限などの企業レベルおよび国レベルのそれぞれの要因によって相当程度まで説明可能であることを、実証研究により明らかにした。 研究...
❏大学における学術管理職と経営管理職の相互作用システムに関する国際比較研究(24243074)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-10-31 - 2016-03-31
【研究代表者】川嶋 太津夫 大阪大学, グローバルアドミッションズオフィス, 教授 (20177679)
【キーワード】教育社会学 / 大学経営 / シェアード・ガバナンス / 大学改革 / 国際比較研究 (他6件)
【概要】大学が自立した学術経営体として環境変化に迅速かつ柔軟に変化に対応するためには、大学のガバナンスとマネジメントの改革が喫緊の課題となっている。本研究は、マネジメントの側面に注目し、国際比較を行い、主として学術面のマネジメントに従事する「学術管理職」と財務や総務といった間接部門のマネジメントに従事する「経営管理職」の相互作用の分析を行った。その結果、 日本の大学に比して、海外大学では二つの経営層の一層...
【医歯薬学】社会医学:ロコモティブシンドローム国際比較を含む研究件
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
❏ロコモティブシンドロームの疫学指標の解明による要介護予防戦略の確立(23390172)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / 老化 / 疫学 / ロコモティブシンドローム / 要介護 (他12件)
【概要】運動器障害予防のために設立された大規模住民コホート研究ROADにおいて追跡調査を行い、わが国における大腿骨骨粗鬆症(OP)の有病者数を1280万人、変形性膝関節症(KOA) 2530万人、変形性腰椎症(LS) 3790万人、これらのいずれかを持つものは4700万人と推定した。さらにわが国におけるOP(大腿骨頸部)、KOA、LSの年間累積発生率をそれぞれ年間1.8%、3.3%、11.4%と推定した。...
【医歯薬学】社会医学:経済政策国際比較を含む研究件
❏イノベーションデータベースの構築とオープンイノベーションの国際比較研究(23243041)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30345441)
【キーワード】オープンイノベーション / 国際比較 / 米国 / 中国 / 社会ネットワーク分析 (他9件)
【概要】オープンイノベーションに関する国際比較分析を行うため、特許データと企業情報を接続した国際的なデータベースを構築した。具体的には、国内DBとして経済センサスと日本特許庁データの接続、国際DBとして、OrbisデータをPATSTATデータの接続を行った。上記のデータを活用して、産学間、企業間のイノベーションに関する連携について、計量経済モデルや社会イノベーション分析の手法を用いた実証分析を行った。最後...
❏東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係(21330070)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】大東 一郎 (2010-2011) 東北大学, 大学院・国際文化研究科, 准教授 (30245625)
【キーワード】東アジア / 政治経済学 / 財政 / 金融 / 環境 (他19件)
【概要】本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等...
❏19世紀末〜戦間期における経済思想の国際比較-経済社会の構想と経済政策のデザイン-(16330036)
【研究テーマ】経済学説・経済思想
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2007
【研究代表者】深貝 保則 横浜国立大学, 経済学部, 教授 (00165242)
【キーワード】19世紀末 / 戦間期 / 経済思想 / 経済社会 / 経済統治 (他23件)
【概要】4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領...
【医歯薬学】社会医学:NPO国際比較を含む研究件
❏少子高齢化社会における福祉システムの予防化・委任化・脱領域化に関する国際比較研究(16H02730)
【研究テーマ】新領域法学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】手嶋 豊 神戸大学, 法学研究科, 教授 (90197781)
【キーワード】少子高齢化社会 / 福祉システム / 医事法 / 国際比較 / 福祉政策 (他9件)
【概要】少子高齢化が進行する先進諸国では、伝統的福祉システムの周辺状況に大きな変化が生じている。現在、福祉人材の不足・コスト上昇等の福祉の持続可能性に関わる深刻な問題が起こっており、これらに対する対応策が実施されつつあるが、福祉の受益者である高齢者が、その選択で自己決定権を行使できない事態が生じる可能性がある。福祉の供給面では、福祉政策の変更を後押しする事態が進行している。自己決定での合理的選択は福祉制度...
❏福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成の国際比較(20402049)
【研究テーマ】社会福祉学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2008 - 2010
【研究代表者】久塚 純一 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (90037086)
【キーワード】NPO / 世代間 / 国際比較 / 次世代人材育成 / 福祉社会
【概要】福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成を研究し、その国際比較をおこなった。いずれの国においても移民など国家レベルを超えたグローバルな社会問題を、地域レベル、コミュニティレベルで扱う社会福祉専門職の仕事の重要性が高まり、その養成が急務になっていることが明らかになった。 ...
❏自殺予防戦略の国際比較共同研究の企画調査(16639008)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2004
【研究代表者】本橋 豊 秋田大学, 医学部, 教授 (10174351)
【キーワード】自殺予防 / 国際比較 / 戦略 / フィンランド / イギリス (他8件)
【概要】国家的レベルで自殺予防戦略を確立し実行しているフィンランド、イギリス、アメリカ、中国の自殺予防対策責任者と直接面談し、どのように対策を進めているか、困難要因あるいは促進要因は何かについて、キーインフォーンマントインタビューを実施した。フィンランドの自殺予防対策は一次予防を重視した協働プロセスモデルをもとに着実な成果を挙げたことが明らかになった。中国では北京市の支援のもとに自殺予防研究センターが立ち...
【医歯薬学】社会医学:運動器医学国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
【医歯薬学】社会医学:グローバリゼーション国際比較を含む研究件
❏プレ-ポストオリンピック期東京における世界創造都市の積層と接続に関する比較社会学(18H03646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】吉見 俊哉 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40201040)
【キーワード】創造都市 / オリンピック / コンタクトゾーン / メガイベント / 国際比較 (他12件)
【概要】令和元年度以来、若手研究者チームと分担研究者チームの2つが並行して研究会と議論を重ねてきた。特に若手研究者は、「ポスト2020の東京をいかに考えるか」という問題意識から、上野・秋葉原・神保町という都心北部地域における都市の変容を探究してきた。しかし、2020年3月に新型コロナウィルス感染症の拡大が深刻化し、実際の都市のフィールドでの調査研究や対面での研究会開催がきわめて困難になった。試行錯誤の後、...
❏グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究(16330061)
【研究テーマ】財政学・金融論
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2006
【研究代表者】今井 勝人 武蔵大学, 経済学部, 教授 (10062853)
【キーワード】グローバリゼーション / 福祉国家 / 福祉国家財政 / 国際比較 / 社会保障 (他18件)
【概要】本研究の研究期間は平成16-18年度であり、『グローバリゼーションの進展と福祉国家財政の国際比較研究』と題する研究成果を平成19年6月末に刊行の予定である。そこで、以下では3力年間の研究会、海外調査、国内調査・ヒアリングの状況を記す。これらをもとに上記の研究成果がまとめられることはいうまでもない。 1.研究会の開催 研究協力者の参加もえて、研究課題に関連したテーマのもと16年度8回、17年度10回...
【医歯薬学】社会医学:社会学国際比較を含む研究件
❏日本の報酬格差とその正当化メカニズムの比較実証研究(16H03688)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31
【研究代表者】有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
【キーワード】社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 (他10件)
【概要】本研究は,日本社会における就業者間の報酬格差が,どの程度ひとびとに受容され,またどのように正当化されているのかを,格差の実態それ自体とともに,国際比較の観点から解明することを目的としている.このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ,米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し,日本や韓国ではそれが認められ,さらに日本では本来不利な...
❏移民・難民選別システムの重層的再編成――9ヶ国の国際比較と越境的構造分析(16H02042)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】国際移民 / 移民政策 / 国際社会学 / 移民受入れ / 移民送出し (他13件)
【概要】国民国家の境界管理イメージを超えて、欧州では共通外部国境管理機関により、超国家的地域統合の国境管理が集権化する傾向がある。米国では連邦で移民規制の集権化が追求される一方、地域で移民規制に対しての例外措置を堅持する聖域都市sanctuary cityとの間に厳しい緊張が生まれている。境界維持のメカニズムがスケールにより分化する一方、国境における捜索活動が難民の救難のものか、検挙と排除のためのものかと...
❏福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究(15K03822)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
【キーワード】福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 (他19件)
【概要】本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造...
【医歯薬学】社会医学:要介護国際比較を含む研究件
❏ビタミンD不足症の運動器障害・要介護に及ぼす影響の解明:大規模住民コホートの追跡(24659317)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / ビタミンD不足 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 要介護 (他15件)
【概要】一般住民の追跡調査結果から、わが国においてはビタミンD(VD)欠乏症の有病率は1.2%と低かったが、VD不足症の有病率は 81.3%と極めて高いことがわかった。また血清25D値は将来の骨粗鬆症の発生を予測しうるが、変形性関節症の発生とは関連を認めないことがわかった。次に3年後の追跡調査で血清25D値の変化率(標準偏差)をみると、7.6 (13.3) %/年となり、全体として増加傾向にあることがわか...
❏ロコモティブシンドロームの疫学指標の解明による要介護予防戦略の確立(23390172)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / 老化 / 疫学 / ロコモティブシンドローム / 要介護 (他12件)
【概要】運動器障害予防のために設立された大規模住民コホート研究ROADにおいて追跡調査を行い、わが国における大腿骨骨粗鬆症(OP)の有病者数を1280万人、変形性膝関節症(KOA) 2530万人、変形性腰椎症(LS) 3790万人、これらのいずれかを持つものは4700万人と推定した。さらにわが国におけるOP(大腿骨頸部)、KOA、LSの年間累積発生率をそれぞれ年間1.8%、3.3%、11.4%と推定した。...
【医歯薬学】社会医学:働き方改革国際比較を含む研究件
❏大学等の教育・研究者の働き方改革を促進する健康管理に関する調査研究(20K18932)
【研究テーマ】
【研究種目】若手研究
【研究期間】2020-04-01 - 2024-03-31
【研究代表者】黒田 玲子 東京大学, 環境安全本部, 准教授 (50553111)
【キーワード】健康管理 / 教員・研究者 / 働き方改革 / 産業保健サービス / ヘルスリテラシー (他6件)
【概要】2021年度は、以下を実施した。 大学教員・研究者を含めて大学で雇用されている者を対象に、2020年1月以降の新型コロナウイルス感染症への大学等の対策(感染症対策と大学の研究教育運営活動継続の両立)下での働き方の実際と健康状況について尋ねるWeb質問紙調査のうち、3回目調査を、計3回繰り返し行った。調査対象は、研究代表者が所属する大学で雇用されている者、調査時期は、2020年12月調査(T1)、2...
❏定量調査・定性調査両面からの日本型人事制度変化のメカニズム分析(17H02563)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 (他31件)
【概要】定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因...
【医歯薬学】歯学:変形性関節症国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ビタミンD不足症の運動器障害・要介護に及ぼす影響の解明:大規模住民コホートの追跡(24659317)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / ビタミンD不足 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 要介護 (他15件)
【概要】一般住民の追跡調査結果から、わが国においてはビタミンD(VD)欠乏症の有病率は1.2%と低かったが、VD不足症の有病率は 81.3%と極めて高いことがわかった。また血清25D値は将来の骨粗鬆症の発生を予測しうるが、変形性関節症の発生とは関連を認めないことがわかった。次に3年後の追跡調査で血清25D値の変化率(標準偏差)をみると、7.6 (13.3) %/年となり、全体として増加傾向にあることがわか...
【医歯薬学】看護学:データベース国際比較を含む研究件
❏心臓血管外科手術データベースの国際比較と手術リスクモデルの構築(22K08947)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2022-04-01 - 2025-03-31
【研究代表者】縄田 寛 聖マリアンナ医科大学, 医学部, 准教授 (00463860)
【キーワード】心臓血管外科手術 / データベース / 国際比較 / リスクモデル
【概要】
❏日本における「生き物供養」「何でも供養」の連環的研究基盤の構築(16H01760)
【研究テーマ】図書館情報学・人文社会情報学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】相田 満 国文学研究資料館, 研究部, 准教授 (00249921)
【キーワード】供養碑 / 古事類苑 / オントロジ / GIS / 地域文化史(日本) (他39件)
【概要】主題間の関係性を構造化するDB「生き物供養碑topic map」を公開、共有を図った(蓄積5000件、公開4000件)。検索・分析が可能な主題は対象物の生息域(場所)と、碑の建立時期、内容、参考情報(文献・URL)で、各碑塔に付したGIS情報を基に当該地を示す地図が表示されるようにした。さらに、各対象の関係性を統合する概念に『古事類苑』の分類体系を適用、「類苑」全30部中17部とその下位概念に各供...
❏大規模継続データの構築を通した大学生の認知的・情緒的成長過程の国際比較研究(22243047)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2010 - 2013
【研究代表者】山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
【キーワード】学生調査 / 国際比較 / データベース / JFS(新入生調査) / JCSS(大学生調査) (他14件)
【概要】本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末まで...
【医歯薬学】看護学:キャリア形成国際比較を含む研究件
❏若者のキャリア形成過程と支援に関する国際比較研究(21330122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】成人期への以降 / 家族 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー (他9件)
【概要】日本では初職への入職経路が標準的移行以外の入職者は長期にわたって不利である。また、国際比較を通じてみると、非正規雇用率や収入および職業上の達成意欲のジェンダー差が 4 カ国中もっとも大きい。若者の初期キャリア形成パターンは、各国の労働市場の態様および制度に対応して多様である。若者のキャリア支援のためには、今後、学校から仕事への多様性分析と併せて、当該社会の主要な価値観などの文化的要因を視野に入れた...
❏若者のキャリア形成過程におけるジェンダー格差の国際比較-労働、教育家族政策より(18402035)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】社会学 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / ライフコース (他10件)
【概要】日本、韓国、イタリアにおいて、20 歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。...
【医歯薬学】看護学:人事制度国際比較を含む研究件
❏定量調査・定性調査両面からの日本型人事制度変化のメカニズム分析(17H02563)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 (他31件)
【概要】定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因...
❏複数レベルの組織フィールドからの人事制度分析(24330123)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2012-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
【キーワード】制度理論 / 産業セクター / 競争環境 / 制度環境 / 人事施策 (他32件)
【概要】(1)国レベルと産業レベルの環境が人事管理に与える影響を追究することを目的とする産業別の人事管理研究。主な研究方法は定性ケーススタディ。研究期間内に製薬・電機・金融・自動車の4産業に対して調査を実施し、産業間で日本型人事管理からの変化の度合が異なっていることを発見した。(2)国レベルの社会環境が従業員のモチベーションとキャリア志向に与える影響の分析を目的に、日独露3か国の国際比較調査を実施。国によ...
【医歯薬学】看護学:老化国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
❏変形性関節症の重症度定量的評価の確立および危険因子の解明:日英米国際共同研究(23390356)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (40401070)
【キーワード】コホート / 医療・福祉 / 老化 / 疫学 / 国際比較 (他7件)
【概要】われわれは膝、腰椎、股関節の関節裂隙、骨棘、その他OA 指標を定量化する自動定量システムを開発し、厳密なOA の国際比較を可能とした。本研究では、日本The ROAD Study(3,040例), 英国The Chingford Study(1,353例)のコホート研究による国際共同研究を行い、膝、腰椎、股関節における関節裂隙幅、骨棘形成、その他OA 指標の基準値の確立及び人種間差の解明を行うとと...
【医歯薬学】看護学:台湾国際比較を含む研究件
❏日本における「生き物供養」「何でも供養」の連環的研究基盤の構築(16H01760)
【研究テーマ】図書館情報学・人文社会情報学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】相田 満 国文学研究資料館, 研究部, 准教授 (00249921)
【キーワード】供養碑 / 古事類苑 / オントロジ / GIS / 地域文化史(日本) (他39件)
【概要】主題間の関係性を構造化するDB「生き物供養碑topic map」を公開、共有を図った(蓄積5000件、公開4000件)。検索・分析が可能な主題は対象物の生息域(場所)と、碑の建立時期、内容、参考情報(文献・URL)で、各碑塔に付したGIS情報を基に当該地を示す地図が表示されるようにした。さらに、各対象の関係性を統合する概念に『古事類苑』の分類体系を適用、「類苑」全30部中17部とその下位概念に各供...
❏生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合(25244002)
【研究テーマ】宗教学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31
【研究代表者】星川 啓慈 大正大学, 文学部, 教授 (10173585)
【キーワード】国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 (他21件)
【概要】多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特...
❏グローバル化時代における自動車受託生産メーカーの進化・変容に関する研究(23530487)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
【キーワード】経営戦略 / 生産システム / 開発システム / 人事労務 / 研究開発 (他14件)
【概要】本研究ではトヨタ、日産などのブランドメーカーから生産委託をおこなう受託生産メーカーを対象にその歴史的存在意義や組織能力の構築過程、日本自動車産業の発展に貢献してきたのかを明らかにした。歴史的には1960年代のモータリゼーションが進展する中、ブランドメーカーの淘汰とともにブランドメーカーの生産能力不足を背景に委託生産メーカーの存在意義が拡大した。またトヨタでは自社グループのアセンブラー間の品質コスト...
【医歯薬学】看護学:内容分析国際比較を含む研究件
❏ポピュリズム研究のための統合的データベースの構築と国際比較研究への新たな貢献(20KK0026)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2020-10-27 - 2025-03-31
【研究代表者】日野 愛郎 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (30457816)
【キーワード】ポピュリズム / 内容分析 / ソーシャルメディア / 世論調査 / 国際比較 (他6件)
【概要】本研究の目的は、日本におけるポピュリズムの事例や研究を踏まえて、国際比較が可能となる基礎データを構築し、日本独自の視点を提起することである。ポピュリズムの国際比較研究プロジェクトにおいて空白国となっている日本の基礎データを構築して広く公共財として提供すると同時に、他国と比較してなぜ日本においてポピュリズムが不在(と言われる)かという問いに一定の答えを提示することを試みるものである。ポピュリズム研究...
❏福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析(26380714)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】瀬川 至朗 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (00515413)
【キーワード】原発事故 / マスメディア / 新聞 / 炉心溶融 / 報道分析 (他15件)
【概要】東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見(東京電力を含む)」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。 本研...
【医歯薬学】看護学:ウエルビーイング国際比較を含む研究件
❏中区分6:政治学およびその関連分野(0)
【研究テーマ】2018
【研究種目】代議制民主主義
【研究期間】FAUI
【研究代表者】Well-Being
【キーワード】政治学
【概要】本年度の研究実績は以下の三点である。 第一に、コロナ禍が各国の学校教育とマイノリティ生徒に及ぼした影響について、アメリカ、イギリス、ドイツの事例をとりあげて査読付き論文および書籍の章にまとめた。また、額賀と高橋は、日本教育学会79回大会において、「移民の社会統合における公教育の役割-ウィズ/ポストコロナ時代における包摂的な政策と実践を展望する-」を課題研究として企画し、アメリカ、カナダ、フランスの...
❏移民の親の教育関与を支える<家族ー学校ー地域連携モデル>に関する日米研究(19K02553)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】移民第二世代 / 移民家族 / 親子関係 / アイデンティティ / 複合的困難 (他23件)
【概要】本年度の研究実績は以下の通りである。 第一に、フィリピン系を中心とする在日移民家族へのインタビュー調査をもとに、移民家族が日本社会で直面する複合的困難について、経済、文化、社会関係の重なりから理解する理論枠組みを構築した。この結果は共編著において発表した。 第二に、2010年から継続して行ってきたフィリピン系移民第二世代の若者に対するインタビュー調査の結果を共著にまとめた。家族の日本社会への編入様...
❏代議制民主主義のガバナンスの国際比較研究(18KK0039)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2018-10-09 - 2023-03-31
【研究代表者】小林 良彰 慶應義塾大学, 法学部(三田), 名誉教授 (40153655)
【キーワード】代議制民主主義 / FAUI / Well-Being / 政治学 / NPC (他8件)
【概要】令和3年度は、本研究課題で実施した自治体関係者に対する調査データを用いて、当初計画を超えてFAUI研究の成果であるNPC首長のタイプが市民のWell-Beingにどのような効果をもたらすのかを実証的に明らかにした。具体的には、Well-Beingを五つの次元(safety and security、health、wealth、convenience、amenity)に分けて各々の次元をもたらす社会...
【医歯薬学】看護学:感染症国際比較を含む研究件
❏国際比較と双生児研究による「行動免疫」の文化的・生物的基盤の検討(20K03317)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / コロナウイルス / Covid-19 / 感染予防 / 進化 (他13件)
【概要】「行動免疫の文化的基盤」に関して,本年度は,新型コロナウイルスのパンデミックと関連した行動免疫傾向の特徴に関していくつかの実証研究を行った.まず,2021年初頭に,日本人を対象としたオンライン調査を実施し,行動免疫特性に関する大規模データを得た.このデータを,コロナ禍発生以前の2018年に実施した日本人の行動免疫特性に関するオンライン調査のオープンデータと比較して,行動免疫傾向の変化を検討した.こ...
❏「行動免疫仮説」に基づく感情の適応的機能に関する総合的検討(15K04042)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / 適応 / 進化 / 国際比較 / 行動遺伝モデル (他11件)
【概要】本研究の目的は,行動免疫と呼ばれるヒトの感情的システムの心理的・生物的基盤について,明らかにすることであった.一連の調査や実験から得られた知見は,食行動や配偶者選択といった基本的な人間行動の解明に際して,少なくとも部分的には行動免疫に配慮する必要のあることを示唆するものであった.また,国際比較や双子研究から得られた知見は,個人の行動免疫特性が,遺伝と環境の双方からそれぞれ影響を受けて形成される適応...
【医歯薬学】看護学:危険因子国際比較を含む研究件
❏ビタミンD不足症の運動器障害・要介護に及ぼす影響の解明:大規模住民コホートの追跡(24659317)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / ビタミンD不足 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 要介護 (他15件)
【概要】一般住民の追跡調査結果から、わが国においてはビタミンD(VD)欠乏症の有病率は1.2%と低かったが、VD不足症の有病率は 81.3%と極めて高いことがわかった。また血清25D値は将来の骨粗鬆症の発生を予測しうるが、変形性関節症の発生とは関連を認めないことがわかった。次に3年後の追跡調査で血清25D値の変化率(標準偏差)をみると、7.6 (13.3) %/年となり、全体として増加傾向にあることがわか...
❏ロコモティブシンドロームの疫学指標の解明による要介護予防戦略の確立(23390172)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / 老化 / 疫学 / ロコモティブシンドローム / 要介護 (他12件)
【概要】運動器障害予防のために設立された大規模住民コホート研究ROADにおいて追跡調査を行い、わが国における大腿骨骨粗鬆症(OP)の有病者数を1280万人、変形性膝関節症(KOA) 2530万人、変形性腰椎症(LS) 3790万人、これらのいずれかを持つものは4700万人と推定した。さらにわが国におけるOP(大腿骨頸部)、KOA、LSの年間累積発生率をそれぞれ年間1.8%、3.3%、11.4%と推定した。...
【医歯薬学】看護学:ゲノム国際比較を含む研究件
❏変形性関節症の重症度定量的評価の確立および危険因子の解明:日英米国際共同研究(23390356)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (40401070)
【キーワード】コホート / 医療・福祉 / 老化 / 疫学 / 国際比較 (他7件)
【概要】われわれは膝、腰椎、股関節の関節裂隙、骨棘、その他OA 指標を定量化する自動定量システムを開発し、厳密なOA の国際比較を可能とした。本研究では、日本The ROAD Study(3,040例), 英国The Chingford Study(1,353例)のコホート研究による国際共同研究を行い、膝、腰椎、股関節における関節裂隙幅、骨棘形成、その他OA 指標の基準値の確立及び人種間差の解明を行うとと...
❏ロコモティブシンドロームの疫学指標の解明による要介護予防戦略の確立(23390172)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / 老化 / 疫学 / ロコモティブシンドローム / 要介護 (他12件)
【概要】運動器障害予防のために設立された大規模住民コホート研究ROADにおいて追跡調査を行い、わが国における大腿骨骨粗鬆症(OP)の有病者数を1280万人、変形性膝関節症(KOA) 2530万人、変形性腰椎症(LS) 3790万人、これらのいずれかを持つものは4700万人と推定した。さらにわが国におけるOP(大腿骨頸部)、KOA、LSの年間累積発生率をそれぞれ年間1.8%、3.3%、11.4%と推定した。...
【医歯薬学】看護学:コホート国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏変形性関節症の重症度定量的評価の確立および危険因子の解明:日英米国際共同研究(23390356)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (40401070)
【キーワード】コホート / 医療・福祉 / 老化 / 疫学 / 国際比較 (他7件)
【概要】われわれは膝、腰椎、股関節の関節裂隙、骨棘、その他OA 指標を定量化する自動定量システムを開発し、厳密なOA の国際比較を可能とした。本研究では、日本The ROAD Study(3,040例), 英国The Chingford Study(1,353例)のコホート研究による国際共同研究を行い、膝、腰椎、股関節における関節裂隙幅、骨棘形成、その他OA 指標の基準値の確立及び人種間差の解明を行うとと...
❏アジア諸国における双生児コホートの連携を構築するための企画調査(17639007)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005
【研究代表者】大木 秀一 石川県立看護大学, 看護学部, 助教授 (00303404)
【キーワード】国際研究者交流 / 韓国:中国:台湾:シンガポール:スリランカ / 双生児研究 / 国際比較 / 母子保健 (他8件)
【概要】遺伝疫学・母子保健の資源として欧米先進国だけでなく近年ではアジア諸国でも精力的に双生児コホートが構築されている。欧米に比較しうる双生児コホート構築の可能性も含め、アジア諸国における双生児コホートの現状を調査し、併せて各国の連携関係を確認・強化することを目的に本研究を行った。 1.国際共同研究の企画に向けての情報収集 アジア諸国のツインコホートの現状分析を実施した。多胎児家庭の母子保健に関するアジア...
【医歯薬学】看護学:予防医学国際比較を含む研究件
❏認知症早期発見時代のネオ・ジェロントロジー:当事者の視点を活かす臨床構築に向けて(16KT0123)
【研究テーマ】ネオ・ジェロントロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-07-19 - 2019-03-31
【研究代表者】北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
【キーワード】認知症 / 医療人類学 / 精神医学 / 老い / 早期発見 (他17件)
【概要】現在日本では、認知症の早期発見が推進されることで多くの人々が救済されると同時に、老いに対する不安も高まっている。北中は臨床現場での人類学的調査を通じて、認知症診断がもたらす不確実性が1)急速な薬理化、2)予防言説の隆盛とそこに潜む「魔術的思考」、3)「新健康主義」をもたらしていることを明らかにした。他方で、認知症臨床における当事者運動との協働から、従来の精神療法的共感の形に加え、脳神経科学的共感と...
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
【医歯薬学】看護学:サルコぺニア国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
【医歯薬学】看護学:政治学国際比較を含む研究件
❏代議制民主主義のガバナンスの国際比較研究(18KK0039)
【研究テーマ】
【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
【研究期間】2018-10-09 - 2023-03-31
【研究代表者】小林 良彰 慶應義塾大学, 法学部(三田), 名誉教授 (40153655)
【キーワード】代議制民主主義 / FAUI / Well-Being / 政治学 / NPC (他8件)
【概要】令和3年度は、本研究課題で実施した自治体関係者に対する調査データを用いて、当初計画を超えてFAUI研究の成果であるNPC首長のタイプが市民のWell-Beingにどのような効果をもたらすのかを実証的に明らかにした。具体的には、Well-Beingを五つの次元(safety and security、health、wealth、convenience、amenity)に分けて各々の次元をもたらす社会...
❏民主主義の分断と選挙制度の役割(17H00971)
【研究テーマ】政治学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】山田 真裕 関西学院大学, 法学部, 教授 (40260468)
【キーワード】ポピュリズム / 分断 / エリート / 選挙 / 投票行動 (他24件)
【概要】2017年衆議院総選挙後に,全国標本を対象にして面接調査を行った.この邦語データは東京大学SSJデータアーカイブから,また英語データはcses.orgにおいて国際比較データとして公開されている.得られた主要な知見としては,1) 所得の不平等が増すことが,選挙の正当性を疑わせる,2) 国際比較調査CSESで用意されたポピュリズム測定指標は,野党側についてはよく機能しているが,与党側に対してはさほどで...
【医歯薬学】看護学:学校教育国際比較を含む研究件
❏異文化受容意識・態度の国際調査:多様性の尊重と共生の研究(20K02592)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
【キーワード】異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 (他9件)
【概要】本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。 本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は...
❏成熟社会における学校教育を経由した階層形成メカニズムの比較歴史社会学的解明(19H01646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
【キーワード】戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 (他26件)
【概要】2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団(主義)教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。 インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団(主義)教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集し...
❏知識基盤社会を支える統計教育の新展開-小中高と大学・社会を繋ぐ教育システムの研究(21300108)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】渡辺 美智子 慶應義塾大学, 健康マネジメント研究科, 教授 (50150397)
【キーワード】統計教育 / データサイエンス / e-learning / センサス@スクール / オープンエデュケーションコンテンツ (他14件)
【概要】1990 年代半ば以降,日本を除く諸外国では,初中等教育から高等教育に至るまで,問題解決型統計思考力育成に向けた教育改革がカリキュラム,教授法,学習スタイル,教材,評価の枠組みに至るまで,精力的に行われてきたが,日本においては,近年徐々にその改革の兆しが現れている段階である。 その背景の中で,本研究では,国際統計教育分科会(IASE), 日本統計学会統計教育委員会等の統計リテラシーの普及を協議する...
【医歯薬学】看護学:米国国際比較を含む研究件
❏持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発(24501298)
【研究テーマ】地理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】田部 俊充 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20272875)
【キーワード】ESD / 地理教育 / マルチスケール / 社会科教育 / 東日本大震災 (他13件)
【概要】本研究はマルチスケールのESD 教育という着眼点で各国のESD 教育をとらえなおし,日本におけるマルチスケールでのESD教材の開発を行った。まず,実践事例のスケールに応じた整理と分析ではスケールを通じて共通する問題意識を明確化した。次に,英国や米国の実践事例やカリキュラムを空間的スケールごとにどのような課題が取り上げられているかに注目して分析した。そして、東日本大震災を題材とした授業実践事例の収集...
❏イノベーションデータベースの構築とオープンイノベーションの国際比較研究(23243041)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2016-03-31
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30345441)
【キーワード】オープンイノベーション / 国際比較 / 米国 / 中国 / 社会ネットワーク分析 (他9件)
【概要】オープンイノベーションに関する国際比較分析を行うため、特許データと企業情報を接続した国際的なデータベースを構築した。具体的には、国内DBとして経済センサスと日本特許庁データの接続、国際DBとして、OrbisデータをPATSTATデータの接続を行った。上記のデータを活用して、産学間、企業間のイノベーションに関する連携について、計量経済モデルや社会イノベーション分析の手法を用いた実証分析を行った。最後...
❏ITイノベーションの経済効果に関する定量分析:日米東アジアの国際比較(17530174)
【研究テーマ】応用経済学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【研究代表者】元橋 一之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (30345441)
【キーワード】情報通信技術 / 生産性分析 / 国際比較 / イノベーション指標 / 中国 (他10件)
【概要】本研究プロジェクトは(1)企業レベルデータに基づくITと企業パフォーマンスと(2)IT産業のイノベーションパフォーマンスと競争力分析の2つの大きなパートに分かれる。まず、企業レベルデータに基づく分析においては、日米の情報ネットワーク活用に関する企業データを用いてITと生産性に関する分析を行った。その結果、日米の企業、両者とも情報ネットワークを利用することによる生産性に対する効果が確認されたが、米国...
【医歯薬学】看護学:外国人労働者国際比較を含む研究件
❏移民・難民選別システムの重層的再編成――9ヶ国の国際比較と越境的構造分析(16H02042)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】国際移民 / 移民政策 / 国際社会学 / 移民受入れ / 移民送出し (他13件)
【概要】国民国家の境界管理イメージを超えて、欧州では共通外部国境管理機関により、超国家的地域統合の国境管理が集権化する傾向がある。米国では連邦で移民規制の集権化が追求される一方、地域で移民規制に対しての例外措置を堅持する聖域都市sanctuary cityとの間に厳しい緊張が生まれている。境界維持のメカニズムがスケールにより分化する一方、国境における捜索活動が難民の救難のものか、検挙と排除のためのものかと...
❏選別的移民政策の国際比較――新自由主義/新保守主義と国民国家の境界再編成(24252008)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】小井土 彰宏 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60250396)
【キーワード】移民政策 / 国際移民 / 国際社会学 / 外国人労働者 / 労働市場 (他10件)
【概要】選別移民政策を単なる高度技能移民の移民の積極的誘致としてではなく、移民の受け入れと排除の両面を統合的に捉える視点を打ち出し、これにより主要受け入れ7カ国の1990年代末以降の諸政策を比較検討し、移民政策に内在する両要素を相互補完的なものとしてその傾向を横断的に俯瞰した。この結果、1)デジタル化したIDカード・生体認証が作り出す技術インフラが両目的の統合的に追求する傾向の存在、2)排斥されたはずの非...
【医歯薬学】看護学:日本国際比較を含む研究件
❏小区分09020:教育社会学関連(0)
【研究テーマ】2019
【研究種目】戦後日本
【研究期間】比較歴史社会学
【研究代表者】学校教育
【キーワード】集団主義教育
【概要】本研究は、憲法改正を法形式上の改正(憲法典の改正)に限定せず、より広範な統治ルールの変更を含む「実質的意味の憲法」の改正として捉えた上で、それに対する有権者の認識や支持/不支持のあり方、政治家や有識者の言説などを含む多数派形成のあり方について、日本のみならず諸外国との比較の観点から明らかにすることを目指したものである。 2年度目に当たる2021年度においては、初年度に実施したオンラインサーヴェイの...
❏高速鉄道整備の地域イノベーションに与える影響に関する研究(20K04717)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】加藤 浩徳 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (70272359)
【キーワード】高速鉄道 / 地域イノベーション / 特許出願数 / 日本 / ケーススタディ (他8件)
【概要】本研究は,高速鉄道を対象とし,その整備が地域イノベーションに与える影響の有無とその因果効果を分析するとともに,その因果が生じるメカニズムを解明することにより,今後の我が国における新幹線整備ならびに新幹線技術の海外展開に向けて政策的示唆を得ることを目的とする. 今年度は,昨年度の国際比較分析に続いて,高速鉄道の地域イノベーションに与える影響把握を目的に,我が国を対象とした事例分析を行った.ここでは,...
❏成熟社会における学校教育を経由した階層形成メカニズムの比較歴史社会学的解明(19H01646)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
【キーワード】戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 (他26件)
【概要】2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団(主義)教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。 インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団(主義)教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集し...
【医歯薬学】看護学:医療・福祉国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
❏ビタミンD不足症の運動器障害・要介護に及ぼす影響の解明:大規模住民コホートの追跡(24659317)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / ビタミンD不足 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 要介護 (他15件)
【概要】一般住民の追跡調査結果から、わが国においてはビタミンD(VD)欠乏症の有病率は1.2%と低かったが、VD不足症の有病率は 81.3%と極めて高いことがわかった。また血清25D値は将来の骨粗鬆症の発生を予測しうるが、変形性関節症の発生とは関連を認めないことがわかった。次に3年後の追跡調査で血清25D値の変化率(標準偏差)をみると、7.6 (13.3) %/年となり、全体として増加傾向にあることがわか...
【医歯薬学】看護学:保健師国際比較を含む研究件
❏現代社会の健康課題解決に資する新しい公衆衛生看護学の構築(23660092)
【研究テーマ】地域・老年看護学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2011 - 2012
【研究代表者】村嶋 幸代 大分県立看護科学大学, 看護学部, 教授 (60123204)
【キーワード】公衆衛生看護学 / 保健師 / 学問体系 / 現代社会の健康課題 / 学問体系構築 (他6件)
【概要】新しい公衆衛生看護学の学問体系を、国際的な視点を踏まえて構築することを目的とした。諸外国の文献 19 本を検討し、保健師の活動目的、コアコンピテンシー、専門的コンピテンシー、領域(科目)から成る学問体系を作成した。社会的公正・サスティナビリティの視点、また、リーダーシップ・専門的自律・教育力・国際性・IT の能力が包含された点が、現行の保健師教育に比して新しい点であると言える。 ...
❏地域看護学における用語の国際比較研究(16639022)
【研究テーマ】地域・老年看護学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2004
【研究代表者】村嶋 幸代 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (60123204)
【キーワード】地域看護学 / 保健師 / 用語 / 活動モデル / 国際比較
【概要】目的:本研究は、地域看護学に関連する用語の標準化を目指し、地域看護に関わる学(今回は行政保健師)の活動モデルを開発することを目的とした。 方法:地域看護の活動経験を有する研究者9名でブレーンストーミングを重ね、行政保健師活動を説明する用語を集め体系化した。 保健師活動の意味を最も説明できると考えられた分類軸として、レベル1:保健師活動の行為目的の大分類、レベル2:行為目的の小分類、レベル3:行為の...
【医歯薬学】看護学:疫学国際比較を含む研究件
❏認知症早期発見時代のネオ・ジェロントロジー:当事者の視点を活かす臨床構築に向けて(16KT0123)
【研究テーマ】ネオ・ジェロントロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-07-19 - 2019-03-31
【研究代表者】北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
【キーワード】認知症 / 医療人類学 / 精神医学 / 老い / 早期発見 (他17件)
【概要】現在日本では、認知症の早期発見が推進されることで多くの人々が救済されると同時に、老いに対する不安も高まっている。北中は臨床現場での人類学的調査を通じて、認知症診断がもたらす不確実性が1)急速な薬理化、2)予防言説の隆盛とそこに潜む「魔術的思考」、3)「新健康主義」をもたらしていることを明らかにした。他方で、認知症臨床における当事者運動との協働から、従来の精神療法的共感の形に加え、脳神経科学的共感と...
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
【医歯薬学】看護学:コホート研究国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
❏ビタミンD不足症の運動器障害・要介護に及ぼす影響の解明:大規模住民コホートの追跡(24659317)
【研究テーマ】公衆衛生学・健康科学
【研究種目】挑戦的萌芽研究
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / ビタミンD不足 / 骨粗鬆症 / 変形性関節症 / 要介護 (他15件)
【概要】一般住民の追跡調査結果から、わが国においてはビタミンD(VD)欠乏症の有病率は1.2%と低かったが、VD不足症の有病率は 81.3%と極めて高いことがわかった。また血清25D値は将来の骨粗鬆症の発生を予測しうるが、変形性関節症の発生とは関連を認めないことがわかった。次に3年後の追跡調査で血清25D値の変化率(標準偏差)をみると、7.6 (13.3) %/年となり、全体として増加傾向にあることがわか...
【医歯薬学】看護学:質問紙調査国際比較を含む研究件
❏体験談の国際比較研究-物語の構造化を用いた計量的アプローチ-(23330159)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31
【研究代表者】川端 亮 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (00214677)
【キーワード】宗教社会学 / 体験談 / 国際比較 / 質問紙調査 / 社会学 (他10件)
【概要】本研究においては、5段階からなる体験談のモデルを設定し、それぞれ異なる要因を含む16の体験談を調査対象者に提示して、それぞれの体験談を受け入れられるかどうかを尋ねた。日本においては郵送法で、アメリカ合衆国においてはインターネット調査で、それぞれ調査会社のパネルを用いて、実施した。重要な結果は、倫理的教えの体験談は受け入れやすい一方で、超越的な信念を含む体験談は受け入れがたく、レトリックのある体験談...
❏アドバンス・ディレクティブ(事前指示)の日本社会における適用可能性(08672579)
【研究テーマ】医療社会学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1996 - 1997
【研究代表者】木村 利人 早稲田大学, 人間科学部, 教授 (80195388)
【キーワード】アドバンス・ディレクティブ、事前指示 / ホスピス、緩和ケア / 国際比較 / 質問紙調査 / リビングウイル (他16件)
【概要】アドバンス・ディレクティブ(事前指示)とは、患者あるいは健常人が、将来判断能力を失った際に、自らに行われる医療行為に対する意向を前もって示すことである。本研究では今後の日本の医療現場における患者の意志表示の具体的なあり方を模索した。先ず文献調査等により事前指示のあり方の各国における普遍性と多様性について検討をした。次に、人間ドック受診者(一般健常人)及び大学病院に勤務する医師を対象に「治療に関する...
【医歯薬学】看護学:社会参加国際比較を含む研究件
❏国際比較のための価値・信頼・政治参加・民主主義指標の日本データ取得とその解析研究(21223001)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(S)
【研究期間】2009 - 2013
【研究代表者】池田 謙一 同志社大学, 社会学部, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 社会参加 / 政治参加 / 価値意識 / ソーシャル・ネットワーク (他19件)
【概要】本研究では、3つの国際比較データを、同一対象者をターゲットとした面接パネル調査を通じて取得し、この面での日本の貢献を果たしつつ、他国にない主要比較調査間の関連性を解析可能とした。ここで対象とする調査とは、世界価値観調査(WVS : World Values Survey)、アジアン・バロメータ調査(ABS : Asian Barometer Survey)、選挙制度の効果の国際比較調査(CSES ...
❏世界規模の社会参加・民主主義・社会関係資本指標の日本データ取得による分析研究(18203033)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2006 - 2008
【研究代表者】池田 謙一 東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 教授 (30151286)
【キーワード】集合現象 / 政治参加 / 社会参加 / 社会指標 / 社会関係資本 (他13件)
【概要】本研究は、世界規模で取得が進められている社会-政治参加・社会関係資本・民主主義の関係性に関わる2つの比較研究(アジアン・バロメータ調査、CSES 調査(Comparative Study of Electoral Systems))の日本データを取得し、このことによって日本の責務を果たし、日本の比較上の位置を明らかにすると同時に、2つの調査を同一対象者に対するパネルデータで取得することのメリットを...
【医歯薬学】看護学:介護予防国際比較を含む研究件
❏変形性関節症、加齢性筋肉減弱現象の定量評価による運動機能障害への影響:国際研究(26293331)
【研究テーマ】整形外科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
【キーワード】運動器障害 / 変形性関節症 / サルコペニア / コホート / 医療、福祉 (他13件)
【概要】本研究は、日本The ROAD studyおよび英国The Hertfordshire study, The Chingford studyといった大規模コホートによるOAおよびサルコぺニアに関する世界に類のない大規模国際共同研究により、膝、腰椎、股関節の関節(椎間)裂隙、骨棘形成、その他OA指標、サルコペニアの基準値を明らかにするとともに、関節(椎間)裂隙の狭小化が運動機能低下に大きな影響を与え...
❏ロコモとメタボと認知症の相互作用の解明:住民コホート10年間の追跡(26293139)
【研究テーマ】疫学・予防医学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
【キーワード】医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 (他14件)
【概要】大規模住民コホートROADスタディの10年間の追跡調査から、要介護のリスクをあげる運動器疾患であるロコモティブシンドローム(ロコモ)の主原因となる変形性関節症(OA)、骨粗鬆症(OP)、脳卒中のリスクをあげるメタボリックシンドローム(メタボ)と認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)それぞれについて疫学指標(有病率、発生率)を解明し、OA、OPとメタボ、MCIそれぞれの存在が、他の疾患の発生に及...
【医歯薬学】看護学:日米比較国際比較を含む研究件
❏小区分09020:教育社会学関連(0)
【研究テーマ】2019
【研究種目】移民第二世代
【研究期間】移民家族
【研究代表者】親子関係
【キーワード】アイデンティティ
【概要】本研究プロジェクトは、日米のアントレプレナーシップについての実証的な分析を行うものである。より具体的には、1950年代から2010年代の日米の新興市場を含めた上場企業を分析対象として、ビジネス機会の追及に必要な経営資源の組み換えの柔軟性を測定し、長期の時系列の実証研究を行う。高い水準のアントレプレナーシップを可能にする組織的な特徴を量的、質的の両面から分析を行っていく。 新型コロナの流行が続いてお...
❏視線測定・調査実験による政治情報への接触の測定と理論の再構築-日米比較を通して-(19K23180)
【研究テーマ】
【研究種目】研究活動スタート支援
【研究期間】2019-08-30 - 2023-03-31
【研究代表者】劉 凌 早稲田大学, 政治経済学術院, 次席研究員 (80844521)
【キーワード】選択的接触 / 調査実験 / 日米比較 / メディア情報選択 / 国際比較 (他7件)
【概要】本研究課題は、有権者の政治的態度の維持という過程に鍵として働いている人の情報への接触に注目し、実験の技法を用いて、日米比較というアプローチから、なぜメディアを相対的に高い信頼を寄せる傾向がある日本人の投票行動はメディアに影響されないのかという問いを解決することを目指す。より具体的に言えば、メディアの政治的効果が限定であることは、アメリカのみならず、日本の実証データからも支持されている。しかし、メデ...
❏移民の親の教育関与を支える<家族ー学校ー地域連携モデル>に関する日米研究(19K02553)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】額賀 美紗子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (60586361)
【キーワード】移民第二世代 / 移民家族 / 親子関係 / アイデンティティ / 複合的困難 (他23件)
【概要】本年度の研究実績は以下の通りである。 第一に、フィリピン系を中心とする在日移民家族へのインタビュー調査をもとに、移民家族が日本社会で直面する複合的困難について、経済、文化、社会関係の重なりから理解する理論枠組みを構築した。この結果は共編著において発表した。 第二に、2010年から継続して行ってきたフィリピン系移民第二世代の若者に対するインタビュー調査の結果を共著にまとめた。家族の日本社会への編入様...
【医歯薬学】看護学:意思決定国際比較を含む研究件
❏がん治療選好の国際標準ハイリスク志向尺度構成:日本知見の米英ブルガリアへの敷衍(19K03366)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】山岸 侯彦 東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 准教授 (70286136)
【キーワード】がん / リスク知覚 / リスクテイキング / 治療楽観性 / 国際比較 (他8件)
【概要】本課題は令和元年から三年を予定していた.令和元年の目標中,日本,米国及び英国・勃国のがん患者の協力を得て質問紙調査の項目選定までは実現した.令和元年末より地球規模で新型コロナウィルスが猖獗を極め,四カ国にて,次の目的であったデータ収集は不可能であった.そのため,最終年度を一年延長した.令和四年五月現在,英国等でCOVID-19対策が全廃され,本邦も同様の変化を期待し,補助事業期間延長中,データ収集...
❏多主体参加型都市計画の成立条件に関する国際比較研究(17601001)
【研究テーマ】都市
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2007
【研究代表者】小泉 秀樹 東京大学, 大学院・工学系研究科, 准教授 (30256664)
【キーワード】多主体 / 参加 / 意思決定 / 都市計画 / 国際比較
【概要】収集(追加調査含む)した事例を対象として、多主体参加型の計画策定手法について、以下の視点より、日英米の社会条件を考慮しつつ国際比較研究をおこない、日本において多主体が参加する都市計画が成立するための条件を明らかにした。 ・意思決定制度 フォーラム、アリーナ、コートの各段階において、日本の都市計画、まちづくり制度においては、多主体が参加し、協働することを補償する制度規定は、極めて不十分であることが、...
【医歯薬学】看護学:文化国際比較を含む研究件
❏認知症早期発見時代のネオ・ジェロントロジー:当事者の視点を活かす臨床構築に向けて(16KT0123)
【研究テーマ】ネオ・ジェロントロジー
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2016-07-19 - 2019-03-31
【研究代表者】北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
【キーワード】認知症 / 医療人類学 / 精神医学 / 老い / 早期発見 (他17件)
【概要】現在日本では、認知症の早期発見が推進されることで多くの人々が救済されると同時に、老いに対する不安も高まっている。北中は臨床現場での人類学的調査を通じて、認知症診断がもたらす不確実性が1)急速な薬理化、2)予防言説の隆盛とそこに潜む「魔術的思考」、3)「新健康主義」をもたらしていることを明らかにした。他方で、認知症臨床における当事者運動との協働から、従来の精神療法的共感の形に加え、脳神経科学的共感と...
❏「医療」と「文化」の多次元的連関に関する統計科学的研究(14402043)
【研究テーマ】統計科学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2002 - 2004
【研究代表者】山岡 和枝 国立保健医療科学院, 技術評価部, 開発技術評価室長 (50091038)
【キーワード】医療 / 文化 / 多次元的連関 / 国際比較 / 文化的差異 (他9件)
【概要】今回の科学研究費の交付期間内には、「医療と文化の多次元的連関に関する統計科学的研究」の一部として、特に以下の3点を行うことを目的として研究を遂行した。1)医療における文化的差異の影響について、欧米諸国については既成の国際比較研究結果の2次分析を行い、その要因を明らかにする。さらに新たに比較のための文化的連鎖を拡げるため、アジア諸国なども念頭に入れ、統計学的標本抽出に則った面接調査の遂行の可能性を検...
【医歯薬学】看護学:異文化国際比較を含む研究件
❏異文化受容意識・態度の国際調査:多様性の尊重と共生の研究(20K02592)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
【キーワード】異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 (他9件)
【概要】本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。 本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は...
❏人と組織に着目したグローバル企業によるイノベーション創出の国際比較研究(23243059)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
【キーワード】R&D / 研究開発 / グローバル化 / 日本 / 製造業 (他20件)
【概要】日本の代表的製造企業を対象に、企業のグローバル化の中で、どのようにイノベーション活動を行っているか、他国の類似企業、あるいは対象企業の海外事業所と比較しながら、その活動の主役である技術者と彼らが働く職場に着目して調査を行った。それら調査と内容検討の結果、以下の点が確認された。 1つには、R&D(研究開発活動)のグローバル化、特に海外R&D拠点の展開と拡充、および本国R&D拠点との連携の強化を急速に...
【医歯薬学】看護学:環境国際比較を含む研究件
❏東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係(21330070)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】大東 一郎 (2010-2011) 東北大学, 大学院・国際文化研究科, 准教授 (30245625)
【キーワード】東アジア / 政治経済学 / 財政 / 金融 / 環境 (他19件)
【概要】本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等...
❏行動遺伝学の手法を援用したパーソナリティ理論の構築に関する研究II(16330133)
【研究テーマ】教育心理学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2004 - 2005
【研究代表者】大野 裕 慶應義塾大学, 保健管理センター, 教授 (70138098)
【キーワード】双生児法 / 遺伝 / 環境 / パーソナリティ / 社会的態度 (他15件)
【概要】14歳から36歳にわたる約1000組の双生児サンプルを有する慶應義塾双生児研究プロジェクト(KTP)の一環として、パーソナリティ、社会的態度、性同一性、食行動などに関する行動遺伝学的研究を行い、パーソナリティの構造とその生活への遺伝・環境の諸要因間相互作用過程の解明を行った。パーソナリティについてのめざましい成果は、パーソナリティ構造の標準図式である「ビッグファイヴ」の遺伝構造が文化間で共通である...
【医歯薬学】看護学:適応国際比較を含む研究件
❏国際比較と双生児研究による「行動免疫」の文化的・生物的基盤の検討(20K03317)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / コロナウイルス / Covid-19 / 感染予防 / 進化 (他13件)
【概要】「行動免疫の文化的基盤」に関して,本年度は,新型コロナウイルスのパンデミックと関連した行動免疫傾向の特徴に関していくつかの実証研究を行った.まず,2021年初頭に,日本人を対象としたオンライン調査を実施し,行動免疫特性に関する大規模データを得た.このデータを,コロナ禍発生以前の2018年に実施した日本人の行動免疫特性に関するオンライン調査のオープンデータと比較して,行動免疫傾向の変化を検討した.こ...
❏「行動免疫仮説」に基づく感情の適応的機能に関する総合的検討(15K04042)
【研究テーマ】社会心理学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】福川 康之 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90393165)
【キーワード】行動免疫 / 適応 / 進化 / 国際比較 / 行動遺伝モデル (他11件)
【概要】本研究の目的は,行動免疫と呼ばれるヒトの感情的システムの心理的・生物的基盤について,明らかにすることであった.一連の調査や実験から得られた知見は,食行動や配偶者選択といった基本的な人間行動の解明に際して,少なくとも部分的には行動免疫に配慮する必要のあることを示唆するものであった.また,国際比較や双子研究から得られた知見は,個人の行動免疫特性が,遺伝と環境の双方からそれぞれ影響を受けて形成される適応...
【医歯薬学】看護学:人材育成国際比較を含む研究件
❏グローバル化時代における自動車受託生産メーカーの進化・変容に関する研究(23530487)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2011 - 2013
【研究代表者】中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
【キーワード】経営戦略 / 生産システム / 開発システム / 人事労務 / 研究開発 (他14件)
【概要】本研究ではトヨタ、日産などのブランドメーカーから生産委託をおこなう受託生産メーカーを対象にその歴史的存在意義や組織能力の構築過程、日本自動車産業の発展に貢献してきたのかを明らかにした。歴史的には1960年代のモータリゼーションが進展する中、ブランドメーカーの淘汰とともにブランドメーカーの生産能力不足を背景に委託生産メーカーの存在意義が拡大した。またトヨタでは自社グループのアセンブラー間の品質コスト...
❏ビジネス教育が企業の人材育成に果たす役割に関する国際比較研究(16530246)
【研究テーマ】経営学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2004 - 2006
【研究代表者】上林 憲雄 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (00243296)
【キーワード】人材育成 / ビジネス教育 / MBA / ビジネススクール / 企業派遣 (他13件)
【概要】我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行った...
【医歯薬学】看護学:コミュニケーション国際比較を含む研究件
❏多元的無知が環境配慮行動を阻害するプロセスの解明-国際比較調査・実験による検討(21H00932)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2021-04-01 - 2026-03-31
【研究代表者】安藤 香織 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (40324959)
【キーワード】環境コミュニケーション / 多元的無知 / 国際比較 / 社会規範 / ゲーミング (他8件)
【概要】本研究では、複数の国においてオンライン調査を実施し、多元的無知が実際に環境コミュニケーションを取る意図に影響を及ぼしているのかを検討する。 2021年度は、そのための準備として、調査項目の検討を行い、日本において予備調査を実施した。オンライン調査における回答数は711、有効回答数は331であった。全国の20歳~69歳を対象とし、性別、年代が均等になるように割り付けた。 自身の省エネ問題に関する会話...
❏メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究(21330114)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】林 香里 東京大学, 大学院・情報学環, 教授 (40292784)
【キーワード】コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 (他20件)
【概要】本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心...
❏コンプライアンスのコミュニケーション的基盤に関する理論的・実証的研究(21330002)
【研究テーマ】基礎法学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2012
【研究代表者】福井 康太 大阪大学, 法学研究科, 教授 (00302282)
【キーワード】企業コンプライアンス / コミュニケーション / アンケート調査 / 独占禁止法 / 専門家 (他17件)
【概要】本研究は、企業等組織のコンプライアンス(法令適応)を可能にする組織内外のコミュニケション的基盤について実証的デタを収集するとともに、その実証研究の成果を会社法、金融商品取引法、経済法、労働法、法理学、法社会学の研究者が領域横断的に検討することを通じて、コンプライアンス・マネジメントの実用的ベンチマークを形成するという目的で企画された研究プロジェクトである。企業対象のアンケート調査を実施し、また、独...
【医歯薬学】看護学:コミュニティ国際比較を含む研究件
❏有機農業の新しい市場戦略:国際比較研究(15H05180)
【研究テーマ】経済政策
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31
【研究代表者】松原 隆一郎 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90181750)
【キーワード】有機農業 / イタリア / デンマーク / コミュニティ / フィリピン (他15件)
【概要】イタリア南部の有機農業は,独立した経営方針にもとづいた戦略を有する一方で,関係者相互の緊密な連携により,基本的哲学と情報を共有することによって市場志向の大規模アグリビジネスに対応している。デンマークでは,農家・酪農家間の堆肥およびエネルギー循環の仕組みとその発展に見られるように,成熟した市場と政府を前提とした自律的な地域コミュニティを軸とする制度設計が観察される。これら二つのモデルは,日本,フィリ...
❏新教育運動における「共同体」形成論の出現と「学級」概念の変容に関する比較史的研究(11610280)
【研究テーマ】教育学
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】1999 - 2001
【研究代表者】山崎 洋子 (2001) 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助教授 (40311823)
【キーワード】新教育運動 / ドイツ新教育 / アメリカ新教育 / イギリス教育 / 共同体 (他16件)
【概要】本共同研究は、新教育運動における「学級」概念およびその実現形態に対する批判が同運動の主導者たちによる「共同体」に関する議論と密接に関連していたことに注目し、両者の関係を多角的に分析することを課題として設定した。教育に関する比較史的立場から、複数の国(イギリス、ドイツ、アメリカ合衆国)を対象にした。 第1章では、ドイツにおける最初の本格的な田園都市ヘレラウを対象にした教育学研究のプログラムを提示し、...
【医歯薬学】看護学:教育国際比較を含む研究件
❏人口高齢化が政府の公共財供給に与える影響―政治経済学的アプローチ―(20K01712)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31
【研究代表者】寺井 公子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (80350213)
【キーワード】人口高齢化 / 政治経済学的アプローチ / 教育 / インフラ投資 / 福祉 (他10件)
【概要】本研究は、人口高齢化が政府支出、課税、規制にどのような影響を与えるかを、日米データを使って分析することを目的としている。高齢者は若い世代と比較して、長期間にわたり便益を発生させる政策よりも、短期に集中して便益を生み出す政策のほうを好むと考えられる。したがって、高齢化が進む地域では、教育やインフラへの支出が少ないと想定される。また、高齢化が進行する地域では、高齢者も負担しなければならない消費税から直...
❏東アジア諸国における少子化の国際比較研究―理論的把握とパネルデータによる実証分析(18H00936)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31
【研究代表者】松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
【キーワード】少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ (他16件)
【概要】東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジ...
❏日本型21世紀対応教育の国際モデル化に関する国際比較研究-多元的モデルの構築(15H01987)
【研究テーマ】教育社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31
【研究代表者】恒吉 僚子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50236931)
【キーワード】「日本型」教育 / 教育トランスファー / TOKKATSU / 教育モデル / 社会情動的スキル (他16件)
【概要】本研究は、各国において、グローバルな規模で他国の教育を参照し、自国に取り入れてゆく「教育のトランスファー」が活発化する中、国際スタンダード化し、参照される国際モデルの多くが西欧発のものであり、国際的な教育モデルの多元化の必要性を認識するところから出発した。そして、アジアの一国として、国際的に見た日本の教育の特徴、課題と長所を国際比較を通して分析し、国際モデル化して発信した。研究成果は研究(図書、シ...
【医歯薬学】看護学:家族国際比較を含む研究件
❏「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究(18H03644)
【研究テーマ】
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31
【研究代表者】福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
【キーワード】家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 (他19件)
【概要】本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネ...
❏「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する国際比較研究:フェーズⅡ(24243059)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(A)
【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31
【研究代表者】阿藤 誠 早稲田大学, 人間科学学術院, その他 (90409699)
【キーワード】社会学 / 人口学 / 家族 / 婚姻 / 出産 (他9件)
【概要】研究課題...
❏若者のキャリア形成過程と支援に関する国際比較研究(21330122)
【研究テーマ】社会学
【研究種目】基盤研究(B)
【研究期間】2009 - 2011
【研究代表者】岩上 真珠 聖心女子大学, 文学部, 教授 (70213270)
【キーワード】成人期への以降 / 家族 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー (他9件)
【概要】日本では初職への入職経路が標準的移行以外の入職者は長期にわたって不利である。また、国際比較を通じてみると、非正規雇用率や収入および職業上の達成意欲のジェンダー差が 4 カ国中もっとも大きい。若者の初期キャリア形成パターンは、各国の労働市場の態様および制度に対応して多様である。若者のキャリア支援のためには、今後、学校から仕事への多様性分析と併せて、当該社会の主要な価値観などの文化的要因を視野に入れた...