【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】26360021 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

生業戦略 / マレーシア / インドネシア / 資源利用 / 環境 / 開発 / 生業 / 人口流動 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村で、また、インドネシア西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡のナガラワンギ集落とチパリア集落でそれぞれ調査を行った。インドネシアでは、農業を主たる生業とする世帯で、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。これには、耕地の水はけ等の微小環境、所有する耕地面積、サツマイモの価格の変動など、多様な要因が影響している。マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村では、村から転出して他州や州内他地域に移動した人々が再び村に戻ってくることは少なく、また、転出先からさらに別の州や地域に移動する者が多いことがわかった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)

【研究分野】理論経済学

【研究領域課題番号】20330036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ミクロ経済学 / 市場制度 / 経済実験 / 環境 / 貨幣経済 / 資源配分 / 国際貿易 / 中国 / 外部性 / 価格調整 / 情報交換 / 民族多様性 / 国際情報交換 / 米国

【研究成果の概要】

効率的で公平な資源配分を達成するメカニズムの性能と実行可能性をめぐり,いくつかの異なる経済モデルを研究した.複数の均衡がある純粋交換経済モデルは,理論上不公平な均衡が達成されるが本研究の実験のデータは公平な均衡への収束を示した.一方,貨幣経済モデルでは,実験のデータは殆ど理論通りであった.寡占モデルでは,実験のデータは非協力均衡ではなく協力解の結果に近かった.中国の環境問題の実証研究では,アンケート調査の結果,市場競争が厳しいほど企業の環境保全意識が高まる傾向が観察された.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2011

【配分額】21,060千円 (直接経費: 16,200千円、間接経費: 4,860千円)

【研究分野】環境影響評価・環境政策

【研究領域課題番号】17310022 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア / 環境 / 国際協力 / 資源リサイクル / 国際リサイクル / パートナーシップ / 国際環境条約 / NGO / アジア環境共同体 / 環境協力 / 技術協力 / 環境行政 / 環境法 / 国際資源リサイクル / 国際情報交換

【研究成果の概要】

本研究では、「アジア環境協力」とそのための制度構築に向けた諸課題に関する多面的な検討を行い、2005年10月の「第10回環境経済・政策学会」(於・早稲田大学、日本)、同年11月の「第7回アジア・太平洋NGO環境会議」(於・カトマンズ、ネパール)、同じく同年11月の「第3回日中韓環境被害救済および環境紛争処理に関する国際ワークショップ」(於・上海、中国)、2006年7月の「第3回環境経済学世界大会」(於・京都国際会館、日本)などの機会を通じて積極的な発表と意見交換を行った。とくに同世界大会では「アジアにおける循環型社会の形成と環境協力の課題」と題する国際ワークショップを成功裡に実現することができた。さらに、2006年9月の「第11回持続可能な発展に関する欧州国際会議」(於・クラコフ、ポーランド)の機会を利用し、欧州における「環境協力」に関する実情調査も行い、また、2007年8月の「第4回環境被害救済に関する日中韓国際交流ワークショップ」(於・弁護士会館,日本)、2007年11月の「第8回アジア・太平洋NGO環境会議」(於・シドニー大学、オーストラリア)、2008年2月の「第3回東アジア環境・資源経済学学術大会」(於・一橋大学、日本)などの積極的な企画・開催を通じて、「アジア環境協力」に関するアジア的規模での多面的な国際交流と研究ネットワークが大きく広がった。
そして、以上のような取り組みを通じて、本研究の基本課題であった「アジア環境協力」に向けた基本ビジョンと具体的なシステムに関する政策研究を進展させることができた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】8,280千円 (直接経費: 7,500千円、間接経費: 780千円)

【研究分野】臨床看護学

【研究領域課題番号】15639022 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ICF / 国際生活機能分類 / 妊娠 / 活動 / 社会支援 / 環境 / 国際情報交換 / アメリカ

【研究成果の概要】

妊婦の日常生活活動や社会参加への個別的な支援について、別の若手研究Bにおいて、2001年5月にWHOで承認されたICF (International Classification of functioning, Disability and Health:国際生活機能分類)を用い、妊婦の心身機能・身体構造の変化、活動や社会参加、環境因子の関連を検討した。本研究では、ICFの重要な視点である環境因子の影響を明らかにするため、社会的背景の異なる海外に在住する日本人の妊婦・褥婦について、生活上の問題と環境因子の関係をみた。
日本企業から、多くの社員とその家族が中期の滞在をしている米国ミシガン州Ann Arbor市における、ミシガン大学での日本人向けの保健・医療システムにおいて、このサービスの開始前、開始時、現在の状況についてナースプラクティショナーへのインタビューから検討を行った。
結婚、出産、子育て、子どもの教育など多くのライフイベントと課題を抱える家族を支える保健ニーズに対し、医師は、疾患の治療を重点とする医学モデル的アプローチをするのに対し、ナースは、その人の価値観や生活環境といった社会的要素を加味した社会モデルを中心としたアプローチをとるのが、特徴であった。妊婦が健康な生活を送る上での必要な環境条件として、質の高い医療の他、安心して受診できるというアクセシビィリティの確保が重要であった。海外では、言葉や文化の壁によって、これらが十分に満たされにくく、不安やうつなどの障害や疾患の早期発見・治療の阻害要因となっていることが示唆された。また、文化的な背景を考慮したサービスと地域での保健・医療サービスとの一体化の重要性も示唆され、国内の調査では得られなかったICFにおける環境因子の重要性が明らかとなった。
また、これらの調査結果やデータベースを活用し、妊婦の多様化するライフスタイルに対応し、妊娠週数や合併症の有無などの個別的な状況に応じ、ニーズを把握し、利用できるサービスや制度の情報を含め、最適と思われるケアについての情報をウェブサイトで提供することとしている。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2003

【配分額】3,500千円 (直接経費: 3,500千円)

【研究分野】農業経済学

【研究領域課題番号】13460094 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経済成長 / 食料消費 / 食料生産 / 環境 / 国際情報交換 / アジア / 経済発展 / 生産性格差 / 米

【研究成果の概要】

1.経済成長と食料消費構造の変化
経済成長に伴うカロリー変化とその構成から、世界各国の食料消費パターンを4つに類型化した。アジアの主食である米の消費変化を7カ国(日本、韓国、中国、フィリピン、ベトナム、インドネシア、タイ)について比較した結果、3つにグループ化できる。エンゲル関数と需要関数の推計から、韓国と日本の米消費におけるターニングポイントの特定と特徴点を整理した。日本では、1950年代後半に下級財への転換が検証された。韓国では、1980年前後に転換点が確認される。畜産物消費についても所得弾力性の推計から、経済成長に伴う消費パターンの変化を比較し分析を行った。
2.農業部門の生産性格差
インドネシアにおける農業生産性変化の要因分析を地域別に行い、比較検討した。その結果、主食としての米に対する政策的支援が他作物に比べて厚くなされたことが、米作地でかつ多くの人口を抱えているジャワの優位性を高めた。
3.需給モデルの構築と将来予測
日本、インドネシア、中国の米の需給モデルを構築し将来予測を行った。
4.環境に関して
環境保全に対するアウトサイダー(一般市民)の役割と組織化について、理論的検討とゲーム論からの実証を行った。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2001 - 2003

【配分額】12,200千円 (直接経費: 12,200千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】12610199 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

コミュニケーション・ストラテジー / 都市社会基盤における環境リスク / グローバライゼーション / 社会的弱者のアフォーダンス / 持続可能な開発 / メディアとコモン・カルチャー / ユニヴァーサル・デザイン / アレルギー・環境関連疾患 / メディア環境 / 未来研究 / ユビキタス社会 / グローバリゼーション / 少子高齢化社会 / 国際情報交換 / 多国籍 / ローカル / 環境 / デザイン / ミクロ空間 / 居住 / 高齢化 / 未来 / アフォーダンス / コミュニケーション / グローバル-ローカル関係 / 社会学 / カルチュラル・スタディーズ

【研究成果の概要】

1.「アフォーダンス」概念を社会的に拡張するとともに,「持続可能性」概念との接点を探ることにより,グローバルでローカルな環境のデザインを可能にするコミュニケーションの諸要件を検討してきた。
2.理論的な探求と同時に学生たちの知識創造プロプロジェクトの運営を両輪として研究をすすめてきた結果,多文化・多共生をこえたグローバルとローカルが相互作用するようなリフレクシヴなデザイン実践をうみだすには以下の3様相のコミュニケーション・ステラテジーが想定できるという考えに至った。
すなわち、1)ユニヴァーサル・デザインや逆にローカルなオルタナティヴ技術の再評価,さらに通常のコミュニケーション手段にアクセスできない者たちの参与を促す,あらたな環境,メディア,芸術などの共同知のデザインプロセスやクリエイティヴな実践における「創発的コミュニケーション」,2)WHOやEUなどのグローバルな環境基準や有機食品認証などの制度確立,教育・医療現場や職場,購売活動における配慮やインタラクション,公共交通移動空間や他者との近接空間でサヴァイヴァルするための「リスク回避のコミュニケーション」,3)消費者相談センターへのクレイム申し立て,ひいては市民の社会的責任や倫理を問う政治経済文化活動などにみられる「システム変革のコミュニケーション」などである。
3.今後は,グローバルなフローが錯綜したローカルな帰結として,身体の免疫・内分泌系統にかかえる環境関連疾患をもつ者たちによる文化と環境の再創造の営みを上記の3つの観点から検討してゆきたい。さらに,理論的には,「ユニヴァーサル」および「コモン」概念に注目しつつ,グローバルでローカルな環境のデザインにおける「リスク」と「アレルギー」を日本・EU,特に北欧のメディアと都市建造環境との関連で,超文化的および進化論的視点をふまえて考察する予定である。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2000 - 2003

【配分額】3,300千円 (直接経費: 3,300千円)