【研究領域課題番号】21H04361 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

制度 / 労働力 / 財政 / 商業 / 土地制度 / 近代 / 比較史 / データベース / GIS

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2021-04-05 - 2025-03-31

【配分額】41,600千円 (直接経費: 32,000千円、間接経費: 9,600千円)

【研究分野】図書館情報学・人文社会情報学

【研究領域課題番号】16H01760 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

供養碑 / 古事類苑 / オントロジ / ＧＩＳ / 地域文化史（日本） / 中国・台湾 / 供養塔 / トピックマップ / 供養 / データベース / 動物福祉 / 文字供養 / 橋供養 / SDGS / 生き物供養碑 / 何でも供養碑 / 馬頭観音 / 百科事典 / 文字供養碑 / GIS / Open Street Map / 台湾 / 動物供養 / 惜字炉 / エコロジー / 民俗 / 日本文化 / 仏教 / 殺生 / 文学情報 / 比較文化 / 民俗学 / 人文情報学 / 生き物供養 / 何でも供養 / 死生観 / 国際比較 / 古典文学 / 比較文学

【研究成果の概要】

主題間の関係性を構造化するDB「生き物供養碑topic map」を公開、共有を図った（蓄積5000件、公開4000件）。検索・分析が可能な主題は対象物の生息域（場所）と、碑の建立時期、内容、参考情報（文献・URL）で、各碑塔に付したGIS情報を基に当該地を示す地図が表示されるようにした。さらに、各対象の関係性を統合する概念に『古事類苑』の分類体系を適用、「類苑」全30部中17部とその下位概念に各供養事物を当てはめることにも成功し、殆どの供養碑をこのオントロジにより統御可能とし、日中台における関係性も見通せる特色ある研究成果を生み出すことがてきた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31

【配分額】41,730千円 (直接経費: 32,100千円、間接経費: 9,630千円)

【研究分野】図書館情報学・人文社会情報学

【研究領域課題番号】26280122 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

area informatics / data engineering / RDF / LOD / database / cultural heritage / archaeology / Southeast Asian history / 地域情報学 / オントロジー / 東南アジア考古学 / 文化遺産情報 / 東南アジア史 / データ工学 / データベース / 知識ベース / 情報検索技術 / 情報図書館学 / 考古学 / Webシステム / 東南アジア / GIS

【研究成果の概要】

東南アジア大陸部の考古情報を事例に、遺跡・遺物データ群のオントロジー指向による知識体系化と知識ベースの構築に関する研究を目的にする。遺跡・遺物データ群は、メタ情報の記述が極めて困難であり、関係型データベースでは記録・管理、調査・検証、公開・還元の過程で有効、且つ一元的に管理できない。そこで、ミャンマー、タイ全土、カンボジアの遺跡情報（約15,600件）を事例に、記述データの語彙・ネットワーク分析による知識の構造化・体系化を試み、知識ベースArcOnBaseの構築による一元的な管理手法を探究した。

【研究の社会的意義】

本研究は、考古情報の記録・管理、調査・検証、公開・還元に共通する資源共有化と枠組みを検討し、遺跡・遺物情報のオントロジー指向による知識の構造化・体系化を目指す実証的研究である。また、情報学的にはデータ・セントリックな発想で概念構造を帰納的に導出し、知識の体系化を図る研究である。
文化遺産情報に関わる理念構築（考古学における情報論の確立）に直接的に寄与すること、遺跡・遺物の類似性や関連性、分布を研究する景観考古学の手法で東南アジア大陸部における歴史的動態分析が可能になること、海外のシステムとの連携に対する考古情報処理のひとつのモデルを示し、統合型文化遺産資料情報システム構築への基盤となる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31

【配分額】15,210千円 (直接経費: 11,700千円、間接経費: 3,510千円)

【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】24240015 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / 矛盾 / データ統合 / 時空間データ / Linked Data / 問合せ処理 / クラウド基盤 / 情報検索 / 情報基盤 / 地理情報システム / ユーザインターフェイス / 地球観測 / 問い合わせ処理 / 科学データ / Linked Open Data / 画像解析 / 機械学習 / 異常値検出 / Provenance / Linked　Data / 異常検出

【研究成果の概要】

本課題は、大規模な時空間データの統合において発生する「矛盾」に多角的に取り組んだもので、要素研究と実証システム開発の課題を行った。
事例として画像データとWeb上のソーシャルデータ等、矛盾を含んだ異種のデータを統合して土地利用等の知見を抽出する研究を進め、衛星画像処理より高精度な結果を実現、実証した。基盤技術としても、異種メタデータを統合して検索する技術や、それを機械学習などで解析するための連携手法等について研究し、それぞれ従来法より優れた結果を得た。原発事故関連の環境モニタリングデータを対象に国際標準に基づく統合検索の実証システムをクラウド上に構築し今後の実用化と標準化へ橋渡しできた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】47,060千円 (直接経費: 36,200千円、間接経費: 10,860千円)

【研究分野】経済史

【研究領域課題番号】24243045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア / １９世紀 / 貿易 / 地理情報システム（GIS) / 取引 / 制度 / 統計 / 可視化 / 世界貿易 / 長期の19世紀 / アジア域内貿易 / 地理情報システム（ＧＩＳ） / 流通 / データベース / 国際研究者交流 / 19世紀 / 比較経済史

【研究成果の概要】

18世紀後半から第一次大戦までの「長期の19世紀」には、世界経済の画期となる貿易の質的変化と量的拡大がみられた。本研究は農作物・軽工業品を中心に多角的に展開されたアジア域内貿易に焦点を当て、データ（18－20世紀アジア主要港貿易統計）、分析枠組み（取引連鎖分析）、分析ツール（空間解析ツールによる可視化）のそれぞれに関して、新たなアプローチを採り、貿易拡大の動態とその制度的基盤を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】39,520千円 (直接経費: 30,400千円、間接経費: 9,120千円)

【研究分野】固体地球惑星物理学

【研究領域課題番号】19204045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

かぐや / 月惑星探査 / 画像処理 / 地理情報システム / データベース / ウエブマッピングサービス / はやぶさ / 地質図 / SELENE(かぐや) / 月 / 地理情報システム(GIS) / 惑星科学 / 統合サイエンス / 電子地質図 / 分散型GIS / 惑星 / ウエブ配信 / かぐや(SELENE)

【研究成果の概要】

月探査機かぐや(SELENE)を題材として、地理情報システム(GIS)に準拠したデータ統合とウエブベースのオンライン恊働解析技術の開発を行った。また、小惑星探査機はやぶさを題材として、不規則形状天体における地理情報に頼らない三次元GISツールを開発した。それらを通じて、月惑星科学成果を挙げた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】28,860千円 (直接経費: 22,200千円、間接経費: 6,660千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】18206064 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市計画 / まちづくり / 都市計画・建築計画 / データベース / GIS / 住民参加 / ワークショップ

【研究成果の概要】

本研究の成果は主に次の二点である。1)まちづくりを考えるためのワークショップや社会実験と支援データベースの運動 2)まちづくり支援データベースの完成 1)はまちづくりの協議のプロセスをシナリオ化することで擬似的に体験し、データを蓄積するための社会実験や、ワークショップのコンテンツを蓄積することでまちづくりの支援管理システムとしてのデータベースの活用を行った。2)については、まちづくりアイディアやデータを地図のポイントとリンクする、flashなどを用いたインターフェースのデータベースと、GISを活用したデータベースを作成した。さらに完成したデータベースについてまちづくりデータベースとGISの専門家と意見交換を行い、データベースの今後の可能性と方向性を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】36,530千円 (直接経費: 28,100千円、間接経費: 8,430千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】17360303 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

空き家 / 居住実験 / 管理 / 利用 / 中山間地域 / 移住 / 都市・地域計画 / 景観計画 / GIS / データベース

【研究成果の概要】

1全国の空き家活用の先進事例調査を行った。自治体による空き家改修の補助制度、移住者のための空き家確保など新しい試みを行う地域は多いが、総じて課題の解決にまでは至っていない。
2地域情報を蓄積できるWeb上の空間情報データベース(MohAシステム)を構築した。これにより、将来の空き家利用者や地域住民の情報共有がより円滑に行われることが期待される。
3空き家の現地調査および所有者への調査を行い、空き家管理の実態および所有者における今後の空き家に対する意向を把握した。空き家の貸出物件を確保する上での問題点を明らかにするとともに、活用を視野に入れた今後の適切な空き家の管理のあり方を提示した。
4空き家利用者に、山梨県早川町M集落にある空き家に実際住みながら、日誌により、集落住民との付き合いの実態を継続的に記録した。居住実験および補足のヒアリング調査により、都市部のような管理業務を担う者の支援がなく、利用者自身で諸問題を解決しているなど、利用者側の課題が明らかとなった。また、空き家所有者と利用者には、自身が所有または利用する住居とその周辺における、公的空間と私的空間の境界のあり方に対して、意識の相違があることが明らかとなった。
限界集落が増加し、空き家の利用が日本各地の中山間地域で課題となっている中、本研究は、社会実験により「空き家所有者」「空き家利用者」「地域社会」「中間支援組織」という多様な主体や、主体間における課題を抽出した意義は大きい。さらに、研究を進めていく過程で、研究対象とした早川町において、「地域社会」では、移住者を以前より積極的に受け入れる、「中間支援組織」では、「空き家のデータベース化」「空き家を利用した移住者のお試し暮らし」という空き家に関する調査や施策を始めるなどの動きが見られ、本研究の成果が、社会に還元され、空間の「所有」から「利用」への価値転換を促したという点は極めて重要である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】14,590千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 690千円)

【研究分野】地理学

【研究領域課題番号】16300294 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然環境 / 人間活動 / GIS / 人口 / 地形 / 都市 / 歴史 / データベース / 気候 / 自然破壊

【研究成果の概要】

本研究では,GIS(地理情報システム)とデジタル空間情報を活用し,居住と自然環境との相互関係を解析した.特に,人口や居住地の分布と標高・傾斜などの地形条件との関係を詳しく検討した.この際には,現在の状況とともに,明治・大正時代を含む過去の状況についても検討した.過去のデータは形式が複雑な場合が多かったため,最初にGISで利用可能なデータベースを構築した.研究対象地域には1)日本全国,2)関東,関西,中国・四国,3)東京圏・山形県最上地方などが含まれており,多様な空間スケールに関する検討を行った.また,人口以外の人間活動を反映する指標として,水車場,耕作放棄地,駅の乗降客数,地価の空間分布を取り上げ,地形条件などとの関係を検討した.さらに,ネパールにおける居住と地形条件との関係も分析した.また,居住を含む人間活動が自然環境に影響を与える例として,河川水質に関する課題を取り上げた.研究対象地域は関東地方と東部イングランドとし,土地利用が水質に与える影響などを検討した.さらに,全球の都市人口を可視化する手法とその教育上の意義も検討した.本研究を通じて,地形条件が居住などの人間活動を強く規定し,その規定の程度や様式が時代とともに変化したことが明らかにされた.時代による変化は,社会情勢の変化とともに,治水などの人間による自然の制御にも影響されていることが判明した.このことは,現実のデータに基づく具体的な検討を通じて,自然と人間活動との関係を相互作用として理解すべきことを示す.同じことが,人間活動と河川水質との関係についても当てはまり,地域の持続可能性を議論する際には,人間活動が水質に及ぼす影響とともに,水質が社会に及ぼす影響を考慮する必要があることが指摘された.さらに,自然・人文環境とGISに関する多様な検討を平行して行った.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】14,700千円 (直接経費: 14,700千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】16651084 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

マルチハザード / 災害対応支援 / GIS(地理情報システム) / 緊急時業務内容 / メタデータ / 災害エスノグラフィー / データベース / ワールドトレードセンター / EMDC / リモートセンシング / 自治体

【研究成果の概要】

昨年度行った「ワールドトレードセンター(WTC)ビル崩壊災害における空間情報技術の活用」に関するヒアリング調査の結果等をふまえて、マルチハザード危機管理対応のための空間情報デジタルワークスペースの要求性能を明確化し、データベースシステム、システムインターフェースを構築、実装した。
データベース構築のために、自治体の現在の防災用緊急対応マニュアルにおける業務内容を時系列で分析し、対応業務と空間データ活用の関連づけを明らかにすることによって、緊急対応のために必要なGIS空間データベースを整理し、横浜市保土ヶ谷区においてデータベースを構築した。
インターフェースに関しては、災害前または直後にキーワード、場所、カテゴリーごとにデータベースから簡単に閲覧、ダウンロード可能な防災情報受・発信共有機能(メタデータエクスプローラーシステム)を備えるようにし、一つのシステムとして統合した。
さらに、構築された防災用のGIS空間データベースをより実践的なものに補強するために、神戸の震災での体験を体系的、具体的、網羅的に記録した「エスノグラフィー」を読み込み、分析した結果に基づく必要な空間データの整理、横浜市保土ヶ谷区を対象としたデータベース化を行った。なお、エスノグラフィーの分析方法として、主観的な分析とコンピュータソフトウェアによる客観的な分析を行って、結果を比較するとともに、手法の標準化について考察した。これらにより、過去の教訓を十分活かした、経験者の知恵を大事にする日本社会に適した危機管理対応のためのシステム構築の方向性をまとめることができた。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2004 - 2005

【配分額】3,500千円 (直接経費: 3,500千円)

【研究分野】社会システム工学

【研究領域課題番号】14380189 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地震被害 / 被害関数 / 被害推定 / 木造住宅 / 耐震診断 / 応答スペクトル / 地震 / 建物被害関数 / 地理情報システム / データベース / 地域性 / シミュレーション / 2000年鳥取県西部地震 / 2001年芸予地震

【研究成果の概要】

本研究では、建物被害推定精度の向上を目指し、木造建物の耐震性能の地域性に着目し、新たな被害関数の提案を行った。
まず、木造住宅の耐震性能の地域的な違いについて、耐震診断データをもとに分析した。耐震改修事業者より約3万棟の診断データを入手し、北海道・東北・関東・北陸・中部・東海・関西・山陰・山陽・四国・九州の11地域で集計し、診断評点分布の比較を行なった。その結果、関西地方で壁量が比較的少ない建物が多く、水平抵抗力の点で劣ること、北陸・東北といった積雪地域で壁配置等の問題から偏心の恐れのある建物が多いことなど地域的な違いが明らかとなった。
次に、耐震診断データに着目し,建物耐震性能の分布から応答スペクトルにより一部損壊被害を予測する被害関数の定式化を行った。そして、1995年兵庫県南部地震に関し、精度の検証を行った。
また、半壊・全壊といった大被害に対しても被害率評価ができるよう被害関数を拡張するため、被害推定に適した入力地震動の分析を行なった。実地震記録とそのスケーリング波計900波を用い、木造建物の動的解析モデルにより固有周期・壁量をパラメータとして数値解析を行った。その結果、被害判定閾値の変位における割線剛性に対応する固有周期の変位応答(減衰定数20%)の相関が高く、被害関数の入力として適していることが明らかとなった。
最後に、前項目の結果を受け、大被害時の周期伸びを考慮した変位応答スペクトルを入力とした被害関数の定式化を行った。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2003

【配分額】13,600千円 (直接経費: 13,600千円)

【研究分野】林学

【研究領域課題番号】13460061 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

エコシステムマネージメント / アダプティブマネージメント / 地理情報システム / データベース / 自然再生 / 釧路湿原 / ガバナンス / 野生生物 / 前田一歩園

【研究成果の概要】

中村は、釧路湿原、標津川の自然再生事業を中心に、エコシステム・マネージメントを実施するにあたって、現状の生態系についてその構造と機能、健全性を評価する手法、さらに劣化した生態系を修復するための調査、計画論を構築した。菊池は、水域生態系の保全の視点から、河川生態系において重要な役割を担うヤナギ科河畔林について、河畔林保全あるいは再生の観点から、撹乱頻度の高い立地における実生定着・成長に関する利点を明らかにした。また、陸域と水域の移行帯に生育する水生植物オランダガラシを材料に、その生育状況と河川物理環境との関連を整理した。金子は、エコシステムマネージメントを情報面からサポートする地理情報データベースの構築を行い、「保全・自然再生を支える自然環境データの整備」及び「GISとインターネットを活用した自然環境の保全・管理」として取りまとめた。尾張は、実務者が経験的に獲得してきた暗黙知の形式知化を目的に,マルチメディア技術(映像・音声)と情報技術(GPS・GIS)を活用したナレッジ・データベースを構築した。池上は、広域圏として北海道北部の33市町村を選択し,音威子府バイパスがかかる音威子府村と中川町の社会的,自然環境的位置づけをGIS解析により明らかにし、センサーカメラを使った野生動物の調査手法も確立した。柿澤は、ガバナンスを構築するためには、主体の確立、政策イニシアティブの発揮、行政組織の再編、継続生の確保、正統性の確保が大きな課題となってくるとし、当面重要な役割を果たす行政の組織のあり方について市町村を中心に研究を行い、また森林所有者の意識調査も実施し、様々な知見を得た。山本は、森林と他の土地利用の境界(インターフェース)は、土地への社会的・経済的要求を背景として絶えず変動してきたとし、北海道を事例に、農業生産と林業生産との間での土地利用転換を経済的、社会的に解析し、そのメカニズムを解明した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2001 - 2003

【配分額】6,700千円 (直接経費: 6,700千円)

【研究分野】林学

【研究領域課題番号】63860018 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

リモ-トセンシング / 地理情報システム / 森林調査 / FREDAM / 環境モニタリング / 森林管理 / 林型区分 / 樹冠疎密度 / CVA解析 / テクスチャ-解析 / 衛星画像 / GIS(地理情報システム) / 林分構造 / 生態モデル / 天然林 / データベース / リモートセンシング / TMデータ

【研究成果の概要】

1.天然林の資源・環境管理と地理情報システム(GIS)
森林資源情報,森林管理情報,地沢情報のような数値情報と,森林基本図,林相図,土壌図などの図形情報から成る地理情報システムを作成し,このGIS情報と現地情報,リモ-トセンシング情報との照合を行った。
ついで,リモ-トセンシング情報を統計処理・画像処理するための,天然林の資源,環境モニタリングシステム・FREDAM(Forest,Remote Sensing Data Analysis System)を作成し、東京大学秩父演習林と北海道演習林の森林に適用した。
2.資源・環境モニタリングの設計とその天然林への応用
秩父演習林の森林については,1984,1987,1988年の3時期のランドサット・TMデ-タを用いてCVA(Change Vector Analysis)解析を行った結果,国道開設に伴う森林伐採箇所や河川の埋め立て地を検出することができた。また,北海道演習林の天然林を対象に,テクスチャ-解析により林型区分を行ったところ,この手法が樹冠疎密度区分に有効であることが確認された。さらに,1990年に撮影されたSPOTのパンクロマチックデ-タ(解像度10m)とマルチスペクトルデ-タ(解像度20m)をRGBーHRV変換を使って合成し,5万分の1のカラ-衛星画像マップを作成した。この図では,広大な演習林の森林状態が詳細に表現されており,誰にでも森林環境を把握することが可能である。
3.残された問題点と今後の課題
技術的には,雲や影による衛星情報の損失の問題,各センサの特質の解析などがある。また,資源調査、環境モニタリングシステムを森林管理の中核に位置づけるための,体制づくりとものの見方の転換が必要である。

【研究種目】試験研究(B)

【研究期間】1988 - 1990

【配分額】9,400千円 (直接経費: 9,400千円)