【研究分野】環境保全

【研究領域課題番号】11794031 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

GIS / リモートセンシング / 植生変遷 / 航空写真測量 / DEM / 流出解析 / シミュレーション / 環境共生 / 里山 / 森林成長 / 地球環境 / 植生

【研究成果の概要】

本研究においては、環境共生の議論のシンボルとして注目の集まっている「里山」について、写真測量やリモートセンシングの先端技術と現地観測データをGIS上に統合することによって、その動態を観測する方法論を検討し、取得されたデジタルデータに基づいて、地球温暖化問題とも密接に関わる炭素固定量評価手法の開発を行った。
報告書ではその成果を、第1章:里山の森林成長と二酸化炭素固定量評価の方法論、第2章:リモセン先端技術の森林計測学への応用、第3章:高解像度DEMの精度と応用、第4章:高解像度DEMに基づく丘陵地の流出解析と植生変化、として取り纏めた。
主な成果として、20世紀後半(過去50年間)の里山の自然環境復元をデジタル写真測量技術を応用することで可能とし、森林の変化をGISベースで詳細に解析できるようにした。森林成長を高解像度DEMによりとらえ、植生判別を行った後、針葉樹林および広葉樹林において二酸化炭素固定量を試算した。また、レーザレーダやMSSなど、先端技術を応用して立木の本数や林分材積を算出する方法論の開発を行った。これらを応用することで、二酸化炭素固定量評価手法を高度化できる可能性が示された。一方、高解像度DEM自体の精度検証を、モデル実験を導入して行い、森林動態観測における精度推定の方法論を検討した。さらに、高解像度DEMと現地における流量測定を実施し、植生の違いよる流出特性の違いを明らかにし、植生回復に伴う流出特性変化のシミュレーション手法の開発を行った。
以上を通じて、愛知県瀬戸市を例に、里山の地形的特徴と森林動態を具体的に把握し、その過程をシミュレートする基礎を構築した。

【研究種目】地域連携推進研究費

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】13,500千円 (直接経費: 13,500千円)

【研究分野】経済政策(含経済事情)

【研究領域課題番号】10044036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

エネルギーモデル / 地球環境 / 地球温暖化 / 排出権取引 / 世界経済 / グローバル化 / 計量モデル / シミュレーション / 環境政策 / エネルギー政策 / 貿易と環境 / 国際協調 / エネルギー需給 / 中国 / ロシア / 環境モデル / 国際関係 / 貿易モデル / データベース / アジェンダ21 / 国際産業関連

【研究成果の概要】

二酸化炭素排出は地球温暖化を招く要因であり、国際的には排出権取引を導入することによりエネルギー価格に環境コストを上乗せするスキームに合意ができている(京都プロトコル)。しかし実施についてはCOP6において合意ができず、COP6.5において継続審議が予定されている。COMPASSはこの面の分析に適した構造を有する。COMPASSは経済、エネルギー、環境をリンクしている点に特徴がある。特に経済を多部門分割している点、時系列産業連関表をダイナミックに利用しておりテクノロジーとの接点を明示している点に国際的評価を得ている。米国はCOPへの参加を取りやめることを決定した。しかしヨーロッパは実施について強い意志を維持しており、日本も2010年の目標実現に大きな困難を感じつつも基本的な方針を転換することはできないであろう。こうした中でエネルギー、環境の分野において中国と日本の関係はきわめて重要となっている。中国は今後10年で経済規模を2倍にすることを決定(2001年3月13日付『人民日報』)した。これは年率7%の経済成長を意味する。中国は上海、北京など沿海部を中心に高度成長を続けており、今後の課題は地域格差是正などとともに、エネルギー需要の急拡大に如何に対応するか、二酸化炭素排出など環境面の制約を如何に克服するか、が大きな課題である。排出権取引にあわたって国際的に唯一の売り手はロシアである。体制移行による混乱でエネルギー消費が低下したためであるが、経済改革の進展により将来的には経済の回復が実現すれば排出権を売却するゆとりはなくなる。本年度はロシアについても分析を強化した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1998 - 2000

【配分額】17,100千円 (直接経費: 17,100千円)