Discovery Sagaサイレントキーワード俯瞰

鉄鋼スラグ / 二酸化炭素 / 炭酸カルシウム / 低炭素社会 / 循環型社会 / 廃棄物 / リサイクル / 吸着 / 地球温暖化

製鋼スラグのCO2固定化特性を実験的に調査し，メカニズムの推察および固定化量の評価を行った．CO2固定化特性を調べるために，一定流量通気型CO2固定化試験を実施した．その結果，大気圧下において，初期濃度が4500mg/LのCO2を0.05 mg/Lで供試体に通気した場合において，エージング製鋼スラグは0.03 g-CO2/g-slagのCO2を固定し，未エージング製鋼スラグは0.04 g-CO2/g-slagのCO2を固定した．これらのCO2固定化量は，それぞれの製鋼スラグの持つ水溶性カルシウムの約20%に値した．これに基づき，カルシウムの溶出量からCO2固定化量を予測する方法を提示した．

循環型社会 / 廃棄物 / 越境移動 / バーゼル条約 / WEEE / 廃棄物の越境移動 / ハイテク汚染 / 電気電子機器廃棄物 / アジア / リサイクル

本研究は,まず第1にアジアにおける循環型社会の構築へ向けての基礎調査として,アジア各国の統計と現地調査を行い,アジア各国における循環型社会形成の取り組みとアジア諸国間における循環資源流通の実態を明らかにし,アジアにける循環型社会構築のための政策提言を行うことを目指す。とくに,人間と自然の物質循環という軸(物質フロー側面)と,それをささえる社会的な制度・参画者関係の軸(環境ガバナンス側面)の両面から統計的調査と現地調査を行った。まとめとして,これまでに成果を『アジア環境白書』の英語版として刊行し,さらにアジア環境会議(APNEC09)を京都で2009年11月に開催し,そのなかでアジア太平洋地域の廃棄物の越境移動により環境汚染問題を取り上げ,多角的に分析した。

循環資源 / 廃棄物 / リサイクル / 貿易 / 逆有償 / PETボトル / 国際貿易 / バッズとグッズ / 外部性 / 循環型社会 / 再生資源

本年度は最終年度であるので、各自の研究成果の公開とこの課題に関心を持っている若手研究者との交流を目的として、以下のような活動を行った。
1. 公開シンポジウム平成20年9月16日(東北大学)
発表者東田啓作"The Determinants of International Trade in Recyclable Materials and the Effects on Welfare-Theory and Evidence-"
斉藤崇「国際資源循環と国内廃棄物処理・リサイクル制度」
中谷隼*「使用済ペットボトルの国内リサイクルと日中間リサイクルの比較分析」*東京大学工学研究科助教
2. 研究会平成21年2月2日(明治大学)
この課題に関心を有している若手研究者*を招いて、特に理論の面での研究会を開催した。*栗田郁真(京都大学大学院生)、赤石秀之(法政大学大学院生)、南部和音(明治大学非常勤講師)、菊地徹(神戸大学准教授)、山重芳子(成城大学准教授)
3. 成果発表会平成21年3月13日(東北大学)
新熊隆嘉関西大学教授を招いて、公開の研究会を中に入れて、最終の成果報告会を開いた。研究成果は5月に報告書を発刊する予定である。
4. 研究会、シンポジウムなどへの参加
この課題はまだ結論が出るような問題ではないので、引き続き他の研究機関が開催する研究会などに積極的に参加すると同時に自治体や企業への聴き取りを行った。参加したシンポジウムは次のようなものである。
・廃棄物処理等科研費研究班主催「PETボトルのリサイクル効果に関する公開セミナー」
・国立環境研究所研究会主催「適正な国際資源循環を構築するための枠組みについて」
・廃棄物学会主催「資源確保競争下での国際資源循環のあり方を考える」

環境学 / 環境分析 / 環境対応 / エコサービス / 循環型社会 / 環境影響評価 / リサイクル / エコデザイン / 環境影響 / LCA / エコマテリアル / エコロジカルフットプリント

持続可能な社会の実現に向け、経済発展と環境負荷増大の分離が急務であり、そのためには、脱物質化が求められ、これまでの製品販売を主体としたビジネスモデルから、製品とサービスを一体化して機能やソリューションを提供するシステム(PSS)への移行が重要視されている。PSSの普及には、製品及びサービスの環境負荷低減効果と経済効果を定量的に評価することが必要である。
本研究において、エコサービスを統一的に扱うため、約300種類のエコサービスを収集し、基本単位となるエコサービス単位を抽出した結果、リサイクルを含むサービスが約半数で最も多く、廃棄物処理、環境負荷低減技術の導入、コンサルティング、管理システム等を含むサービスがそれぞれ約20%であった。
事例として、日立製作所のエコサービスであるHDRIVE(省エネ効果のあるインバータと高圧モーターの無償設置し、省エネ効果の一部をサービス使用料とする)事業等に関して環境影響評価を行った結果、温室効果ガスの排出量の約30%が削減されている事が判明した。メインテナンスやリースによる環境負荷低減効果は限定的であるが、使用段階における電力削減による効果が大きく、省エネサービスの重要性が示唆された。
社会的受容性に関してその調査と評価を行った。企業の社会的側面に関する調査の結果、社会貢献の概念は多くの企業で認識されているが、具体的にどのような行動を企業の社会的責任とみなすかについては模索中であることを確認した。また、環境側面と社会側面は同程度に重要視されていることが分かった。社会的評価手法に関して、エンドポイント評価手法と目標までの距離法(DtT法:Distance to Target法)の2つの評価手法を用いて社会影響の定量的評価を試みた。業種別の社会影響評価について業種内で問題がある箇所を指摘できることを示した。

【研究分担者】
寺西俊一	一橋大学	大学院・経済学研究科	教授	(Kakenデータベース)
畑明郎	大阪市立大学	経営学研究科	教授	(Kakenデータベース)
除本理史	東京経済大学	経済学部	教授	(Kakenデータベース)
山下英俊	一橋大学	大学院・経済学研究科	准教授	(Kakenデータベース)
外川健一	熊本大学	法学部	教授	(Kakenデータベース)
大島堅一	立命館大学	国際関係学部	教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
大東一郎	東北大学	大学院・国際文化研究科	准教授	(Kakenデータベース)
東田啓作	横浜市立大学	国際総合科学研究院	准教授	(Kakenデータベース)
柳瀬明彦	東北大学	大学院・国際文化研究科	准教授	(Kakenデータベース)
斉藤崇 (斎藤崇)	杏林大学	総合政策学部	講師	(Kakenデータベース)
松八重一代 (横山一代)	東北大学	大学院・環境科学研究科	准教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
神子公男	東京大学	生産技術研究所	助教	(Kakenデータベース)