【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】26257114 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

縦断的データ / 修学状況 / 国際協力 / 中南米 / アフリカ / アジア / 教育学 / 修学実態 / 基礎教育 / ネパール / ミャンマー / ラオス / カンボジア / 教育社会学 / トルコ / マラウイ / ボリビア / ガーナ

【研究成果の概要】

開発途上国における個々の子どもたちの修学実態を明らかにするために、縦断的データを用いて正コーホート分析を実施した結果、学校・家庭・社会経済的要因、国家教育政策等の影響は、子どもたちの修学パターンに現れていると考えられた。例えば、ミャンマーでは社会経済的地位（SES）の高い学校と比較してSESの低い学校の方が、修学状況が芳しくなく、オーバーエイジによる負の影響も受けやすいことが分かった。また、ネパールでは家庭要因等により一時的な退学を経験する子どもたちの姿が明らかとなった。その他マラウイやザンビア等のアフリカ地域においても、横断的データからは浮かび上がらない極めて特異な修学パターンが確認された。

【研究の社会的意義】

1969年にユネスコ国際統計局により就学実態調査が実施されて以来、世界では横断的データを活用する手法で教育状況を概観するのが潮流となっている。しかしながら、横断的データはあくまで個々のケースの融合であるため、これより個々人の修学状況を把握することは不可能である。そのような中、本研究ではデータ収集に多大な時間および労力を要する縦断的データを用いて、個々の子どもたちの修学実態を明らかにした。留年と退学の関係、特異な修学パターン、転校の実態、子どもたちの修学に及ぼす学校、家庭、社会経済的要因、国家教育政策の影響等、横断的データでは把握できない真の修学実態を解明することができた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31

【配分額】39,130千円 (直接経費: 30,100千円、間接経費: 9,030千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22402054 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ホンジュラス / 国際協力 / 基礎教育 / 修学状況 / 縦断的データ / インドネシア / ボリビア / マラウイ / マラウィ / 教育学 / 就学状況 / エルサルバドル / パプアニューギニア

【研究成果の概要】

開発途上国の個々の子どもたちの修学実態を明らかにすることを目的とし、縦断的データを用いて正コーホート分析を実施した結果、ホンジュラスやインドネシアでは、年代によって社会経済状況、国家教育政策等の影響が子どもたちの修学パターンに現れていると考えられた。現在に近づくほど、ストレートの卒業と入学直後の退学という両極端な修学状況から、正規の就学年齢で入学する子どもが増え、留年や途中退学無しで卒業に至る傾向にあった。ボリビアでは、特に入学初年度に留年が多く、それが退学に繋がることが分かった。マラウィでは、横断的データからは浮かび上がらない極めて特異な修学パターンがいくつも存在することが明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】17,940千円 (直接経費: 13,800千円、間接経費: 4,140千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】17330179 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / 国際協力 / 教育改革 / アジア地域研究 / 能力開発 / 東南アジア / 教育学 / 教育社会学 / 比較教育学 / 国際教育協力 / 政治経済学

【研究成果の概要】

多くのアジア諸国は、グローバリゼーションが深化する中にあって、初等教育の質・効率改善と中等教育及び高等教育の拡大を同時に達成する教育改革を実施する必要があり、国際援助形態としても教育部門のガバナンスやオーナーシップの強化を重視する「セクター・ワイド・アプローチ(SWAp)」の導入が図られてきた。そして「セクター・ワイド・アプローチ」の主な構成要素である「セクター開発プログラム」の策定に際しては、「教育生産関数」に基づく教育部門分析のみでは限界が生じており、政治経済学的な方法論によって教育改革過程における各アクターの行動や相互作用を分析対象に加えることが重要である。そこで、本研究の最終成果として、発展途上国の基礎教育開発における国際教育協力「融合モデル」と、発展途上国の教育開発・改革を巡る政治経済学と分析枠組みを構築した。
本研究では、アジア諸国における主な教育改革過程の分析を通し、中央政府(議会、財務省、教育省)や国際援助機関といったマクロ・レベルのアクター及び地方政府(議会、教育行政官)、住民組織や学校・教師・親・子供といったミクロ・レベルのアクターの行動や相互作用を視野に入れた政治経済学的な概念枠組を帰納的に提示することを試みた。
さらに、本研究で構築した理論モデルを検証するために、東南アジア諸国を中心とした事例研究を実施した。とくにカンボジア、ラオス、ベトナムに関する詳細な事例研究を行い、各国におけるSWAp導入の過程を詳細に分析することで、教育改革を進展させるにあたり異なるアクターたちがどのように関係し合っているのかを明らかにした。
教育開発分野におけるこうした理論研究は、これまで積極的に行われてきたとは言い難いため、このような理論研究の試みの端緒を開いたという意味で、今回の研究の意義を認めることができるであろう。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】16,900千円 (直接経費: 15,400千円、間接経費: 1,500千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】17252009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 社会学 / 国際協力 / アフリカ学 / フィールドワーク / 国際開発

【研究成果の概要】

国際社会は2015年までに初等教育を完全普及させることを目標に、アフリカを中心に支援を行っている。しかし、これまでアフリカ固有の社会における教育のあり方についての根源的な議論が欠落していた。本研究は、フィールドワークに基づく事例研究により、アフリカの社会における教育のあり方を多面的に再検討しようとするものである。これまで計量分析が主流であった教育開発研究に対して、事例研究を重視し、質的分析を行うことにより、多様な社会における教育の意味を総合的に把握しようとする試みである。この成果をもとに、学術研究と国際協力の実践を相互補完的に融合させ、新たな国際教育協力の展望を拓くことにも貢献するものである。
これまでのフィールド調査および研究会での議論を踏まえつつ、本年度はそれぞれの地域社会における学校の問題点や課題を取り巻く事例研究を引き続き行った。集積された事例をもとに、多様な社会と学校教育の関係性を中心に分析した。その結果、とりわけ学校に対する期待や就学の意味づけが、生徒、教師、保護者の間でかなり異なっていることが明らかになった。
今年度は最終年度であり、国内外の学会において、積極的に研究成果の発表、および研究論文の公表に努めた。アフリカの教育研究に関心を持つ研究者等が自由に討論できる場である「アフリカ教育研究フォーラム」を創設し、本研究課題の成果が終了後も持続的に発展するよう工夫した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2005 - 2008

【配分額】42,770千円 (直接経費: 32,900千円、間接経費: 9,870千円)