【研究領域課題番号】21K18131 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ウェブ調査 / 無作為抽出 / 公募 / 調査モニタ / 社会調査 / 実験 / 社会意識 / 社会階層 / オンラインパネル

【研究成果の概要】

本申請の目的は，無作為抽出による社会調査のオンラインモニタを構築し，公募された質問をベースとした調査から，共同研究を促進するものである．2021年度は調査票の作成，ベース調査のサンプリングと実査を行った．調査対象は日本に在住する21-40歳の男女個人であり，層化二段無作為抽出法を適用した．全国を地域ごとに11地域に分類した上で，各地域を人口規模別に層化し，各層の規模に応じて調査地点を配分した．第一次抽出単位である調査地点は，無作為に抽出した該当者が存在する町丁目調査区として充てた．第二次抽出単位である対象者は，当該町丁字から無作為に抽出した．日本全国150地点6,600人を対象として調査を依頼し，1,576名からの回答を得ることができた（23.9%）．調査は社会科学研究所に設置したLimeSurveyというウェブ調査システムによってによってオンラインで行い，社会人口学的特徴，社会意識・態度・価値観，政治意識，健康状態などについてたずねた．また趣味や活動，入職経路については自由回答として，情報を収集した．データのクリーニングとコーディングを行い，次年度の質問項目の公募および基礎的な分析を行う準備が整った．また1338名（20.2%）から，次年度以降の調査について協力の承諾を得た．なお，プリテストのデータをもとに，調査会社のウェブモニタの比較も行い，ランダムサンプリングの対象者と調査会社のモニタの類似点や差異についての分析を進め，学会および論文で報告した．また，本調査の「就業構造基本調査」や「国勢調査」の調査票情報を用いた分析から格差・不平等の実態とトレンドを明らかにするため，多喜弘文（法政大学），吉田崇（静岡大学），尾嶋史章（同志社大学），阪口祐介（関西大学），有田伸（東京大学），古田和久（新潟大学）を研究協力者として加え，公的統計データを活用した．

【研究種目】挑戦的研究(開拓)

【研究期間】2021-07-09 - 2025-03-31

【配分額】26,000千円 (直接経費: 20,000千円、間接経費: 6,000千円)

【研究領域課題番号】19H01637 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

パネル調査 / 高校階層構造 / COVID-19（新型コロナウイルス） / 教育格差 / 社会調査 / 社会階層 / 学校生活 / 健康 / 計量社会学 / 親子データ / 新型コロナウイルス / COVID-19 / 学歴 / 教育機会 / 格差・不平等 / 若者 / 母親 / web調査 / 親子調査 / 教育社会学

【研究成果の概要】

本研究は2015年，2017年，2019年の第3波まで子どもと母親を対象に調査を行ってきたが，2020年12月には第4波を子どものみに対して行った．なお，COVID-19が若者に与える影響を調べるために，2019年2月，2020年7月，2021年7月には臨時の調査を行ってきた．そして，本年度の2021年12月には第5波の調査を実施した．そして，（1）仕事・アルバイト・就職への影響，（2）学校生活への影響，（3）精神的健康への影響，（4）感染リスク認知，（5）高校と教育機会の不平等という主に5つの課題に取り組んだ．その結果，(1)仕事については，COVID-19は学生の働き方に特に大きな影響を与えていることが明らかになった．(2)教育については，学校や授業についての否定的な回答が増加し，それは授業の方法によって大きく変化はなかった．(3)健康については，特に女性で精神的健康状態が悪化していることが示された．また，(4)全体として学校におけるCOVID-19の感染リスクを相対的に高く考えているが，女性のほうが，そしてメンタルヘルスの状況が悪いほうが，そのリスクに対する警戒感が強いことなど明らかになった．さらに，精神的健康状態について，成長曲線モデルを用いた分析を行い，COVID-19が精神的健康状態に与える影響について様々な要因を検討した．また，（5）長期パネルデータを構築することで，出身階層→高校タイプ→教育達成の関連についての分析が可能となった．様々なタイプの共変量を考慮した最先端の因果媒介分析の方法から，従来の方法では高校タイプの影響は過大評価されており，因果媒介分析では20-30%の出身背景（世帯年収）の影響を説明するに過ぎないことが明らかになった．本結果は学会にて報告するとともに，英文ジャーナルへと投稿した．また調査と関連した様々な研究結果が報告された．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16H03688 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 / 国際比較 / 不平等 / 社会学 / 階級・階層・社会移動 / 社会調査

【研究成果の概要】

本研究は，日本社会における就業者間の報酬格差が，どの程度ひとびとに受容され，またどのように正当化されているのかを，格差の実態それ自体とともに，国際比較の観点から解明することを目的としている．このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ，米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し，日本や韓国ではそれが認められ，さらに日本では本来不利な立場にある人々によってそれらの格差がより強く受容されていること，またそれらの格差の受容・過剰受容は，部分的に，就業者の「カテゴリー」に対する人々の想定によって正当化されていることを明らかにした．

【研究の社会的意義】

社会にはさまざまな格差が存在しているが，そのすべてが不平等として問題視されているわけではない．また社会においていかなる格差が問題とされるかも，国が違えば少しずつ異なっている．このような事実に着目し，本研究ではどのような格差が，なぜ受け入れられているのか，あるいは受け入れられていないのかを，実験的な国際比較調査を通じ，ひとびとの意識構造に着目しながら解明した点が大きな貢献と言える．本研究の知見は，格差問題の性格を理解し，またその現実的な解決策を考案する上でも少なからぬ意義を持つものと期待できる．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】24730417 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育機会 / 社会階層 / 教育選択 / 高校生 / 社会調査 / 合理的選択理論 / 教育の拡大 / 高校選択 / 進路希望 / 職業期待 / 教育期待 / 相対的リスク回避 / 社会移動 / 親子データ / 合理的行為論

【研究成果の概要】

2012年に高校生と母親に関する全国調査を行った．そのデータを用いた分析から，BreenとGoldthorpeの相対的リスク回避仮説が日本社会における格差生成を説明する上で妥当かどうかを分析した．教育期待についての分析の結果，BreenとGoldthorpeが指摘するような相対的リスク回避のメカニズムは働いているものの，それが社会経済的背景の影響を媒介する程度は小さいことが明らかになった．この結果は職業期待についても同様にみられた．また2002年と2012年における高校選択と進路希望の社会経済的背景の変化を分析したが，この10年間でそのパターンはほとんど変化していないことが明らかになった．

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】24330160 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 家族 / 社会調査 / 少子化 / ソーシャル・キャピタル

【研究成果の概要】

この研究は，「人びとがどのように恋愛から結婚へ，さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し，家族形成における格差を解明することを目的としている．そのために，「人びとのつながりが強いほど，家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた．
第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として（対象者は全国20～69歳4993人），第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」（対象者204人）を実施した．そのうえで，第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した（対象者1万2007人）．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】12,870千円 (直接経費: 9,900千円、間接経費: 2,970千円)