【研究領域課題番号】20K13912 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

エチオピア / インクルーシブ教育 / 障害児教育 / アフリカ / 教育開発 / 初等教育

【研究成果の概要】

本研究費では、エチオピアへの現地調査費や学会参加のための旅費などを主な支出として予定していた。しかしながら、コロナウィルスの影響で、2020年度に引き続き2021年度もエチオピアでの現地調査は実施できなかった。また、多くの学会もオンライン開催になったため、本研究費を予定通り使用できなかった。
筑波大学の川口純氏と帝京大学の大塲麻代氏と共に、2021年8月に、エチオピアおよびマラウイの教育省のインクルーシブ教育担当官にオンラインでインタビューを実施した。そこでは、エチオピアとマラウイにおけるインクルーシブ教育政策と実施の比較を行い、類似点と相違点を明らかにした。国際潮流に大きく影響を受けながらも、独自のインクルーシブ教育を実施していた。調査結果は、共著で論文とした。
その他は、文献精査を進めることが中心となった。
エチオピアのインクルーシブ教育に加え、本研究費で購入した文献を使用して、2019年にデータを収集していたミャンマーにおけるインクルーシブ教育を分析した。調査結果は、論文、書籍として出版し、学会においても発表を行った。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31

【配分額】1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22252006 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / 学校教育 / 初等教育 / コミュニティ / アフリカ / 教育学 / 社会学 / フィールドワーク / 国際開発

【研究成果の概要】

本研究では、東・南部アフリカ諸国において、学校教育を現実社会から切り離さず、それぞれの地域社会の文脈性のなかで観察し、変容するコミュニティとその中での学校教育の役割と課題について、フィールドワークにもとづき多面的に検討した。その結果は、次の８つの観点から考察された。（１）子どもを守る場所としての学校、（２）保護者や子どもの教育に対する熱意、（３）保護者の教育の質に対する厳しい見方、（４）教師の役割と問題、（５）体罰といじめの問題、（６）中途退学と進学の障壁、（７）生活言語と教授言語の相違、（８）紛争がもたらす負の遺産。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】27,950千円 (直接経費: 21,500千円、間接経費: 6,450千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】16252009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アフリカの教育開発 / アジアの教育開発経験 / 教育の質 / 内発的教育開発 / アフリカ・アジア大学間連携 / 基礎教育開発への大学の貢献 / 実践的・開発的研究 / 教育開発 / アフリカ / アジア / 研究者と教員との協力 / 内発的 / 大学間ネットワーク / 研究者と行政官との協力 / 質的研究 / 国際教育協力 / 南アフリカ / ケニア / ガーナ / タンザニア / マラウィ

【研究成果の概要】

本研究はアフリカにおける内発的な教育開発の可能性について、まさにその内発性を重視する観点から、アフリカの教育開発研究者の問題意識や発想を尊重しそれらと密接に連携しつつ、またその際アジアの自助努力を重視した教育開発の経験を生かすとの旨趣からアジアの研究者の協力をも得て研究を実施した。併せて、アフリカの教育開発に高等教育なかんずく大学がどのような貢献をし得るかについて事例的なモデルを提示し、それについても記述した。その成果は、以下のとおりである。
(1)アフリカの教育開発課題に関する実践的開発的調査研究(14件):(1)学校や教室レベルでの教育の質の向上に関する調査研究(5件)、(2)教育の質に影響を及ぼす諸要因に関する調査研究(3件)、(3)教員養成・研修と教員の質に関する調査研究(3件)、(4)不利な立場にある児童・生徒に関する調査研究(1件)、(5)その他(2件)
(2)学校レベルの教育改革の事例比較(5件):アフリカ(2件)、アジア(2件)、南米(1件)、
(3)アジアの教育開発の経験比較(5件):日本、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム
(4)教育開発における大学の役割:事例研究3件
これらの成果の意義や特色は以下のような点にある。(1)いずれも実践的・開発的な性格を有しており、現実の教育課題の解決に貢献することを目指していること、(2)日本の研究者がアフリカの教育課題について外部から研究するという姿勢ではなく、アフリカ自身の問題意識や発想を尊重しつつ調査研究を行なったこと、(3)アフリカの研究者と日本を含むアジアの研究者との密接な連携・協力によって行なわれたものであり、今後この種の研究のモデルとなりうること、(4)大学が基礎教育の教育課題の解決に貢献しうることを示したこと。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2004 - 2007

【配分額】37,310千円 (直接経費: 28,700千円、間接経費: 8,610千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】14401005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育改革 / 教育協力 / 比較教育 / ガーナ:ケニア:南アフリカ

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域のケニアを中心に、教育改革をはじめとする教育開発の過程と国際協力の役割や効果を比較研究し、日本の対アフリカ教育協力に新しい展望を拓くものである。その内容は、自助努力に対する支援という日本の援助理念に直接的、間接的に関係する研究、および学校レベルの事例から国や地域全体の教育課題について、新たな視点から諸問題を掘り起こした研究の2つが主流になっている。
研究の方法論から見れば、大きく分けると2種類の研究アプローチがある。第一は、学校現場とその周辺でのフィールド・ワークから新たな着想を得たものである。ケニアで実施された一連の研究論文などがそれに相当する。第二は、文献のレビューと関係者との面談あるいは自らの豊富な実践経験をもとに、広い視野に立ち批判的検討を行った政策研究である。たとえば、開発における自助努力やオーナーシップの考え方、教育援助政策に関する論文である。
最終報告書は2部から構成されている。第1部では、アフリカの教育開発や教育協力全般について概説した論文、および個別の事例からアフリカ全体に示唆のある論文をまとめた。特に自助努力と自立的・持続的開発の視点から分析した論文を収録している。第2部では、国別の教育研究を収録しているが、この中にもアフリカ地域の教育を考える上で役立つ分析視角を提供してくれる論文が多い。特に、ケニアにおいては、生活世界と学校教育の関係を多面的に考察する試みを始めている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】12,800千円 (直接経費: 12,800千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】13871037 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育発展 / 教育協力 / 比較教育

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域の教育発展の歴史と現状を経済・社会・文化的側面から包括的に考察し、当該分野の国際協力に新しい展望を開くことを全体目的としている。アフリカ諸国における教育の停滞や発展をもたらした因子を経済・政治・社会的観点から分析し、国際協力の構造と特質を整理しつつ、その将来的な展望を検討してきた。平成15年度は、本研究の最終年度として、日本がどのような協力をすることがアフリカの国々に根づき役立つのか、それらの国々から短期的に喜ばれるだけではなく、長期的視野から総合的に日本の協力の方向性や具体的方法を多面的に模索した。
特に、ケニアをケーススタディとして行なった、初等学校における留年と中途退学の問題、および無償化政策実施に伴う課題と問題分析は、国際開発学及び比較教育学のそれぞれの分野において学会誌に収録されることとなり、研究成果に対する高い評価を得ることが出来た。前者は、アフリカにおける学校レベルの進級構造の分析であり、これまでのマクロな統計分析とは異なる構造を見出した。後者は、初等教育無償化に伴う外国援助への依存の高まりと教育の質の低下について議論した。
これらの成果を基礎とし、アフリカの自立に寄与する、アフリカにおける日本の比較優位を生かした教育協力のモデルを今後さらに発展させて行きたい。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2001 - 2003

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】11691087 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アフリカ / 教育援助 / 国際教育協力 / 国際協力 / 教育開発 / 開発援助 / 援助政策 / 教育政策 / 教育協力 / 開発

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ諸国における教育開発の現状とその政策及び主要援助機関の教育政策・手法等を横断的に比較研究し、日本の教育分野での開発援助政策と協力手法についての課題とあるべき姿を考察することを目的としている。これまで希薄であった教育協力にかかる実践的研究開発を推進し、国際協力事業に学術面から貢献しようとするものである。アフリカ主要国の教育政策と援助政策を体系的に調査し、日本の教育援助・協力の最適モデル策定の基盤となる研究を行った。この成果は、学術界のみならず教育援助を担当する政策機関や実施機関において、援助政策の決定やプロジェクトの形成に寄与することができたと思われる。また、アフリカ諸国及び援助国の大学等関係者と研究成果を共有することにより、国際教育協力を通じ相互交流をさらに促進することができた。
このような成果の具体例としては、この分野に最も関連の深い日本比較教育学会において、アフリカ諸国の教育あるいは国際協力に関する研究発表が、本研究を実施したことにより、格段に増えたことである。また、『国際教育協力論集』(広島大学教育開発国際協力センター紀要)には、研究期間中に毎号(年2回刊行)2〜4篇の論文等を本研究成果として発表し、関係者に広く読まれてきたところである。
最終的な研究成果は最終成果報告書として刊行し、そこに50篇を超える論文等を収録した。この報告書は4部から構成されている。第1部では、アフリカの教育について概説した論文等をまとめた。第2部では、主要援助機関の政策のなかで、それぞれに特徴的な事項を中心に論考した。第3部では、日本の対アフリカ教育協力に関連する論文等を収録した。第4部は、自由な分析軸から国別にアフリカの教育や国際協力の可能性等について触れた論文等を掲載した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】18,860千円 (直接経費: 17,300千円、間接経費: 1,560千円)