【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】15H05191 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジャーナリズム / 災害報道 / 緊急災害報道 / ニュース / マルチメディア / プラットフォーム / ソーシャルメディア / デジタル / 東日本大震災 / 避難報道 / 安全安心報道 / 原子力災害報道 / レジリエンス / 地震・津波 / 原発事故 / 原子力報道 / テロ報道 / 福島第一原発

【研究成果の概要】

ハリケーンカトリーナの被害を受けた米ルイジアナ州ニューオーリンズ市のメディアからのヒアリング、ミズーリ大学ジャーナリズム大学院でのヒアリング及び意見交換、及びワシントンＤＣのアメリカン・プレス研究所等におけるヒアリング、英国BBCにおける災害報道担当者らのヒアリングを通して、災害報道では緊急避難情報などの広報は一義的には政府など公共機関の責任である枠組みの違いなどを確認した。
オンラインニュース・アソシエーション年次総会の参加（15、16、17）等を通じ、災害時におけるソーシャルメディアの活用、スマートフォンや360°カメラを活用したマルチメディア報道の可能性についての知見も深めた。

【研究の社会的意義】

災害報道におけるニュースの消費者が必要な情報は、災害の推移によって大きく変化し、ニュースメディアはその変化に対応していくための取材態勢や技術的な準備が必要があるという基本認識を、日本における地震や津波だけでなく、米国におけるハリケーンや山火事などと比較しながら確認した。
ニュースメディアはまた、新聞やテレビという従来のプラットフォームを超えて、インターネットやスマートフォンという避難先などでも効果的なニュースの発信を行う必要や、ツイッターやフェースブックなどのソーシャルメディアを活用する必要もあり、ソーシャルメディアエディターなど特別な役職やトレーニングも必要となることなどが明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】25282091 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 危機管理 / 社会インフラ / 鉄道事業 / 軌道保守 / 航空機事故 / 地震・津波 / 公共輸送システム / 軌道保守計画 / 食料自給率 / 医療システム / 社会システム / 減災 / 事故データ解析 / 自然災害 / 防災・減災 / 安全性 / 効率性

【研究成果の概要】

日本とインドネシアの過去100年余における地震、津波発生の頻度、形態、被害に関する計量的実証分析を行なった。東日本大震災の影響と復旧・復興に関するデータを分析した。いずれも論文にまとめ学術誌に掲載した。
また過去30数年における航空機等の事故統計データを用いて発生の頻度、形態、原因、被害等に関する計量的実証分析を行い、事故対策の効果の検証を試み、成果は学術誌に掲載された。さらにわが国の公共輸送システムとしての鉄道事業を対象として、その安全性を維持、拡充すべく、軌道保守計画を作成するための最適化数理モデルシステムを構築し、モデルの改良と汎用化を試みた。成果は実用化され、国内外の学術誌に掲載された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】13,130千円 (直接経費: 10,100千円、間接経費: 3,030千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】22241042 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ミレニアム災害 / 被害関数 / 津波堆積物 / 被害推定 / 回復 / 地震津波 / 低頻度災害 / 歴史災害 / 津波防災 / ミレニアム歴史津波 / 貞観地震津波 / 明和地震津波 / 東日本大震災 / 津波石 / 慶長地震津波

【研究成果の概要】

千年に一度程度発生する低頻度巨大津波災害であるミレニアム津波ハザードの事例を取り挙げ，災害史学から明らかにされる史実に加え，地質学・堆積学・地形学・地震学など科学的な手法に基づいて補完することで，沖縄および東北地方でのミレニアム津波ハザード評価を検討した．まず，八重山諸島において津波で打ち上がったサンゴ化石（津波石）の分布調査および解析により，1771年明和津波に加え，850，1100 yrBPの2期存在する可能性が示された．さらに，仙台平野でも学際的な調査を行い，869年貞観地震津波に加え，1260や2050yrBPされた．2011年東日本大震災で得られた津波被害関数などの検討も実施した．

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】47,060千円 (直接経費: 36,200千円、間接経費: 10,860千円)