【研究分野】思想、芸術およびその関連分野

【研究領域課題番号】17K18464 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アートプロジェクト / 芸術 / 協働 / 社会関係資本 / コミュニティ / 文化 / アート / 芸術社会学 / 社会と関わる芸術 / 地域 / 社会学 / ソーシャリー・エンゲージド・アート

【研究成果の概要】

本研究では、芸術を通じた活動、とりわけある地域で様々な人が関わって行われるアート協働制作がどのように行われるのか、そしてその過程でどのような関係性（社会関係資本）が醸成されるのかということについて、フィールドワークをもとにした探求を行った。
対象事例とした事例には様々なアクターが関わっており、その芸術活動（対象者・ジャンル・実施主体）が選ばれる過程にはそれぞれの地域の文脈があることが分かった。そのうえで、アートが多様な人々に開かれているといわれる理由は、その協働制作の場において様々な配慮がなされていることがその一因にあるといえる。これがいわゆる橋渡し型社会関係資本の考えと結びつくのである。

【研究の社会的意義】

本研究では、ある地域で複数年継続しながら、その活動形態を変化させてきている芸術活動の事例調査をすることで、協働制作の場での相互行為のみならず、その相互行為を成り立たせる制度的背景や、地域とのかかわりを明らかにした。そして芸術やアートの協働制作が人々のつながりを社会関係資本ととらえ、それを生み出すメカニズムとその手法について明らかにした。
本研究の成果は、地域の関係性を社会関係資本という概念から捉える視座のみならず、それに基づく分析と、その時に取りうる学術的・実践的調査方法を提示している。このことは、今後同様の地域における芸術活動を調べる際の指針となりえ、実践者・研究者両方に影響を及ぼすだろう。

【研究種目】挑戦的研究(萌芽)

【研究期間】2017-06-30 - 2020-03-31

【配分額】5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)

【研究分野】地域看護学

【研究領域課題番号】15K11844 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害 / 精神障害 / レジリエント・コミュニティ / レジリエンス / 精神障害者 / レジリエント / コミュニティ / 災害体験 / 災害メンタルヘルス / 減災行動 / 防災 / PTSD / 地域 / サポート / 被災

【研究成果の概要】

自然災害大国である日本では、災害に強く回復力の高いレジリエントなコミュニティを、障害の有無にかかわらず共に形成することが必須である。本研究においては、地域で暮らす精神障害者の東日本大震災時の発生時と以降の生活の状況や困難・心身の健康状態・防災行動とニーズ等を明らかにした。その家族や施設関係者、精神障害者自助組織に属する当事者に対しても同様のヒアリングを実施した。その結果、防災推進が精神障害者にとっては予期不安増強となりうるリスクがあり、このリスク減弱のためにも、災害に強いコミュニティ形成のために、精神障害を持つ当事者コミュニティを中心とするプログラム開発・普及・啓発の有効性が示唆された。

【研究の社会的意義】

精神障害者の大災害時やそれ以降の精神症状についての報告はあるものの、生活の実態や防災意識・行動・ニーズについての系統的な質的・量的研究報告は、国内外ともに皆無に近い。本研究は東日本大震災発生時の状況について精神障害者の体験として明らかにした。また精神障害者の防災対策の実態についても明らかとなった。同時に、精神障害に係る、防災推進のためのリスクや阻害要因についても知見が得られた。これらの結果は、約420万人の精神疾患患者(平成29年度患者調査より)が暮らす日本において、当事者の力量を活かしつつ、精神障害の有無にかかわらず地域住民協働によるレジリエント・コミュニティ形成に資するものである。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】25420641 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

リロケーション / 高齢者 / 仮設住宅 / 大災害 / 環境デザイン / 地域環境 / 健康 / コミュニティ / 仮設住宅団地 / 地域 / 環境評価 / 集会所 / 立地 / リロケーションインパクト / 災害時 / 活動量 / 人が集まる場所 / 災害

【研究成果の概要】

本研究では大災害を契機とした居住場所移動において高齢者がリロケーションインパクトを乗り越えやすい環境の条件や要素について考察を行った。福島県内の立地、規模の異なる仮設住宅居住者を対象とした３つの調査を中心に研究を行った。郊外の大規模団地では健康観の低い群で活動程度が低い傾向が見られたほか、中心市街地と郊外の団地で社会的な交流の範囲などについて行った調査では、郊外では交流が比較的団地内に凝集しやすく、町中では地元との交流に積極的な者と消極的な者に２分される傾向が見られるなどの結果を得た。一方、岩手での事例研究から仮設居住の都市化、社会化された側面とその影響が認められた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)