【研究領域課題番号】19K00747 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

留学生 / キャリア意識 / キャリア支援システム / アンケート調査 / インタビュー調査 / 質的・量的研究 / 組織横断的な連携 / インタビュー / パイロット調査 / 自律的キャリア意識 / 留学生と日本語教師のずれ / 中国人留学生とベトナム人留学生 / キャリア観 / キャリア・スパン / 異文化理解 / コミュニケーション / キャリア意識と行動の実態 / 混合研究法 / 教育現場と支援組織の組織横断的支援

【研究成果の概要】

2021年度の実績は主に次の三点である。
一点目は、これまでコロナ拡大の影響で実施できなかったアンケート本調査を実施した。パイロット調査において個人情報の保護や回答の信頼性、作業手順等を確認し、首都圏、関西、四国、中国、九州圏の外国人留学生を対象に約50の質問項目についてオンライン調査を実施し、260名から回答を得た。それらの回答について統計分析を行い、留学生の留学目的は、日本の社会文化への関心、就職、日本の社会文化への関心と就職という3つに、また、キャリアに関する価値観は、個人志向、社会志向、個人社会志向という3つに分類できることと、各クラスターの特徴を明らかにした。さらに、留学目的やキャリアに関する価値観に関わらず、キャリアのための学習や活動が十分になされていない現状を明らかにした。
二点目は、大学において留学生のキャリア支援を行う職員とキャリアコンサルタントに対してインタビューを行い、留学生キャリア支援の実態と、留学生自身の課題を明らかにした。留学生支援は日本人学生の後手に回る傾向がある上、日本語力の問題から留学生自身が積極的に大学の支援を受けようとしない傾向がある。特に大学院生や短期大学生はその傾向が強い。本研究では、その現状を留学生キャリア支援の不足と、教育機関におけるダイバーシテイ＆インクルージョンという2つの観点から捉え、学会報告を行った。後者の学会報告では、留学生のキャリア支援を行うコンサルタントとの連携を実現した。
三点目は、質的インタビュー調査によって留学生のキャリアに対する意識の一端を深く掘り下げた。これまでも首都圏と地方の四年制大学、短期大学に在籍する留学生に対して継続的に調査を実施してきたが、多様な背景を持つ留学生の語りを集めることにより、実態がより明らかになったと言える。
以上、主に三点の研究結果は、今後の留学生のキャリア教育に資するものと考えられる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究領域課題番号】19K00744 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

看護留学生 / 実習記録 / 語彙 / 看護教員 / 教材開発 / 看護教育 / インタビュー調査 / ライティング教材 / アンケート調査 / 看護実習記録 / 専門日本語教育 / インタビュー / コーパス / 専門語彙 / SOAP展開 / 看護 / 語彙研究 / アカデミックジャパニーズ

【研究成果の概要】

本研究では、(1) 看護を学ぶ留学生が授業や実習で課される課題を行うにあたっての困難点を明らかにすること、(2) 留学生の看護学部での学びをスムーズにするための教材を開発することを目標とし、看護教育において課される実習記録などの言語的な側面に関する調査、看護教員に対するインタビュー調査およびアンケート調査、さらに、看護留学生に対するインタビュー調査を行った。その結果、言語面において、実習記録特有の語彙や表現があることがわかり教材に反映することができた。インタビューおよびアンケートからは、状況や場面に合わせた言語使用の使い分けなどに困難を抱えていることが分かり、教材の構成を練るのに役立った。

【研究の社会的意義】

支援に役立つ教材を開発することによって、看護を学ぶ留学生が、資格を得て、病院等で看護師として勤務するというキャリアを確実なものにすることにつながる。留学生が看護師として就職することによって、医療従事者の多様性を担保し、増加する日本語を母語としない患者に対する看護の質向上につながる。また、留学生支援のノウハウを蓄積することで、留学生を受け入れることの障壁が低くなり、留学生受け入れに舵を切る大学や専門学校が増えることが予想される。卒業後のキャリアをイメージしやすい看護学部等が選択肢に入ることで、日本を留学先として魅力的に感じてくれる留学生が増えることも予想される。ｌ

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】会計学

【研究領域課題番号】15H03399 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

理論的研究 / 実証的研究 / 歴史研究 / 文献研究 / インタビュー調査 / 女性会計研究者 / 海外における女性会計研究者 / 会計学 / アンケート調査

【研究成果の概要】

本研究の目的は、日本の女性会計研究者はどのような現状にあり、どのような課題を抱えているのかを、主として研究面を中心に多様な側面から検討・分析を通じて明らかにすることであった。
実証的研究では、クロス分析を行い、女性会計研究者の会計研究と研究面以外について網羅的・体系的に分析をした。理論的研究では、女性会計研究者の研究方法の傾向ならびに研究領域の方向性、研究内容の特徴を分析し、女性会計研究者の理論的研究の課題を明らかにした。そして、歴史研究では、インタビュー調査や文献調査により、女性会計研究者としての苦労や家庭での様子、さらには研究面での特徴を浮き彫りにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)

【研究分野】会計学

【研究領域課題番号】26285103 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

原価企画 / 製品アーキテクチャ / 製品戦略 / 製品の開発設計マネジメント / コストマネジメント / 部品の共通化 / グローカル化 / 競争戦略 / 取引コストアプローチ / 原価企画の生成発展 / インタビュー調査 / 製品アーキテクチャ論 / インテグラル型 / モジュール型 / アンケート調査 / 製品の開発設計 / 管理会計 / 製品開発 / インテグラル / モジュラー / 会計学 / 海外移転 / 日本的経営 / 開発設計

【研究成果の概要】

企業へのインタビューによる実態調査、過去の文献調査によって、理論的考察によって、
日本企業の活動のブローバル化、グローカル化のなかで、原価企画のどのように変貌を遂げているのかを調査した。その結果、以下のことが判明した。（１）1990年代に原価企画は日本的な戦略的コストマネジメントとしてもてはやされてきたが、原価企画が効力を発揮する業種や戦略が存在することが判明した。（２）原価企画と言っても、そこには多様性が存在することが明らかになった。とくに、事業戦略の特性によって、製品特性によって、原価企画の進め方や特徴が違うことがわかった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31

【配分額】16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)

【研究分野】ジェンダー

【研究領域課題番号】25283017 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

出生前検査 / 意思決定 / 質問紙調査 / インターネット調査 / インタビュー調査 / 生命倫理 / 生殖技術 / ジェンダー / 医療技術 / 妊娠 / 女性の経験 / アンケート調査 / 羊水検査 / NIPT / 妊娠経験 / 超音波検査 / 母体血清マーカー / 経験 / 情報

【研究成果の概要】

女性の妊娠と出生前検査をめぐる知識と経験を把握するために、妊娠と出生前検査の経験について自由記述を含めて詳細に尋ねた首都圏でのアンケート調査（2013年実施、有効回答数 378票、有効回収率39.5％）と、全国の妊娠経験のある女性を対象に妊娠と出生前検査の経験に焦点をあてたインターネット調査（2015年1月～2月実施、有効回答数　2,357、有効回収率26.9％）を実施し、結果を分析した。さらに出生前検査を受検した女性、医師、遺伝カウンセラー、助産師、当事者団体等にインタビュー調査を行い、出生前検査をめぐる情報提供、夫婦の意思決定の過程と要因、医師の検査を提供することの考えなどを分析した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】11,570千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 2,670千円)

【研究分野】観光学

【研究領域課題番号】24611005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

観光まちづくり / まちづくり学習 / 副読本 / エコミュージアム / 市民参加 / アウトリーチ / ワークショップ / スタディ・ツアー / エコツーリズム / リカレント教育 / 地域遺産 / 参与観察調査 / インタビュー調査 / 北海道石狩市 / 生涯学習 / 市民ボランティア育成 / 住民参加 / アンケート調査

【研究成果の概要】

観光まちづくり学習事例が増えている昨今、それと実際の観光まちづくり活動との＜接続＞が重要である。本研究は、①観光まちづくり学習教材の内容分析、②学習教材の制作経緯・活用方法の特徴の整理、③過去の学習経験者が活動へと接続した内容と要因の分析を通じ、＜接続プロセスモデル＞を構築することを目的とし、更に④エコミュージアム設立準備活動を事例として、学習と活動への展開を分析することで、＜接続プロセスモデル＞の検証を行った。＜接続プロセスモデル＞は事前準備を含む8段階に整理でき、事例から一定のモデルへの適合が示された。今後はまちづくり活動組織が行う人材育成のプロセスモデルとの比較検証が必要と考えられる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)

【研究分野】日本語教育

【研究領域課題番号】19320075 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ビジネス・コミュニケーション / ビジネス日本語 / 企業内コミュニケーション / 共生 / 相互認識 / 海外日系企業 / 日本語教育 / 社内コミュニケーション / アンケート調査 / インタビュー調査 / 海外進出日系企業 / 現状認識 / 相互理解 / 国際研究者交流 / 質問紙調査 / PAC分析 / 合意形成 / 問題認識 / 在台湾日系企業 / 在中国日系企業 / ビジネス習慣 / 意識調査 / 多言語多文化 / ビジネス日本語教育 / 教師論

【研究成果の概要】

本研究は、日系企業(タイ・中国・台湾・韓国)で働く社員に、社内コミュニケーションに関するアンケートとインタビュー調査を実施し、日本人と現地社員の認識の差を明らかにした。結果、文化上の差異についての知識は、コミュニケーションが破綻した際の相手への責任転嫁の理由づけとして利用され易いことが観察された。組織が多様な対話の場を職場に確保する重要性と、日本語教育が自分なりの形で差異を取り込むための対話力を育成する必要性が示された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2007 - 2010

【配分額】13,130千円 (直接経費: 10,100千円、間接経費: 3,030千円)

【研究分野】商学

【研究領域課題番号】18530334 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営学 / 外資系企業 / オーストラリア企業 / インタビュー調査 / アンケート調査 / コントローラー / オーストラリア / 消費者調査 / 企業調査 / グローバル戦略

【研究成果の概要】

アジア・オーストラリアで展開する外資系企業(日系企業も含む)の行動、特に経営手法の違い(経営戦略、マーケティング戦略、会計戦略)を、インタビュー調査と現地企業へのアンケート調査で明らかにした。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】4,070千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 570千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】10610188 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

日本人駐在員 / インタビュー / 信頼形成 / 多様性 / 現地法人の制度化 / 質問票調査 / インタビュー調査 / アジア / 駐在経験者 / 国際人事政策 / 派遣人員の要件 / 日系企業 / 日本人ビジネスマン / 経験 / アンケート調査 / 信頼構築

【研究成果の概要】

本研究を通じて、インタビューを行うことができた日本人駐在員の数は55名である。彼らの駐在先、駐在目的、駐在期間はバラバラで、しかも同じ会社で同じ時期に派遣されていても、みずから抱える現地でのミッションや現地社会との関わり合い方によって、その現地従業員との信頼形成についての基本的な考え方も異なっている。しかし、これらの多様性を射程に入れながらも、現地法人立ち上げの歴史を時系列的にトレースしてみると、次のような段階があることが観察できる。
第一に、現地法人が制度化されるまでの段階。この段階では、日本人駐在員は現地従業員とはヒエラルキカルな関係を持っている。日本人駐在員は現地従業員に仕事を教え込もうと懸命で、現地従業員も仕事を覚えることに熱中しているから日本対現地といった問題の構造は発生しない。他方で、日本人駐在員は現地のビジネスパートナーに一部の業務を委託し、組織として体裁が整うまで特に大きな注文を出さない。
第二に、現地法人の制度化がほぼ完成する段階。この段階になると、日本人駐在員も定期的な移動を通じて現地に派遣され、仕事を覚え始めた現地従業員との間に摩擦が生じることになる。ビジネスパートナーへの注文も多くなり、表面的な制度化とは裏腹に、多くの問題を抱えるようになる段階である。
第三に、現地法人の制度化が揺らぎはじめ、より高度な組織形態へと変化する段階。この段階で再び第一段階で見られた日本人駐在員と現地従業員の関係が復活する。ただし、ここでは日本人は能力主義を前面に掲げるなど、その「師弟関係」は不安定である。ビジネスパートナーとはパートナーシップ解消を含めた、新たな関係が構築される時期である。
実際のインタビューでは、この第一から第三の段階が交錯して現れている。ただ、現在はインタビュー記録を整理している段階で、詳細な分析については今後の展開を待たなければならない。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1998 - 1999

【配分額】2,700千円 (直接経費: 2,700千円)