観光科学のための数理システム基盤整備とその有効性の実証
【研究キーワード】
観光科学 / 観光経済・ファイナンス / データサイエンス / AI / 価値評価 / 選択意思決定法 / 観光ファイナンス / 最適観光ルート / 観光地の魅力度 / 人流測定 / 観光経済 / 持続可能性 / 観光ルート
【研究成果の概要】
２０２０年１月頃から日本国内で、コロナウイルスの感染が始まり、２０２２年３月時点で感染拡大の第６波を経験してきているが、いまだコロナは終息していないことから、２年間にわたる国内外の観光客の激減により、観光地や観光施設、宿泊施設の経営の持続可能性（サステナビリティ）の重要性が問われている。すなわち、研究課題の核心をなす学術的、実用的な「問い」として「観光産業の持続可能性」である。コロナ禍が終息しない中、２０２１年度の研究実績は、①主として、京都市、長崎市の観光に関連する公的データ、自治体などのオープンデータ、モバイルデータをはじめとした多様なデータの収集を行った。加えて、コロナ禍によるインバウンド観光客の激減による観光地の経済的な影響を調べるため、２０２０年度よりもデータ収集の対象地域を拡大させ、大阪府、京都府の飲食店、旅館などの宿泊施設、小売店の財務データ、倒産データを購入した。モバイルデータの収集に関しては京都市、長崎市を対象とした。②京都市を訪問する日本人観光客の嗜好・興味に応じた観光地、観光施設単位での魅力度ランキングを階層化意思決定法により推定し、実際の人気観光地の訪問客数のランキングと比較することによって、観光地、観光施設の魅力度に関して有意義な知見が得られた。
なお、コロナウイルスの感染拡大により、密閉、密集、密接の三密状態を避けるように政府から要請が出たことから、Webシステムを利用した非対面形式で基本的に研究集会を実施した。また、コロナウイルスの感染を避けるため、2022年3月4日に非対面式のオンラインによる観光科学シンポジウムを実施した。
【研究代表者】