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本研究では、2011年東北地方太平洋沖地震により浦安市で発生した液状化による地盤沈下と、本地震を対象とした同地区の液状化指数との相関を得ることを目的の一つとした。液状化危険度マップ作成時におけるＰＬ値の空間補完においては、研究分担者がその効果を確認した手法（Pokhrel et al., 2013）を適用して実施した。一方、液状化に伴う地盤の沈下量に関しては、地震前後で行われたLiDAR (Light Detection and Ranging)計測結果の差分を用いた（液状化沈下マップ）。浦安市の液状化危険度マップと液状化沈下マップより、市内の１００か所以上の道路のＰＬ値と沈下量の関係を抽出した結果、ＰＬ値が大きくなるほど液状化に伴う沈下量も大きくなることが判った。また、その関係は、道路の規格が低いほど、すなわち市道や県道よりコミュニティ道路の方が沈下量は大きくなっていたことが判った。これは、道路の規格が高くなるほど、締固められた路盤や舗装の層厚が厚くなり、結果として表層部の非液状化層厚が厚くなることから、下位の地盤が液状化しても地表面にその影響が及び難くなることによるものと考えられる。本研究では、道路の規格毎に異なるＰＬ値と沈下量の相関を適用し、ＧＩＳ上で液状化発生時の浦安市内の道路沈下量を示した。従来の液状化危険度マップと比較して定量的な被害の程度を示すため、ハザードマップの新しい形として有効であると考えられる。
また、本研究では、上記のハザードマップを作成する過程において、浦安市内のＰＬ値分布には明確な異方性が存在することが明らかになった。これは地盤の特性が一様ではないことを示しているが、その異方性は浦安市の埋立開発の歴史と非常に整合することが判った。これは、本研究で用いた地盤データの空間補完手法が、複雑な地形改変履歴を有する地域でも適切に適用できる可能性を示している。