【研究分野】史学一般

【研究領域課題番号】23242036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

「仏教」文明 / 世間（世俗）秩序 / 造形 / 文字言語 / 複合宗教 / グローバル化 / 多様化 / 国際交流 / 国際研究者交流 / 国際情報交換 / ヴェトナム / 中国 / 韓国 / アメリカ / インド / スリランカ / 東南アジア / レーダー探査 / 差異 / 韓国益山 / 中国太原 / イギリス / 舎利 / 石窟 / 日本史 / 中国史 / 朝鮮史 / 文献学 / 美術史 / 考古学 / 仏教学全般 / 思想史

【研究成果の概要】

インド亜大陸発祥の「仏教」がアジア世界に広く流伝したことと、そのアジア世界で多様な国家や社会や文化が形成されていくこととが、どのような関係にあったのかを調査研究した。とくに、国家の構築と社会の秩序化、造形表現や文字言語表現の展開、諸宗教や儀礼・習俗との複合、という三つの観点からアプローチした。そして、これらの観点が文明としての「仏教」の三要件に合致するものと考えた。同時に、このような「仏教」文明の観点からアジア世界を理解しなおすことの重要性と必要性を、様々な方法（シンポジウム、研究会、共同調査、論集刊行など）で検証し、また、広く訴えた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】27,040千円 (直接経費: 20,800千円、間接経費: 6,240千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16330103 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

人的資源管理 / 自己実現 / モティベーション / 雇用関係 / 仕事意識 / エンパワーメント / グローバル化 / イギリス / 自己組織性 / 人的資源政策 / 企業経営 / 企業活動 / 分配の公正

【研究成果の概要】

平成16〜18年度の3年間に計5回の研究会を開催し、メンバー全員で調査計画を策定、調査方法について議論し、調査結果を分析・解釈した。研究代表者・渡辺が中心となって、英国に所在する企業5社、日本国内に所在する企業6社、計11社において従業員・管理職・人事担当者を対象に面接調査を実施した。渡辺は平成16年に5ヶ月間、英国ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)に客員教授として滞在、さらに17年に2週間英国に滞在し、面接調査を実施した。この間、渡辺はLSEのアンソニー・ギデンズ教授と研究会を持ち、研究課題について討論した。またLSEにおいて"The Meaning of Work in Comparative Perspective : The UK : and Japan"と題する講演を行い、研究成果を発表した。日英両国での調査の結果、以下のような知見が得られた。
いずれの国においても、厳しい競争状況の中で社員の信頼とコミットメントを得るためには、評価と分配を正しく行うことがこれまでにも増して重要になっている。日英間で比較すると、人々の仕事意識や組織内行動のパターンにおける個別社会相互間の相違は縮小している。同じ職務階層で国別に比較すると、両国における意識や組織のあり方は収斂する傾向にある。しかし一方、職階による差異はより顕著になっており、4つの職階グループーすなわち(1)幹部経営者、(2)ゴールドカラー(管理職・専門職、起業家、コンサルタントなど)、(3)ブルーカラーおよびホワイトカラー下級職・サービス業雇用者、(4)フレックス雇用者(期間雇用者およびパートタイム雇用者)-に対しては、それぞれ異なったモティベーション政策が必要である。特に(2)と(3)に対しては、対照的なアプローチが有効である。「自己実現至上主義者」であり、仕事意識のポストモダン化が最も顕著である(2)に対しては、戦略的プロセスに参加させ、企画を実現する機会を与え、成果に見合った報酬を与えることによって創造的能力を発揮させ、組織の活性化を図ることができる。これに対し仕事そのものに意味を見出しにくい状況のもとで働くことの多い(3)に対しては、彼らの社会的欲求(集団や組織に帰属し、同僚や仲間に受容されたいという欲求)に応えることによってモティベーションを高めることができる。(3)に対しては、伝統的日本型経営の長所である「人間主義的アプローチ」の適用が有効である。さらに両国の組織では、日本型とアングロ・サクソン型の相互補完的な融合によるハイブリッド(混成)型の人的資源政策を職階別かつ重層的に適用することが有効であることが明らかになった。成果は著書として出版される予定である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】13,000千円 (直接経費: 13,000千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】08620052 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

カバナンス / EU / 国際機構 / 政治指導論 / グローバル化 / イギリス / フランス / ドイツ

【研究成果の概要】

Governance(「統治」)概念の包括性・超領域性は、裏返せば、その輪郭が極めて曖昧かつ多義的であることを意味する。従って本研究の第一段階では、各研究分担者が各々の担当領域で英仏独の当該分野の研究文献を精査し比較検討することによって、この概念の基本的定義・内容を確定し、その分析上の有効性を確認した。
その上で、まず国際政治学の分野においては、1986年の「単一議定書」以後、環境・安保・通貨財政・福祉など多くの政策分野で急速に「統治」の過程が進んだEUヨーロッパ連合が主として分析された。その最大の課題はまず、各国政府機関、EUレベルの機関、EU外の国際機関や条約体等が織りなす、複雑に交錯した公式・非公式のアレンジメントの総体を政策分野毎に析出し、調整・統合の主体と過程を確定していくことであった。
国際行政学の分野においては、これまで国家間関係やトランスナショナルな関係から切り放して捉えられてきた国際組織・機構(航空・通信など)を「グローバル・ガバナンス」の観点から捉え直した上で、その作動様式と機能とを明らかにする成果を得た。
以上のように捉えられたガバナンスの地域化・グローバル化の現実を踏まえた上で、本研究の目的に沿い、国家・個別政府の役割を再規定し、その行為能力の再編を図る制度的・機能的デザインが模索された。その準備作業として、政治指導論の観点から、英独仏各国において80年代以降それぞれの形で展開されてきた経済・社会、そして政治・行政に関わる構造的問題への取り組みが、行政学の政策分析と提携しながら、分析された。
その結果、国民国家の枠の内外でガバナンスの構造が複雑化する中で、一国レベルのアクターが困難な再編過程を実現するに至った政治的リーダーシップと、その制度的・政治的基盤とが徐々に明らかになってきた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1996

【配分額】2,000千円 (直接経費: 2,000千円)