【研究領域課題番号】19H01621 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 学会 / 国際化 / 若手研究者 / 研究の国際発信 / アジア / 学術 / 教育学研究 / 人文社会科学 / グローバル化

【研究成果の概要】

本研究は、日本における教育学研究の国際化の現状と課題に関して、その研究活動を支える基盤である教育学関連諸学会のあり方に焦点を当てて国際的視野に立った調査・分析を行い、グローバル社会の進展の中で岐路に立つ日本の教育学研究の国際化・国際展開・国際交流を通じた研究の国際発信強化への方途を探ることを目的としている。具体的には、研究を支える組織・ネットワークの基盤をなす学会を研究対象に据え、①日本における教育学関連諸学会の国際化に向けた活動や体制の実態調査・分析、②海外（特に非英語圏諸国）における教育学関連諸学会の国際活動の実態調査・分析、③教育学関連諸学会の国際ネットワークや世界・地域レベルの国際学会の実態調査・分析を行い、④それによって、教育学研究の組織・ネットワーク基盤である学会の国際的あり方が各国の教育学研究に与えている影響と、その中での日本の位置づけと課題とを特定、日本の教育学関連諸学会の国際化とその波及効果としての日本の教育学研究のさらなる国際化に向けた課題と方策について考察し、展望を示す。以上の目的に立って、関連の文献調査や中国、韓国など近隣国の教育関連諸学会の学会リーダーへのヒアリング調査、意見交換などをしながら、研究枠組みを形成し、実態・展望の調査に向けた準備を開始した。その成果として、比較的国家の支援や関与が強く、教育関連諸学会の間の間に階層性を含む統率がある程度見られる中国や韓国と、分権的な連絡組織としての性格を強く持つ日本の教育関連諸学会との間の考え方の違いが明確となった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】18330176 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

グローバル化 / ポスト産業 / 教育政策 / 教育システム / 排除と包摂 / 市民社会 / 格差 / アイデンティティ / 教育学 / 知識基盤型社会 / ポスト産業化 / 排除・包摂

【研究成果の概要】

1990年代から現在に至る約20年の教育社会学の研究成果と教育現実の変動との関係の見直しの必要性が明らかになった。政治のレベルでの55年体制、経済のレベルでの日本的雇用システムを、暗黙の前提とした研究枠組みを脱する必要が浮かび上がった。特に、教育政策の立案-実施の過程に働く政治的な諸力が、1990年代初頭から大きく変容したこと、また、卒業生の受け皿である労働市場や雇用システムが、1990年代半ば以降、大きく変容したこと、その二つが、教育政策をめぐる議論に対しても、学校や生徒の現実に対しても、大きな意味を持っていた。とはいえ、実証性を研究の主要なツールとしてきた教育社会学は、そのような大きな構造変動を理論や研究枠組みのレベルで適切にとらえきれないまま、2000年代の教育改革の中で、部分的・断片的な実証データをもとにした推論を余儀なくされる状況に陥ってきたといえる。こうした検討を踏まえて、本研究から明らかになったのは、新たな政治・経済の枠組みをとらえた社会科学の知見を、教育社会学内部に取り込む必要性である。特に、グローバル資本主義の展開が政治や経済のあり方を左右する際、どういう選択肢が理論レベルであり得るのかをふまえ、それらの選択肢が教育政策に及ぼす影響を予測することの重要性が、明らかにされた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】17,920千円 (直接経費: 14,800千円、間接経費: 3,120千円)