【研究領域課題番号】19H01621 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 学会 / 国際化 / 若手研究者 / 研究の国際発信 / アジア / 学術 / 教育学研究 / 人文社会科学 / グローバル化

【研究成果の概要】

本研究は、日本における教育学研究の国際化の現状と課題に関して、その研究活動を支える基盤である教育学関連諸学会のあり方に焦点を当てて国際的視野に立った調査・分析を行い、グローバル社会の進展の中で岐路に立つ日本の教育学研究の国際化・国際展開・国際交流を通じた研究の国際発信強化への方途を探ることを目的としている。具体的には、研究を支える組織・ネットワークの基盤をなす学会を研究対象に据え、①日本における教育学関連諸学会の国際化に向けた活動や体制の実態調査・分析、②海外（特に非英語圏諸国）における教育学関連諸学会の国際活動の実態調査・分析、③教育学関連諸学会の国際ネットワークや世界・地域レベルの国際学会の実態調査・分析を行い、④それによって、教育学研究の組織・ネットワーク基盤である学会の国際的あり方が各国の教育学研究に与えている影響と、その中での日本の位置づけと課題とを特定、日本の教育学関連諸学会の国際化とその波及効果としての日本の教育学研究のさらなる国際化に向けた課題と方策について考察し、展望を示す。以上の目的に立って、関連の文献調査や中国、韓国など近隣国の教育関連諸学会の学会リーダーへのヒアリング調査、意見交換などをしながら、研究枠組みを形成し、実態・展望の調査に向けた準備を開始した。その成果として、比較的国家の支援や関与が強く、教育関連諸学会の間の間に階層性を含む統率がある程度見られる中国や韓国と、分権的な連絡組織としての性格を強く持つ日本の教育関連諸学会との間の考え方の違いが明確となった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)

【研究分野】グローバル・スタディーズ

【研究領域課題番号】16KT0087 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高等教育 / グローバル化 / 学士課程教育 / 多様化 / グローバルスタディーズ / 国際化 / グローバル・スタディーズ / アジア / 大学教育 / 多文化 / 市民形成 / 英語 / グローバル・イシュー

【研究成果の概要】

本研究は、2010年代後半に起きていた世界の大学教育の質的転換を、特に学士課程改革に焦点を当て、変化を先取りしていると考えられる国際的な事例と日本の大学教育とのあり方を検討し、どのように一国の教育システムをグローバルな世界へと結びつけるのかを展望した。分析対象は、起点になる日本、主要な調査対象である韓国、マレーシア、オーストラリア、オランダの他、理念系として参照される米国、中国、英国、欧州大陸国家群という幅広いものとなった。オリジナルな枠組みのなかで、グローバル・スタディーズのアプローチが有効であること、日本の学士課程教育の方向性の喪失を示した。

【研究の社会的意義】

過去30年間のグローバル化において、世界には複数の理念モデルが存在し、その方向性において互いに影響を受けながらも収斂しているとは言えない。日本で従来主流であった、先進事例や世界的な趨勢に対して借用を通じたキャッチアップをするという見方とは異なる、世界的な趨勢としての分岐と収斂、大学教育への内在的な価値付けと外在的な価値付けという相互に相対立する方向性のなかで、国として、大学として多様な選択肢が開かれている見方を提示した。従来の一元的な見方ではなく、むしろ多様な方向性を内包したダイナミックな相互作用として学生課程教育の国際動向を捉えることに成功した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-07-19 - 2020-03-31

【配分額】18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】15K17131 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

専門的経営人材 / スタートアップ / 経営戦略 / ベンチャー企業 / マザーズ市場 / ボーングローバル / ベンチャー投資 / 創業支援 / 国際化 / グローバル化

【研究成果の概要】

本研究は、創業初期から急速な成長を実現し、また国際化を果たす企業、特にスタートアップ企業の専門的経営人材の活用をインタビュー調査から定性的に分析し、またその現状を統計情報の整備によって把握する事で、実務及び学術両面から企業成長に必要となる個人レベルの知識、能力を詳細に理解する事を目指した。その結果、東証マザーズに新規株式公開を行った企業の経営人材に関する網羅的なデータベースを整備し、こうした企業の成長に貢献した人材の特性を明らかにすると同時に、インタビュー調査から過去30年においてこうしたスタートアップ企業の専門的経営人材の活用のあり方がどのように変遷したかを明らかにした。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】26245048 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

集合知 / ナレッジ・マネジメント / 知識移転 / テキスト・マイニング / エージェント・ベースド・シミュレーション / 日本企業 / 国際競争力 / リーダーシップ / 成長戦略 / グローバル化 / フィールド調査 / 産学官連携 / イノベーション / 国際化 / 大学発ベンチャー / インターンシップ / マネジメント / グループワーク / オーラルヒストリー / テキストマイニング / 創造性開発 / プロデューサー / 国際インターンシップ / クラスター / 金型産業 / 産業集積

【研究成果の概要】

国際インターンシップの実験的観察と就職動向、オーラル・ヒストリーのテキスト・マイニング分析、片利共生理論による日本の産学官連携分析、エージェント・ベースド・シミュレーションによる企業間の競争行動分析、ロジスティック・クラスターの国際比較、戦間期婦人雑誌普及プロセス等の研究成果を得た。定量的な成果としては、研究を開始した2014年度は1件（うち英語での報告1件）の学会報告にすぎなかったが、2015年度5件（英語5件）、2016年度12件（英語11件、日本語1件）、2017年度23件（英語14件、日本語9件）へと、毎年ほぼ倍増を記録した。英語での国際学会発表件数31件はすべて査読を経たものである。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31

【配分額】39,000千円 (直接経費: 30,000千円、間接経費: 9,000千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22330226 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高等教育 / 国際化 / 多極化 / 国際協力 / 国際連携 / 新興国 / 東アジア / 東南アジア / 質保証 / グローバル化 / 留学生 / ジェンダー / 労働市場

【研究成果の概要】

世界の急速な構造変動に対する高等教育の国際化のあり方の変化について、理論・国際動向・実証の各側面から総合的に検討した。第一に、各国の高等教育の国際化が、各々の国内・国際双方の文脈の違いにより異なること、第二に、各国が確実にグローバルな変化への対応をより強く迫られていること、第三に、高等教育のイニシアティブの多極化が進行し、日本の高等教育の国際的位置づけに大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)

【研究分野】商学

【研究領域課題番号】14530131 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

外資系企業 / オセアニア / グローバル化 / 国際化 / 経営戦略 / マーケティング / 管理会計 / 会計教育 / オーストラリア / インタビュー調査 / 企業調査 / 消費者調査 / 市場比較 / 信頼関係 / 国際研究者交流 / 企業経営 / データベース

【研究成果の概要】

われわれは、本研究において、外資系企業の経営戦略について、これまで比較的研究の蓄積が少なかったオセアニア地域の企業に焦点を当てることにより、調査研究をした。
具体的には、まず公表されている文献が少なかったこともあり、統計データを用いてオーストラリア企業の概略を把握した。ここでは、オーストラリアと日本の経済関係は、非常に大きなものであることを確認した。オーストラリアにとっては、貿易面のみならず、主要な自動社メーカー4社のうち2社が日系であることからも、自国メーカーを持たないオーストラリアにとっては雇用面も含めて影響が大きい。
第2に、郵送によるアンケート調査を豪州で実施した。ここから、オーストラリア自体のグローバル化が読み取れた。本来が移民の国であるのも理由かもしれないが、オーストラリアに進出してきている外資系企業は、言語の問題がないこともひとつの大きな原因で、米英を中心として、規模が比較的大きい。また、地域的にはアジア地域に近いため、日本を中心とした外資系企業が進出している。しかも、これらの外資系企業は、経営戦略上、経営目標や会計技法の面でも、親会社と同様に、グローバルな新しいものの採用に積極的な姿勢がうかがわれる。さらに、外資系企業はオーストラリア消費者の特徴として「価格に敏感である」点を指摘する回答が突出して多いことからも明らかなように、オーストラリア市場をよく調査していると想像できる。
第3に、個別企業へのインタビューをも実施した。日本との関係を重視する企業は、人的関係を重視する傾向が強い。また、連邦政府(Austradeも含めて)や州政府の政策および活動は、企業活動に大きな影響を与えているようである。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】3,400千円 (直接経費: 3,400千円)