2018年西日本豪雨災害地調査にもとづく土砂災害発生域の高精度予測研究
【研究キーワード】
slope failure / debris flow / disaster / photogramｍetry / river long-profile / weathering crust / climate change / heavy rain fall / 崩壊 / 土石流 / 写真測量 / 流路変化 / 頻度規模分布 / 花こう岩流域 / 流紋岩流域 / 放射性炭素年代測定 / ハザードマップ / 流路形態 / 粒度組成 / クレバス地形 / 年代測定 / 地形発達 / 表層崩壊
【研究成果の概要】
2018年西日本豪雨災害現場を現地調査し、崩壊ー土砂移動プロセスを解明するとともに、発災前後の地形を比較し、2018年以前の地形、地質条件が、土砂移動に与えた影響を考察した。また、土砂堆積域において、堆積物の放射性炭素年代測定を実施し、過去に発生した土砂移動時期を解明した。そのうえで、河床縦断面形のセグメント区分を試行し、土砂の移動堆積区間の推定根拠について検討した。2017年九州北部豪雨、2019年東日本台風による土砂・水移動も検討し、最近の地形変化と同様の変化が、完新世の過去にも繰り返されてきた事例と、過去とは異なる変化パターンが現れ始めた事例とが共存している可能性を指摘した。
【研究の社会的意義】
崩壊箇所の地形地質的条件や、頻度規模分布特性を明かにするとともに、土砂移動時に生じた露頭や砂防工事露頭の調査により、過去のイベント発生時期や間隔を解明した点は、重要である。平成29年（2017年）に一部改正された土砂災害防止法の更なる改訂が必要であること、表層崩壊連動土石流によるインフラ被害は壊滅的かつ局所的であり、土地利用規制の科学的根拠を明確化し、空間的精度と強制力を高めることが長期課題であることを示した。
【研究代表者】
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31
【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)