地球全体で土壌の有機炭素注3の微生物分解により放出される二酸化炭素（CO2）の量は人為的CO2排出量の約5倍に相当しているため、気候変動が土壌のCO2放出動態に及ぼす影響を明らかにすることが重要です。　新潟大学農学部の永野博彦助教と同大学大学院自然科学研究科博士後期課程の鈴木優里さん（大学院生）の他、九州大学大学院農学研究院の平舘俊太郎教授、岡山大学、国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、東北大学、アジア大気汚染研究センター、北海道大学などの研究者で構成される研究グループは、北海道の森林で採取した表層土壌...

　経済成長を維持しながらCO2排出量を削減する「デカップリング」の実現は、世界共通の重要課題となっています。これまでデカップリングは、一定期間における経済成長率と領域内（生産ベース）のCO2排出量の変化率を基に評価されることが一般的でした。しかし、この手法では、各国において経済成長と脱炭素化の関係が長期的にどのような過程をたどって変化してきたのか、すなわちデカップリングの進展過程を十分に捉えることが困難であるだけでなく、国際貿易を通じて他国へ移転した排出量（排出移転）を考慮することができませんでした。　こうした背景のもと、九州大学大学院経済学府博士後期課程2年の西藤和佳大学院生と、同...

住宅・建築物に関連する経済活動は、日本のエネルギー消費量の約3割を占めており、日本政府は2030年におけるCO2排出量を2013年度比で58%削減するという目標を掲げています。こうした背景のもと、九州大学大学院経済学府博士後期課程1年の永田あい大学院生、同大学院経済学研究院の加河茂美主幹教授、および椙山女学園大学の松嶋そら講師から成る研究グループは、日本の住宅建設におけるサプライチェーン全体を通じたCO2排出量（総CO2排出量）について、建設工法別および階数別に分析を行いました。これまでの住宅分野のライフサ...

日本では、高齢化に伴う医療需要の増加を背景に、高額かつ高エネルギー消費型の画像診断機器であるCT（Computed Tomography）やMRI（Magnetic Resonance Imaging）の設置台数が急増しており、人口あたりの保有台数は世界的にも突出しています。しかし、これらの機器は国際的な水準と比較して運用効率が低く、過剰な設備投資や非効率的な運用が医療機関の経営に負担を与えるとともに、環境面でも多大な影響を及ぼしている可能性があります。九州大学大学院経済学府の牛島大悟大学院生（K2-SPRING・2025年度生）、経済学研究院の加河茂美主幹教授、中石知晃講師、広島...