琉球大学の理学部海洋自然学科(横浜国立大学・地域連携推進機構クロスアポイントメント)栗原晴子教授に加えて東京大学大学院理学系研究科山野博哉教授および同大学大学院農学生命科学研究科安田仁奈教授、特定非営利活動法人OWS横山耕作代表理事、東北大学大学院理学研究科(東北大学・海洋研究開発機構 変動海洋エコシステム高等研究所 (WPI-AIMEC)兼務)安中さやか教授、東海大学海洋学部中村雅子教授、和歌山県立南紀熊野ジオパークセンター本郷宙軌主査研究員の研究グループは、2024年に日本沿岸を襲った記録的な海洋熱波が、沖縄・石垣島などのサンゴ礁海域から、本州沿岸の温帯海域に生息するサンゴ群集まで、広...

東京大学大学院農学生命科学研究科のLin Yuan大学院生と同大学大気海洋研究所の伊藤進一教授らを中心とする研究チームは、魚類が海水中に放出した環境DNAの観測を実施し、日本周辺では定説と異なり高緯度側の方が魚類の多様性が高いことを明らかにしました。一般的な定説では、多くの生物で、低緯度で水温が高いほど多様性が高いという緯度多様性傾度が生じていると言われていました。しかし、日本周辺では、暖流の黒潮や津軽暖流などが、寒流の親潮との間に、急激な水温の勾配が生じることによって、暖水性の魚類も冷水性の魚類も存在し、...

東京大学大学院新領域創成科学研究科、同大学大気海洋研究所、岩手県水産技術センター、水産研究・教育機構からなる研究グループは、サケ稚魚に適用できるエネルギー収支モデルを新たに開発し、岩手県沿岸からオホーツク海まで北上する稚魚（図1）の餌要求量と、野外の餌量との需給バランスを明らかにしました。呼吸代謝実験と野外での稚魚採集データをエネルギー収支モデルに組み込み、餌要求量を再計算したことで、これまでのエネルギー収支モデルは餌要求量を少なく見積もっていた可能性が示唆されました。稚魚の餌要求量に比べ、近年の餌生物（動物プランクトン）量は減少傾向にあったことから、稚魚は岩手県沿岸に滞在中、深刻...

　東京大学大学院農学生命科学研究科の高橋一生教授、宮園健太郎大学院生、大気海洋研究所の山下麗特任研究員、水産研究・教育機構水産資源研究所の田所和明主幹研究員らによる研究グループは、海表面を漂うプラスチックごみの量について、戦後から現在に至る71年間の世界最長の時系列変動を明らかにしました。　海面に浮遊するプラスチックごみ量の長期動向は、プラスチック汚染が海洋生態系に与える影響を理解する上で重要な手がかりとなりますが、汚染問題が注目されるようになった1990年代以前の研究例が少なく、特に1970年以前については世界的に観測例が全く存在しないため、汚染開始からどのような過程を経て現在の...